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看護師の年収・給料はいくら?平均524.7万円の内訳と、年齢・役職・地域・職種別の一覧【令和7年】

ナースひとやすみ 編集部2026年11月22日 更新約22分で読めます
目次

看護師の平均年収は524.7万円、平均月収は36万5,900円、年間賞与は平均85万6,400円です(厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」)。月収はきまって支給する現金給与額(残業代や夜勤・深夜の手当を含む)、年収は2025年6月の月収×12か月に2024年の年間賞与を足した額で、編集部で算出しました。基本給と毎月決まった手当だけの月給(所定内給与額)は33万3,200円です。

「自分の年収は平均より低いのでは」と感じたら、まず比べる相手を確かめてください。524.7万円は平均年齢42.1歳の集団の平均です。年代別の平均年収は、20代474.1万円、30代504.6万円、40代555.8万円、50代576.0万円で、職種・役職・都道府県・勤め先の規模でも差が出ます。このページは年収・給料の見方を1か所にまとめ、詳しい記事へ案内します。自分の数字を同じ式で出す手順は、自分の年収を平均と比べる手順にあります。

「平均年収524.7万円」は何を足した数字か

「看護師の平均年収」は、同じ統計でも計算の仕方で40万円近く変わります。自分と比べる前に、まず式をそろえます。

看護師全体の平均年収(平均年齢42.1歳の集団の値。20代・30代が届かないのは自然)524.7万円

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表をもとに編集部が算出(月の現金給与額×12+年間賞与)(2025年)

計算の基準式看護師の平均年収比べる相手
きまって支給する現金給与額で計算365,900円×12+856,400円524.7万円残業代や夜勤・深夜の手当(超過労働給与)を含む。自分の総支給額×12+前年の賞与と比べるとき
所定内給与額で計算333,200円×12+856,400円485.5万円残業代や夜勤・深夜の手当(超過労働給与)を含まない。経験年数別の表(所定内基準)と比べるとき

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表(企業規模10人以上・一般労働者)。年収は編集部で算出。

きまって支給する現金給与額は、基本給・通勤手当・家族手当などに超過労働給与額を加えた額です。超過労働給与額とは、時間外勤務・深夜勤務・休日出勤・宿日直・交替の手当のこと。所定内給与額は、それを除いた額です。どちらも税や社会保険料を引く前の額面です。

この記事では、夜勤手当や残業代も含み、給与明細の総支給額に近い現金給与額×12+賞与を平均年収と呼びます。ただし月給は2025年6月の1か月分、賞与は2024年の1年分です。実際に1年間で受け取った額ではなく、「6月の給与が1年続いた場合」の目安と考えてください。

対象は、企業規模10人以上の事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)の看護師で、平均年齢は42.1歳、勤続年数は9.8年です。准看護師・保健師・助産師は別の職種として集計されています。調査は全国の79,321事業所を抽出し、59,836事業所から有効回答を得ました(厚生労働省の概況は、このうち10人以上の民営事業所52,242事業所を集計)。

年齢別の平均年収:20代後半に一段上がり、50代前半で頭打ちになる

同期より低い気がする、年齢のわりに上がっていない気がする。そう感じたら、まず同じ年齢の平均と並べてみてください。

年齢階級別 看護師の平均年収の目安(現金給与額×12+年間賞与)

20〜24歳
440.1万円
25〜29歳
501.5万円
30〜34歳
490.5万円
35〜39歳
518.9万円
40〜44歳
548.4万円
45〜49歳
561.2万円
50〜54歳
577.7万円
55〜59歳
573.5万円
60〜64歳
502.9万円

出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第5表・企業規模10人以上・男女計(編集部算出)(2025年)

※ 差が見えるよう、グラフの起点は0円ではありません。20〜24歳と50〜54歳の差は137.6万円です。65歳以上は推計労働者数が少ない(65〜69歳は約1.3万人)ため省いています。

20代・30代のように10歳刻みで知りたいときは、5歳階級の値を推計労働者数で加重平均した次の表を使ってください(編集部で算出)。

年代平均月収(現金給与額)年間賞与平均年収の目安
20代(20〜29歳)33万8,900円67万4,700円474.1万円
30代(30〜39歳)35万3,400円80万5,900円504.6万円
40代(40〜49歳)38万1,900円97万5,100円555.8万円
50代(50〜59歳)39万4,100円103万300円576.0万円
60〜64歳35万9,900円70万9,900円502.9万円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第5表・企業規模10人以上・男女計。年収は現金給与額×12+年間賞与で編集部が算出。月収と賞与は丸めて表示しているため、表の値から再計算すると0.1万円ずれることがあります。

