看護師の平均年収は524.7万円｜年齢・経験年数・性別の差と給与の内訳

看護師の平均年収は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」から計算すると524.7万円です。2025年6月のきまって支給する現金給与額36万5,900円×12か月に、2024年の年間賞与85万6,400円を足した額です（編集部で算出）。

源泉徴収票を受け取ったとき、求人のモデル年収や同期の話と並べて「自分は平均より低いのでは」と感じたら、まず比べる相手を確かめてください。524.7万円は平均年齢42.1歳の集団の平均なので、20代・30代が届かないのは自然なことです。年齢別では50〜54歳の577.7万円が最も高く、性別をそろえると、女性同士では看護師が全産業より約84万円高く、男性同士では約59万円低くなります。自分の数字を同じ式で出す手順は、自分の年収を平均と比べる手順にまとめています。

「平均年収524.7万円」は何を足した数字か

「看護師の平均年収」は、同じ統計でも計算の仕方で40万円近く変わります。自分と比べる前に、まず式をそろえます。

計算の基準	式	看護師の平均年収	比べる相手
きまって支給する現金給与額で計算	365,900円×12＋856,400円	524.7万円	残業代や夜勤・深夜の手当（超過労働給与）を含む。自分の総支給額×12＋前年の賞与と比べるとき
所定内給与額で計算	333,200円×12＋856,400円	485.5万円	残業代や夜勤・深夜の手当（超過労働給与）を含まない。経験年数別の表（所定内基準）と比べるとき

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表（企業規模10人以上・一般労働者）。年収は編集部で算出。

きまって支給する現金給与額は、基本給・通勤手当・家族手当などに超過労働給与額を加えた額です。超過労働給与額とは、時間外勤務・深夜勤務・休日出勤・宿日直・交替の手当のこと。所定内給与額は、それを除いた額です。どちらも税や社会保険料を引く前の額面です。

この記事では、夜勤手当や残業代も含み、給与明細の総支給額に近い現金給与額×12＋賞与を平均年収と呼びます。ただし月給は2025年6月の1か月分、賞与は2024年の1年分です。実際に1年間で受け取った額ではなく、「6月の給与が1年続いた場合」の目安と考えてください。

対象は、企業規模10人以上の事業所で働く一般労働者（短時間労働者を除く）の看護師で、平均年齢は42.1歳、勤続年数は9.8年です。准看護師・保健師・助産師は別の職種として集計されています。調査は全国の79,321事業所を抽出し、59,836事業所から有効回答を得ました（厚生労働省の概況は、このうち10人以上の民営事業所52,242事業所を集計）。

年齢別の平均年収：20代後半に一段上がり、50代前半で頭打ちになる

同期より低い気がする、年齢のわりに上がっていない気がする。そう感じたら、まず同じ年齢の平均と並べてみてください。

※ 差が見えるよう、グラフの起点は0円ではありません。20〜24歳と50〜54歳の差は137.6万円です。65歳以上は推計労働者数が少ないため省いています。

全体の平均524.7万円を上回るのは、40〜44歳の548.4万円から55〜59歳までです。

最初の段差は20代にあります。20〜24歳の440.1万円から25〜29歳の501.5万円へ、61.4万円上がります。うち26.3万円は賞与の増加（52.9万円→79.2万円）です。統計の賞与は前年1年間の支給額で、就職して間もない人では入職前の期間も含まれます。1年目の人が多い20〜24歳の賞与が少なく出るのは、このためと考えられます。

目立つのは30代前半の足踏みです。30〜34歳は490.5万円で、25〜29歳より11.0万円低くなります。ただし所定内給与額は31万1,200円から31万5,500円へ増えています。下がったのは超過労働給与額（月4万700円→3万2,000円）と賞与です。基本の月給が伸びても、夜勤や残業の手当と賞与が減れば年収は下がる、という構造が表れています。

40代以降は、5歳ごとに月の現金給与額が8,000〜1万2,000円ほど増え、50〜54歳でピークになります。60〜64歳は502.9万円で、55〜59歳より約71万円下がります。月の現金給与額（39万3,000円→35万9,900円）と賞与（101.9万円→71.0万円）の両方が下がっています。

経験年数別の平均年収：1〜4年から10〜14年まで、月の所定内給与は約2万円しか増えない

同じ調査の経験年数別の表には、超過労働給与を含む現金給与額がありません。ここでは所定内給与額で年収を計算しています。

看護師としての経験年数	所定内給与額（月）	年間賞与	平均年収の目安（所定内基準）
0年	278,200円	114,100円	約345万円（参考値）
1〜4年	304,700円	778,800円	443.5万円
5〜9年	314,800円	801,400円	457.9万円
10〜14年	326,500円	812,600円	473.1万円
15年以上	358,600円	1,007,700円	531.1万円
看護師全体	333,200円	856,400円	485.5万円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第14表・第1表（企業規模10人以上・男女計）。年収は編集部で算出。0年の賞与は入職前を含む前年の支給額のため参考値。

