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看護師の給料が安いと感じたら|年収500万・600万の職場を3つの軸で探す

ナースひとやすみ 編集部2026年11月22日 更新約11分で読めます
目次

「これだけ働いて、この額なのか」と感じたとき、まず知っておきたいのは給与は個人の頑張りより「どこで働いているか」で決まる部分が大きいということです。日本看護協会の調査では、正規雇用フルタイムで働く看護職員の年収は、就業先によって平均513万円から654万円まで開きます。病床規模でも基本給に月37,696円の差があります。この記事では、高給与の職場がどこにあるのかを規模・地域・就業先の3軸で整理し、動かす順番まで示します。

「給料が安い」は感覚ではなく、位置の問題

日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」(回答35,933人)では、仕事を辞めたい主な理由の2位が「賃金が安い」で42.6%。1位の「人手不足で仕事がきつい」58.1%に次ぐ大きさです。不満を持っているのは少数派ではありません。

ただ「安い」と感じたとき、本当に確かめるべきは自分の額が相場のどこにあるかです。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」による看護師の平均年収は524.7万円(きまって支給する現金給与額365,900円×12+年間賞与856,400円、平均年齢42.1歳)。この平均は一般労働者(短時間勤務を除く、企業規模10人以上)の値で、夜勤の回数や施設規模の違いはならされて見えません。夜勤を多くこなしている人の実感とずれるのはそのためです。

年収500万・600万の職場は、実際にどれくらいあるのか

日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」の個人調査では、正規雇用フルタイム勤務者の2024年の年収(源泉徴収票の支払金額)が集計されています。年収を答えた3,602人の分布を計算し直すと、次のようになります。

年収帯全就業先(回答3,602人)病院勤務者(回答2,521人)
500万円以上2,453人・68.1%1,776人・70.4%
600万円以上1,507人・41.8%1,140人・45.2%
700万円以上775人・21.5%600人・23.8%

出典: 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」図表40の実人数から算出(無回答1,259人を除いた回答者ベース。調査期間2025年1〜2月)

「年収600万円の看護師求人なんて本当にあるのか」と思うかもしれませんが、フルタイムで働く看護職員の4割強はすでに600万円以上に届いています。ただしこの調査は日本看護協会の会員から抽出した正規雇用フルタイム勤務者が対象です。平均も571.9万円と、賃金構造基本統計調査(一般労働者)の524.7万円より高く出ますが、対象も集計方法も異なる別の調査なので、差そのものに意味を読み込まず「フルタイムで夜勤もしている人の中での位置」を見る物差しだと考えてください。

高給与を作る3つの軸を1枚にする

年収を動かす要素は大きく3つです。上位と下位の差を並べると、どの軸に手をつけると幅が大きいかが見えます。

軸高い側低い側差指標と出典
① 病床規模500床以上 280,334円99床以下 242,638円月 37,696円(年約45万円)勤続10年・31〜32歳・非管理職の基本給月額/日看協「2024年度 賃金実態調査」病院調査 図表1(n=3,471)
② 地域滋賀県 585.3万円高知県 434.8万円年 150.5万円看護師の平均年収/厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
③ 就業先看護系教育研究機関 654.4万円介護系サービス 513.1万円年 141.3万円正規雇用フルタイム勤務者の平均年収/日看協「2024年度 賃金実態調査」個人調査 図表40

※ ①は病院がモデル条件(三交代8回/二交代4回の夜勤を想定)で回答した金額、③は個人が源泉徴収票から回答した実額です。調査対象が違うため、①と③の金額を直接引き算することはできません。

軸1:病床規模——基本給の土台が変わる

病床規模別 看護師の基本給月額(勤続10年・31〜32歳・非管理職)

99床以下
242,638円
100〜199床
247,083円
200〜299床
252,769円
300〜399床
263,108円
400〜499床
267,610円
500床以上
280,334円

出典: 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」図表1(病院調査 n=3,471)(2024年)

※ 差が見えるようグラフの起点は0ではありません。実際の差は本文の数値でご確認ください。

規模が上がるほど基本給が上がります。注目したいのは、これが手当ではなく基本給の差だという点です。基本給は賞与と退職金の算定基礎にもなるため、月37,696円の差は年収だけでは測りきれない開きになります。同じ調査の税込給与総額でも、99床以下325,553円に対し500床以上372,640円と月47,087円の差がありました。

軸2:地域——差は最大だが、引っ越しの費用と釣り合うか

都道府県別では滋賀県585.3万円から高知県434.8万円まで150.5万円の開きがあります。3軸のうち最も差が大きい一方、住居費や生活費の上昇分を引いた手取りで見ると差が縮むこともあります。詳しくは看護師の年収が高い都道府県で整理しています。

軸3:就業先——「基本給が高い」と「総支給が高い」は別物

就業先別 正規雇用フルタイム勤務者の平均年収

看護系教育研究機関
654.4万円
官公庁
621.9万円
病院
576.2万円
訪問看護ステーション
549.9万円
診療所
535.7万円
介護系サービス
513.1万円

出典: 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」図表40(診療所 n=90 と官公庁 n=82 は回答者数が少ない点に留意)(2024年)