新卒1年目の月給は看護師の初任給で、公務員との違いも含めて確かめられます。

全体の平均524.7万円を上回るのは、40〜44歳の548.4万円から55〜59歳までです。

最初の段差は20代にあります。20〜24歳の440.1万円から25〜29歳の501.5万円へ、61.4万円上がります。うち26.3万円は賞与の増加(52.9万円→79.2万円)です。統計の賞与は前年1年間の支給額で、就職して間もない人では入職前の期間も含まれます。1年目の人が多い20〜24歳の賞与が少なく出るのは、このためと考えられます。

目立つのは30代前半の足踏みです。30〜34歳は490.5万円で、25〜29歳より11.0万円低くなります。ただし所定内給与額は31万1,200円から31万5,500円へ増えています。下がったのは超過労働給与額(月4万700円→3万2,000円)と賞与です。基本の月給が伸びても、夜勤や残業の手当と賞与が減れば年収は下がる、という構造が表れています。同じ人の変化ではなく、同じ年の別の年齢の人を比べた結果です。

40代以降は、5歳ごとに月の現金給与額が約8,000〜1万2,000円増え、50〜54歳でピークになります。60〜64歳は502.9万円で、55〜59歳より約71万円下がります。月の現金給与額(39万3,000円→35万9,900円)と賞与(101.9万円→71.0万円)の両方が下がっています。

経験年数別の平均年収:1〜4年から10〜14年まで、月の所定内給与は約2万円しか増えない

同じ調査の経験年数別の表には、超過労働給与を含む現金給与額がありません。ここでは所定内給与額で年収を計算しています。

看護師としての経験年数所定内給与額(月)年間賞与平均年収の目安(所定内基準)
0年278,200円114,100円約345万円(参考値)
1〜4年304,700円778,800円443.5万円
5〜9年314,800円801,400円457.9万円
10〜14年326,500円812,600円473.1万円
15年以上358,600円1,007,700円531.1万円
看護師全体333,200円856,400円485.5万円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第14表・第1表(企業規模10人以上・男女計)。年収は編集部で算出。0年の賞与は入職前を含む前年の支給額のため参考値。

この表は所定内基準なので、比べる相手は524.7万円ではなく、同じ基準の485.5万円です。

1〜4年から10〜14年まで、月の所定内給与額は2万1,800円しか増えません。15年以上で35万8,600円と一段上がりますが、この階級は経験15年から数十年までをまとめたものです。「15年目の給与」とは読めません。

この経験年数は、免許を取ってから実際に看護師として働いた年数の通算です(休職期間は除く)。ほかの病院での経験も含むので、この統計では、転職しても経験年数はリセットされません。転職先の給与で前職の経験をどう換算するかは、勤務先の規定によります。自分を当てはめるときは、今の病院の勤続年数ではなく、通算の年数で見てください。

昇給の幅は、看護師5年目で給料が上がらない理由で日本看護協会の長期データを使って詳しく見ています。

男女別の平均年収:全産業とは性別をそろえて比べる

「看護師の年収は全産業平均より低い」という比較は、男女計で比べたときの話です。性別をそろえると、女性では結論が逆になります。

性別看護師の平均年収(平均年齢)全産業の平均年収(平均年齢)看護師−全産業
女性521.1万円(42.5歳)437.1万円(43.2歳)+84.0万円
男性552.0万円(39.1歳)610.7万円(45.2歳)−58.7万円
男女計524.7万円(42.1歳)545.6万円(44.4歳)−20.9万円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表・都道府県別参考表1・産業大分類第1表(企業規模10人以上・一般労働者)。年収は現金給与額×12+年間賞与で編集部が算出。差は表示した値どうしの引き算です。

看護師は、推計された労働者数の88.4%が女性です(労働者数は標本の回答から推計した人数で、回答者数ではありません)。全産業では女性は37.5%。平均年収の高い男性が6割を占める全産業と男女計で比べると、看護師は不利に見えるわけです。

男性同士で比べると、看護師は全産業より58.7万円低くなりますが、看護師の男性は平均39.1歳で、全産業の男性より6.1歳若い点が違います。男性の看護師は女性の看護師より平均年齢が3.4歳若いのに、平均年収の目安は30.9万円高くなっています。差の内訳は所定内給与が年15.0万円、超過労働給与が年11.8万円、賞与が4.1万円です。男女の差がどこから生まれるのかまでは、この表からは分かりません。男性看護師の働き先や人数は男性看護師の転職で整理しています。