この表は所定内基準なので、比べる相手は524.7万円ではなく、同じ基準の485.5万円です。

1〜4年から10〜14年まで、月の所定内給与額は2万1,800円しか増えません。15年以上で35万8,600円と一段上がりますが、この階級は経験15年から数十年までをまとめたものです。「15年目の給与」とは読めません。

この経験年数は、免許を取ってから実際に看護師として働いた年数の通算です（休職期間は除く）。ほかの病院での経験も含むので、この統計では、転職しても経験年数はリセットされません。転職先の給与で前職の経験をどう換算するかは、勤務先の規定によります。自分を当てはめるときは、今の病院の勤続年数ではなく、通算の年数で見てください。

昇給の幅は、看護師5年目で給料が上がらない理由で日本看護協会の長期データを使って詳しく見ています。

男女別の平均年収：全産業とは性別をそろえて比べる

「看護師の年収は全産業平均より低い」という比較は、男女計で比べたときの話です。性別をそろえると、女性では結論が逆になります。

性別	看護師の平均年収（平均年齢）	全産業の平均年収（平均年齢）	看護師−全産業
女性	521.1万円（42.5歳）	437.1万円（43.2歳）	＋84.0万円
男性	552.0万円（39.1歳）	610.7万円（45.2歳）	−58.7万円
男女計	524.7万円（42.1歳）	545.6万円（44.4歳）	−20.9万円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表・都道府県別参考表1（企業規模10人以上・一般労働者）。年収は現金給与額×12＋年間賞与で編集部が算出。差は表示した値どうしの引き算です。

看護師は、推計された労働者数の88.4%が女性です（労働者数は標本の回答から推計した人数で、回答者数ではありません）。全産業では女性は37.5%。平均年収の高い男性が6割を占める全産業と男女計で比べると、看護師は不利に見えるわけです。

男性同士で比べると、看護師は全産業より58.7万円低くなります。ただし看護師の男性は平均39.1歳で、全産業の男性より6.1歳若いという違いがあります。

男性の看護師は女性の看護師より平均年齢が3.4歳若いのに、平均年収の目安は30.9万円高くなっています。差の内訳は所定内給与が年15.0万円、超過労働給与が年11.8万円、賞与が4.1万円です。男女の差がどこから生まれるのかまでは、この表からは分かりません。男性看護師の働き先や人数は男性看護師の転職で整理しています。

勤務先の規模で、平均年収は約100万円違う

同じ調査は、企業規模別にも集計しています。企業規模は、調査対象の人が属する企業全体の常用労働者数による区分で、勤め先の病院1か所の人数ではありません。

企業規模	平均年収の目安	月の現金給与額	年間賞与	看護師に占める割合
1,000人以上	569.9万円	386,800円	1,057,100円	37.8%
100〜999人	506.3万円	357,700円	770,400円	46.8%
10〜99人	469.8万円	339,500円	624,200円	15.4%

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表（看護師・男女計）。年収と割合は編集部で算出（割合は推計労働者数による）。

1,000人以上と10〜99人の差は100.1万円で、そのうち43.3万円が賞与、56.8万円が月給の12か月分です。規模による差は、年齢や経験年数の差と同じくらい大きいといえます。賞与の規模別の差は、看護師のボーナス平均はいくら？でも扱っています。

年収524.7万円の内訳：月給・超過労働給与・賞与

年収524.7万円を3つに分けると、次のとおりです。

内訳	月額	年額	年収に占める割合
所定内給与額（基本給と毎月決まった手当）	333,200円	399.8万円	76.2%
超過労働給与額（時間外・深夜勤務・休日出勤・宿日直・交替の手当）	32,700円	39.2万円	7.5%
年間賞与その他特別給与額	―	85.6万円	16.3%
合計	365,900円	524.7万円	100%

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表（編集部算出）。四捨五入のため、各項目の合計が合計欄と一致しない場合があります。

目を引くのは超過労働給与です。看護師の6月の超過実労働時間は月6時間で、全産業の11時間より短くなっています。それでも超過労働給与額は月3万2,700円で、全産業の2万9,900円を上回ります。深夜勤務手当もここに数える定義なので、夜勤のある看護師ではこの部分が大きくなりやすいと考えられます。夜勤1回あたりの相場は看護師の夜勤手当の相場で確認できます。