勤務先の規模で、平均年収は約100万円違う

同じ調査は、企業規模別にも集計しています。企業規模は、調査対象の人が属する企業全体の常用労働者数による区分で、勤め先の病院1か所の人数ではありません。

企業規模平均年収の目安月の現金給与額年間賞与看護師に占める割合
1,000人以上569.9万円386,800円1,057,100円37.8%
100〜999人506.3万円357,700円770,400円46.8%
10〜99人469.8万円339,500円624,200円15.4%

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表(看護師・男女計)。年収と割合は編集部で算出(割合は推計労働者数による)。

1,000人以上と10〜99人の差は100.1万円で、そのうち43.3万円が賞与、56.8万円が月給の12か月分です。この差は、年齢別の20〜24歳と50〜54歳の差(137.6万円)に迫る大きさです。賞与の規模別の差は、看護師のボーナス平均はいくら?でも扱っています。

職種別の平均年収:看護師・准看護師・保健師・助産師

同じ調査では、看護師・准看護師・保健師・助産師が別の職種として集計されています。

職種平均年齢平均月収(現金給与額)年間賞与平均年収の目安推計労働者数
看護師42.1歳36万5,900円85万6,400円524.7万円約90.3万人
准看護師51.8歳30万3,200円63万6,800円427.5万円約12.3万人
保健師42.4歳36万1,000円118万1,800円551.4万円約1.5万人
助産師41.2歳38万9,900円98万8,200円566.7万円約2.0万人

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表(企業規模10人以上・一般労働者・男女計)。年収は現金給与額×12+年間賞与で編集部が算出。

准看護師は平均年齢が看護師より9.7歳高いのに、平均年収は97.2万円低くなっています。保健師と助産師は推計の人数が少なく、助産師は男性の集計値が公表されていません。数字の振れが大きい点に注意して読んでください。

都道府県別の平均年収:高い5都県と低い5県

地域でも差があります。次の表は、看護師の平均年収(現金給与額×12+年間賞与)が高い5都県と低い5県を、それぞれ並べたものです(高い側は高い順、低い側は低い順)。

平均年収が高い5都県平均年収の目安平均年収が低い5県平均年収の目安
滋賀県585.3万円高知県434.8万円
東京都578.5万円宮崎県443.3万円
山梨県555.5万円青森県452.5万円
栃木県553.8万円福島県454.3万円
奈良県548.4万円岩手県454.4万円

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」都道府県別第3表(企業規模10人以上・一般労働者・男女計)。年収は編集部で算出。

最も高い滋賀県と最も低い高知県の差は150.5万円です。全国平均の524.7万円を上回るのは14都府県で、東京都の578.5万円もそこに入ります。高知県と全国平均の差89.9万円は、月収の12か月分(月収31万8,300円と36万5,900円の差)が57.1万円、年間賞与(52万8,700円と85万6,400円の差)が32.8万円です。賞与の出し方は勤め先で決まるので、求人を比べるときは月収と賞与の両方を確かめてください。47都道府県の全体と差の要因は、看護師の年収が高い都道府県は?で扱っています。

年収524.7万円の内訳:月給・超過労働給与・賞与

年収524.7万円を3つに分けると、次のとおりです。

内訳月額年額年収に占める割合
所定内給与額(基本給と毎月決まった手当)333,200円399.8万円76.2%
超過労働給与額(時間外・深夜勤務・休日出勤・宿日直・交替の手当)32,700円39.2万円7.5%
年間賞与その他特別給与額―85.6万円16.3%
合計365,900円524.7万円100%

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種第1表(編集部算出)。四捨五入のため、各項目の合計が合計欄と一致しない場合があります。

目を引くのは超過労働給与です。看護師の6月の超過実労働時間は月6時間で、全産業の11時間より短くなっています。それでも超過労働給与額は月3万2,700円で、全産業の2万9,900円を上回ります。深夜勤務手当もここに数える定義なので、夜勤のある看護師ではこの部分が大きくなりやすいと考えられます。夜勤1回あたりの相場は看護師の夜勤手当の相場で確認できます。