月給のうち、基本給が占める割合は別の調査で分かります。日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」（回答3,226病院）では、勤続10年・31〜32歳・非管理職の看護師の平均基本給与額は25万4,286円でした。夜勤手当などの各種手当（時間外手当を除く）を含む平均税込給与総額は34万278円です。これは夜勤を三交代8回・二交代4回した前提での病院の回答で、厚生労働省の所定内給与額とは定義が違います。それでも、月給のおよそ4分の1（8万5,992円、25.3%）が基本給以外という目安になります。

賞与を「基本給の◯か月分」で決める職場なら、月給が同じでも基本給の割合が低いほど賞与は少なくなります。求人の月給は、基本給と手当に分けて見るのが確実です。額面から手取りへの計算は看護師の手取りの計算で扱っています。

もう1つの物差し：源泉徴収票で見た576.2万円

日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」は、会員から抽出した看護職員に、2024年の年収額を源泉徴収票の「支払金額」で答えてもらっています。病院勤務・正規雇用フルタイムの平均は576万2,314円（金額を答えた2,521人）でした。同じ図表で、訪問看護ステーション勤務（正規雇用フルタイム）の平均は549万8,716円と、病院より26.4万円低い水準でした。

比べる点	賃金構造基本統計調査（厚生労働省）	看護職員の賃金に関する実態調査（日本看護協会）
平均年収	524.7万円（編集部算出）	576.2万円（病院・正規フルタイム）
対象	企業規模10人以上の事業所で働く看護師（一般労働者）	会員から抽出した看護職員のうち、病院勤務の正規雇用フルタイム
年収の測り方	6月の現金給与額×12＋前年の賞与	1年間の源泉徴収票の支払金額
通勤手当	含む	非課税の分は含まない
向いている比べ方	看護師全体の中での位置を知りたいとき	病院で正規フルタイムで働き、源泉徴収票と比べるとき

差の51.5万円が、対象の違いと測り方の違いのどちらから来ているのかは、この2つの資料からは切り分けられません。

自分の年収を平均と比べる手順

10分ほどでできます。

1. 物差しを選ぶ：源泉徴収票で比べるなら日看協の576.2万円（病院・正規フルタイムの場合）。月給と賞与で比べるなら、この記事の年齢・経験年数の表
2. 同じ式で自分の数字を出す：6月の給与明細の「総支給額」（税・保険料を引く前で、夜勤手当・残業代・通勤手当を含む）×12に、前年1〜12月の賞与明細の支給額の合計を足す。6月の明細に賞与が一緒に載っている職場は、賞与の分を除いてから12倍する
3. 年齢・経験年数・勤務先の規模の行と比べる：経験年数の表は所定内基準なので、自分の数字も、時間外・深夜・休日出勤・宿日直・交替の手当（明細では残業手当や夜勤手当などの名前）を除いて計算する
4. 差を内訳に分けて、次の行動を決める：経験年数の表なら月給と賞与に、年齢別なら全体の内訳表と比べて分ける。所定内給与の差なら昇給の仕組みや求人の基本給、超過労働給与の差なら夜勤の回数、賞与の差なら賞与の算定方法を確かめる

計算例（架空の数字です）：6月の総支給額が34万円（うち残業代・深夜勤務手当が3万円）、前年の賞与が75万円、30〜34歳・経験7年の場合。

• 現金基準：34万円×12＋75万円＝483万円。30〜34歳の490.5万円より約7.5万円（1.5%）低い
• 所定内基準：31万円×12＋75万円＝447万円。経験5〜9年の457.9万円より約11万円（2.4%）低い
• 差の内訳：月給で年5.8万円（31万円と31万4,800円の差）、賞与で5.1万円（75万円と80万1,400円の差）

この例なら、年齢で見ても経験年数で見ても平均より1〜2%ほど低く、その差は月給と賞与の両方から少しずつ生まれている、と読めます。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：手取り額を12倍して平均と比べる

よくある読み違いは、銀行に振り込まれた手取り額を12倍して平均と比べることです。統計の給与は、どれも所得税や社会保険料などを引く前の額面です。手取りで比べると、実際より大きく平均を下回っているように見えます。比べるときは給与明細の「総支給額」の欄を使ってください。

反対に、源泉徴収票の支払金額には非課税の通勤手当が入っていません（国税庁）。通勤手当を含む賃金構造の数字と比べると、その分だけ自分が低く見えることも覚えておくと安心です。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：どの月を12倍するかで結果が変わる

1か月の給与明細から年収を出すときは、どの月を使うかで結果が変わります。夜勤や残業が多かった月を12倍すると高く、休みが多かった月では低く出ます。統計も6月1か月分なので、自分の数字も6月か、夜勤回数がふだんどおりの月を選ぶのが公平です。夏の賞与が6月の明細に一緒に載る職場の扱いは、手順2のとおりです。