月給のうち基本給が占める割合は、日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」(回答3,226病院)で分かります。勤続10年・31〜32歳・非管理職の看護師の平均基本給与額は25万4,286円、夜勤手当などを含む平均税込給与総額(時間外手当を除く)は34万278円で、月給のおよそ4分の1(8万5,992円、25.3%)が基本給以外です。夜勤は三交代8回・二交代4回の想定で、厚生労働省の所定内給与額とは定義が違います。

賞与を「基本給の◯か月分」で決める職場なら、月給が同じでも基本給の割合が低いほど賞与は少なくなります。求人の月給は、基本給と手当に分けて見るのが確実です。

もう1つの物差し:源泉徴収票で見た576.2万円と、役職別の年収

日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」は、会員から抽出した看護職員に、2024年の年収額を源泉徴収票の「支払金額」で答えてもらっています。病院勤務・正規雇用フルタイムの平均は576万2,314円(金額を答えた2,521人)でした。同じ図表で、訪問看護ステーション勤務(正規雇用フルタイム)の平均は549万8,716円と、病院より26.4万円低い水準でした。

比べる点賃金構造基本統計調査(厚生労働省)看護職員の賃金に関する実態調査(日本看護協会)
平均年収524.7万円(編集部算出)576.2万円(病院・正規フルタイム)
対象企業規模10人以上の事業所で働く看護師(一般労働者)会員から抽出した看護職員のうち、病院勤務の正規雇用フルタイム
年収の測り方6月の現金給与額×12+前年の賞与1年間の源泉徴収票の支払金額
通勤手当含む非課税の分は含まない
向いている比べ方看護師全体の中での位置を知りたいとき病院で正規フルタイムで働き、源泉徴収票と比べるとき

差の51.5万円が、対象の違いと測り方の違いのどちらから来ているのかは、この2つの資料からは切り分けられません。

年の途中で転職した年は、源泉徴収票の金額に前職分が含まれるかで比べる額が変わります。年末調整と前職の源泉徴収票の出し方は年の途中で転職した看護師の年末調整で整理しています。

同じ日本看護協会の調査には、職位別の年収もあります。

職位(病院勤務・正規雇用フルタイム)平均年収(2024年)年収の回答者数
スタッフ(非管理職)526.3万円1,524人
主任・副看護師長相当職632.5万円508人
看護師長相当職677.3万円262人
副看護部長相当職762.7万円55人
看護部長・副院長相当職/管理者818.1万円43人

出典:日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」表201。年収は源泉徴収票の支払金額(賞与を含む)。回答者数は年収を答えた人数で、年齢の差を含む平均です。

スタッフの526.3万円は、源泉徴収票で測った病院の非管理職の額です。月収×12+賞与で出した全体の524.7万円とは測り方も対象も違うので、並べて高低を決めないでください。主任・師長の手当の中身と、役職を引き受ける前に確かめる条件は、看護師長・主任・看護部長の年収と給料にあります。

目的別の案内:手取り・ボーナス・退職金から、病院別・賃上げまで

給料の知りたいことは、年収のほかにも分かれます。このページでは平均の水準までにとどめ、詳しい中身は次の記事に分けています。

知りたいことその記事で分かること詳しい記事
月給の内訳と手取り額面から社会保険料と税を引いた手取りの計算看護師の手取りの計算
初任給新卒の基本給と手当込みの額、公務員との差看護師の初任給
ボーナス賞与の平均が調査で食い違う理由と、何か月分かの数え方看護師のボーナス平均
退職金公的な平均額がない理由と、勤続年数ごとの計算方法看護師の退職金相場
夜勤手当夜勤1回あたりの相場と、月額に直した実額看護師の夜勤手当の相場
住宅手当と寮支給の目安と、求人票での確かめ方看護師の寮生活と住宅手当
国立病院機構の給料初任給・年収・退職金と、公開されている範囲国立病院機構の看護師の給料
日赤の給料初任給・退職金・救護の決まり日赤の看護師の給料
公務員の給料国立・公立病院でも公務員とは限らない理由と給与の見方公務員看護師の年収と採用
これから上がるか令和8年度のベースアップ評価料が給与に入る時期と、明細での確かめ方看護師の賃上げはいつ・何%?
低いと感じたとき年収の高い職場を探す軸、5年目で伸びない理由、給料の交渉給料が安いと感じたら・5年目で上がらない理由・給料を交渉する手順