賞与にも時期のずれがあります。転職1年目や育児休業から復帰した年は、前年の在籍期間や勤務日数が短いぶん、賞与が平均より少なく出ることがあります（算定方法は勤務先の規定によります）。その年だけで判断せず、翌年の賞与も含めて比べてください。

平均と比べるときの失敗例

• 失敗例1：求人の「モデル年収」と自分の源泉徴収票を比べる → モデル年収は、夜勤回数・賞与の月数・経験年数などの前提を置いた試算です。前提を確認し、自分の条件に置き換えてから比べます
• 失敗例2：男女計の平均だけで「看護師は全産業より低い」と考える → 女性が9割近い看護師と、男性が6割を占める全産業では前提が違います。性別をそろえて比べます
• 失敗例3：年齢別の表を、自分の将来の年収の見込みに使う → 年齢別の数字は、同じ年に別々の人を調べた断面です。将来の年収を見込むなら、今の職場の給与表や昇給の実績で確かめます

このデータで言えること・言えないこと

言えるのは、看護師全体の平均年収の水準と、年齢・経験年数・性別・企業規模ごとの目安、そして年収のおよそ4分の3が所定内給与という構成です。

言えないのは次のことです。

• 1人の看護師が年齢や経験に応じてどう昇給するか（断面のデータのため）
• 年齢・性別・経験年数・規模による差の原因（夜勤の回数や役職などは、この表では分けられない）
• 短時間勤務の人や、准看護師・保健師・助産師の年収（別の集計）
• 診療科別・病棟別の年収（この調査では分けられない）

よくある質問

Q. 看護師の平均年収は高いほうですか？

A. 比べる相手によります。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」から計算すると、男女計の524.7万円は全産業の545.6万円より約21万円低くなります。一方、女性同士では看護師が約84万円高く、男性同士では約59万円低くなります。看護師は女性が88.4%を占めるため、性別をそろえた比較のほうが実態に近いと考えられます。

Q. 看護師の平均年収に、夜勤手当やボーナスは含まれますか？

A. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに編集部が出した524.7万円は、夜勤・時間外などの手当（超過労働給与額）と前年の年間賞与を含みます。手当を除いた所定内給与額で計算すると485.5万円です。どちらも税や社会保険料を引く前の額面で、手取りではありません。

Q. 看護師1年目の年収はどれくらいですか？

A. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、経験年数0年の看護師の所定内給与額は月27万8,200円で、12か月分は約334万円です。これに夜勤手当などと、勤務先の1年目の賞与を足した額が、1年目の年収の目安になります。0年の年間賞与（11万4,100円）は入職前を含む前年の支給額なので、1年目の賞与の目安にはなりません。

まとめ

• 看護師の平均年収は524.7万円（現金給与額×12＋賞与）。所定内基準では485.5万円なので、比べるときは式をそろえる
• 年齢では20代後半に一段上がり、50〜54歳の577.7万円が最も高い。経験年数では1〜4年から10〜14年まで、月の所定内給与額の差は2万1,800円にとどまる
• 勤務先の規模で約100万円の差がある。性別をそろえると、女性の看護師は全産業の女性より約84万円高い（男性同士では約59万円低い）
• 自分の数字は6月の総支給額×12＋前年の賞与で出し、年齢別と経験年数別の両方の行と比べる（経験年数の表は所定内基準）

差がついている場所に合わせて、次の記事で深掘りできます。

• 賞与が少ないと感じたら：看護師のボーナス平均はいくら？
• 夜勤の手当が差の原因かもしれないなら：看護師の夜勤手当の相場
• 地域の相場と比べたいなら：看護師の年収が高い都道府県は？
• 何年働いても月給が上がらないなら：看護師5年目で給料が上がらない理由
• 年収を上げる方法を比べたいなら：看護師の給料が安いと感じたら
• 転職で条件を交渉するなら：看護師の転職で給料を交渉する手順

参考文献

1. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種（職種第1表・第5表・第14表、e-Stat）（2026-09-25 閲覧）
2. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 都道府県別（都道府県別参考表1、e-Stat）（2026-09-25 閲覧）
3. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（2026-09-25 閲覧）
4. 厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」（2026-09-25 閲覧）
5. 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査 報告書」（2025年6月）（2026-09-25 閲覧）
6. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査 報告書」（2026年3月31日）（2026-09-25 閲覧）
7. 国税庁「通勤手当の非課税限度額の引上げに関するＱ＆Ａ」（令和7年11月）（2026-09-25 閲覧）