自分の年収を平均と比べる手順

10分ほどでできます。

  1. 物差しを選ぶ:源泉徴収票で比べるなら日看協の576.2万円(病院・正規フルタイムの場合)。月給と賞与で比べるなら、この記事の年齢・経験年数の表
  2. 同じ式で自分の数字を出す:6月の給与明細の「総支給額」(税・保険料を引く前で、夜勤手当・残業代・通勤手当を含む)×12に、前年1〜12月の賞与明細の支給額の合計を足す。6月の明細に賞与が一緒に載っている職場は、賞与の分を除いてから12倍する
  3. 年齢・経験年数・勤務先の規模の行と比べる:経験年数の表は所定内基準なので、自分の数字も、時間外・深夜・休日出勤・宿日直・交替の手当(明細では残業手当や夜勤手当などの名前)を除いて計算する
  4. 差を内訳に分けて、次の行動を決める:所定内給与の差なら昇給の仕組みや求人の基本給、超過労働給与の差なら夜勤の回数、賞与の差なら賞与の算定方法を確かめる

計算例(架空の数字です):6月の総支給額が34万円(うち残業代・深夜勤務手当が3万円)、前年の賞与が75万円、30〜34歳・経験7年の場合。

  • 現金基準:34万円×12+75万円=483万円。30〜34歳の490.5万円より約7.5万円(1.5%)低い
  • 所定内基準:31万円×12+75万円=447万円。経験5〜9年の457.9万円より約11万円(2.4%)低い
  • 差の内訳:月給で年5.8万円(31万円と31万4,800円の差)、賞与で5.1万円(75万円と80万1,400円の差)

この例なら、年齢で見ても経験年数で見ても平均より1.5〜2.4%ほど低く、その差は月給と賞与の両方から少しずつ生まれている、と読めます。

⚠️ つまずきやすい落とし穴:手取り額を12倍して平均と比べる

よくある読み違いは、銀行に振り込まれた手取り額を12倍して平均と比べることです。統計の給与は、どれも所得税や社会保険料などを引く前の額面です。手取りで比べると、実際より大きく平均を下回っているように見えます。比べるときは給与明細の「総支給額」の欄を使ってください。

反対に、源泉徴収票の支払金額には非課税の通勤手当が入っていません(国税庁)。通勤手当を含む賃金構造の数字と比べると、その分だけ自分が低く見えることも覚えておくと安心です。

⚠️ つまずきやすい落とし穴:どの月を12倍するかで結果が変わる

1か月の給与明細から年収を出すときは、どの月を使うかで結果が変わります。夜勤や残業が多かった月を12倍すると高く、休みが多かった月では低く出ます。統計も6月1か月分なので、自分の数字も6月か、夜勤回数がふだんどおりの月を選ぶのが公平です。夏の賞与が6月の明細に一緒に載る職場の扱いは、手順2のとおりです。

賞与にも時期のずれがあります。転職1年目や育児休業から復帰した年は、前年の在籍期間が短いぶん賞与が少なく出ることがあります(算定方法は勤務先の規定によります)。その年だけで判断せず、翌年の賞与も含めて比べてください。

平均と比べるときの失敗例

  • 失敗例1:求人の「モデル年収」と自分の源泉徴収票を比べる → モデル年収は、夜勤回数・賞与の月数・経験年数などの前提を置いた試算です。前提を確認し、自分の条件に置き換えてから比べます
  • 失敗例2:男女計の平均だけで「看護師は全産業より低い」と考える → 女性が9割近い看護師と、男性が6割を占める全産業では前提が違います。性別をそろえて比べます
  • 失敗例3:年齢別の表を、自分の将来の年収の見込みに使う → 年齢別の数字は、同じ年に別々の人を調べた断面です。将来の年収を見込むなら、今の職場の給与表や昇給の実績で確かめます

このデータで言えること・言えないこと

言えるのは、看護師全体の平均年収の水準と、年齢・経験年数・性別・企業規模・職種・都道府県ごとの目安、そして年収のおよそ4分の3が所定内給与という構成です。

言えないのは次のことです。

  • 1人の看護師が年齢や経験に応じてどう昇給するか(断面のデータのため)
  • 年齢・性別・経験年数・規模・地域による差の原因(夜勤の回数や役職などは、この表では分けられない)
  • 短時間勤務の人の年収(別の集計)
  • 診療科別・病棟別の年収(この調査では分けられない)

よくある質問

Q. 看護師の平均年収は高いほうですか?

A. 比べる相手によります。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」から計算すると、男女計の524.7万円は全産業の545.6万円より約21万円低くなります。一方、女性同士では看護師が約84万円高く、男性同士では約59万円低くなります。看護師は女性が88.4%を占めるため、性別をそろえると結論が変わります。

Q. 看護師の平均年収に、夜勤手当やボーナスは含まれますか?

A. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに編集部が出した524.7万円は、夜勤・時間外などの手当(超過労働給与額)と前年の年間賞与を含みます。手当を除いた所定内給与額で計算すると485.5万円です。どちらも税や社会保険料を引く前の額面で、手取りではありません。

Q. 看護師の月収(給料)の平均はいくらですか?

A. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、看護師のきまって支給する現金給与額(夜勤・時間外などの手当を含む月収)が平均36万5,900円、手当を除いた所定内給与額が33万3,200円です。どちらも税や社会保険料を引く前の額面です。手取りの計算は看護師の手取りの計算で確かめられます。

Q. 看護師の20代・30代の年収はいくらですか?

A. 同じ調査から編集部が算出すると、20代は474.1万円、30代は504.6万円です。5歳階級では20〜24歳が440.1万円、25〜29歳が501.5万円、30〜34歳が490.5万円、35〜39歳が518.9万円になります。

Q. 看護師が年収500万円になるのは何年目ですか?

A. 夜勤・時間外の手当を含む年収の平均では、25〜29歳(平均勤続3.7年)で501.5万円になり、初めて500万円を超えます(同じ調査から編集部が算出)。ただし30〜34歳は490.5万円に下がり、35〜39歳(518.9万円)から60〜64歳(502.9万円)までは500万円を上回ります。手当を含まない所定内給与と賞与だけで見ると、500万円を超えるのは経験15年以上の階級(531.1万円)で、10〜14年は473.1万円です。

Q. 看護師の年収は頭打ちになりますか?

A. 同じ調査の年齢別の平均では、50〜54歳の577.7万円がいちばん高く、55〜59歳は573.5万円、60〜64歳は502.9万円です。40代後半からの伸びは5歳ごとに10万円台で、20〜24歳(440.1万円)と50〜54歳の差は137.6万円です。役職に就いた場合の年収は看護師長・主任・看護部長の年収と給料にまとめています。

Q. 准看護師・保健師・助産師の年収は?

A. 同じ調査から算出すると、准看護師は427.5万円、保健師は551.4万円、助産師は566.7万円です(看護師は524.7万円)。保健師と助産師は推計の人数が少ないので、数字の振れが大きい点に注意してください。

Q. 看護師1年目の年収はどれくらいですか?

A. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、経験年数0年の看護師の所定内給与額は月27万8,200円で、12か月分は約334万円です。これに夜勤手当などと、勤務先の1年目の賞与を足した額が、1年目の年収の目安になります。0年の年間賞与(11万4,100円)は入職前を含む前年の支給額なので、1年目の賞与の目安にはなりません。

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まとめ

  • 看護師の平均年収は524.7万円(現金給与額×12+賞与)。所定内基準では485.5万円なので、比べるときは式をそろえる
  • 年代別は20代474.1万円、30代504.6万円、40代555.8万円、50代576.0万円。経験年数では1〜4年から10〜14年まで、月の所定内給与額の差は2万1,800円にとどまる
  • 勤務先の規模で約100万円、都道府県で最大150.5万円、職種(准看護師は427.5万円)でも差がある。性別をそろえると、女性の看護師は全産業の女性より約84万円高い
  • 自分の数字は6月の総支給額×12+前年の賞与で出し、年齢別と経験年数別の両方の行と比べる(経験年数の表は所定内基準)
  • 手取り・ボーナス・退職金・病院別・賃上げなど、差がついた場所の詳しい中身は、上の「目的別の案内」の表から記事を選べる

参考文献

  1. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種(職種第1表・第5表・第14表、e-Stat)(2026-11-21 閲覧)
  2. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 都道府県別(都道府県別第3表・参考表1、e-Stat)(2026-11-21 閲覧)
  3. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 産業大分類(第1表、e-Stat)(2026-11-21 閲覧)
  4. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」(2026-11-21 閲覧)
  5. 厚生労働省「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」(2026-11-21 閲覧)
  6. 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査 報告書」(2025年6月)(2026-11-21 閲覧)
  7. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査 報告書」(2026年3月31日)(2026-11-21 閲覧)
  8. 国税庁「通勤手当の非課税限度額の引上げに関するQ&A」(令和7年11月)(2026-11-21 閲覧)

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