※ 差が見えるようグラフの起点は0ではありません。実際の差は本文の数値でご確認ください。

ここで、月々の内訳を割ると景色が変わります。同じ調査の月額データから、税込給与総額に占める基本給以外(各種手当・時間外手当)の割合を計算するとこうなります。

就業先基本給月額税込給与総額基本給以外の割合
病院283,304円409,436円30.8%
訪問看護ステーション280,046円383,262円26.9%
介護系サービス282,972円373,528円24.2%
看護系教育研究機関355,761円435,426円18.3%
官公庁343,918円401,151円14.3%

出典: 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」図表37(2025年1月支給分)の基本給月額と税込給与総額から算出

病院は総支給の約3割が基本給以外です。つまり病院の高い年収は、夜勤や時間外を含んだ働き方とセットで成立しています。夜勤を減らせばその3割が縮みます。逆に官公庁や教育研究機関は基本給そのものが高く、基本給以外は14〜18%。同じ年収でも、体調や家庭の事情で夜勤を減らしたときの目減り幅がまったく違うということです。

自分の条件で届く年収帯を確かめてみませんか

規模・地域・就業先のどれを動かせるかは、経験年数や家庭の事情で変わります。

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打ち手を「効果」と「代償」で比べる

3軸が分かったら、自分が動かせるものから順に手をつけます。

1. いまの職場で「基本給以外」を点検する(所要1時間)

  • 手順①:給与明細から基本給と、それ以外(夜勤・時間外・住宅・通勤など)を分けて書き出す
  • 手順②:基本給以外が総支給の何%かを出す。病院勤務の平均は30.8%
  • 手順③:30%を大きく超えているなら、収入が夜勤・時間外に依存している状態です。夜勤を1回減らすといくら減るかを計算しておく

※ 二交代夜勤1回あたりの定額手当は病院ごとの平均で11,470円(日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」図表13)。月1回で年約14万円が動きます。

⚠️ つまずきやすい落とし穴

規模や就業先だけを見て、現職で使える手段を飛ばしてしまう人もいます。転職は求人探しから入職まで数か月かかりますが、いまの職場で夜勤専従手当や資格手当の対象になれるか、住宅手当の適用条件を満たしていないか、といった確認は1週間で終わります。特に住宅手当や扶養手当は、結婚・引っ越し・同居家族の変化があったのに申請していないだけ、というケースが珍しくありません。給与規程を一度通して読み、対象になりそうな手当を書き出してから転職の検討に移ると、比較の基準そのものが正確になります。現職の額を過小評価したまま転職すると、実は下がっていたという結果にもなりかねません。

2. 規模の大きい病院へ移る(効果:基本給/代償:配属によって夜勤・残業の重さが変わる)

500床以上と99床以下では基本給に月37,696円の差があります。ただし日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」図表14では、一般病棟で月72時間を超える夜勤をしている看護職員の割合は病床規模でほとんど変わらず、99床以下33.3%・500床以上34.2%(全体33.9%、最も高い200〜299床でも36.8%)と32〜37%の範囲に収まっています。規模を上げても夜勤負担が系統的に増えるわけではなく、夜勤や残業の重さは規模より配属病棟の看護体制で決まります。配属による残業の差は残業が多い職場から定時のクリニックへ移る方法で扱っています。

3. 就業先そのものを変える(効果:最大/代償:求人が少ない・要件がある)

官公庁(保健所・自治体)や看護系教育研究機関は基本給が高く、基本給以外の比率も低い職場です。一方で求人数は限られ、公務員試験や教育歴など別の要件が必要なこともあります。美容クリニックのようにインセンティブで上積みする道もありますが、収入構造が大きく異なるため美容クリニック転職の年収で構造を確認してから検討してください。

⚠️ つまずきやすい落とし穴

「高給与」の求人票を年収の一行だけで選ぶと、ほぼ確実に読み違えます。病院勤務者の総支給は約3割が基本給以外で、その大半は夜勤・時間外に連動する部分です。求人票の「年収600万円可」が夜勤月5回・時間外月20時間を前提にしていれば、いまより負担が増えて手取りだけが並ぶ、ということが起こります。見るべきは年収ではなく基本給の額と、その年収を成立させる夜勤回数の2点です。求人票にその前提が書かれていなければ、応募前に「モデル年収の夜勤回数と賞与の月数」を確認してください。基本給が分かれば、賞与や退職金まで含めた長期の差も見積もれます。

高給与求人で失敗する3パターン

  • 失敗例1:年収の総額だけで比べた → 基本給と夜勤回数の前提をそろえてから比較する。比べ方は看護師の転職で給料を交渉する手順にまとめています
  • 失敗例2:地域を変えれば上がると考えた → 最大150.5万円の差はありますが、住居費と生活費の上昇を引いた手取りで見る必要があります
  • 失敗例3:基本給が上がらない構造を知らないまま現職で粘った → 新卒と勤続10年の基本給差が縮んでいる背景は看護師5年目で給料が上がらない理由で解説しています
⚠️ つまずきやすい落とし穴

「高給与=夜勤が多い職場」と決めつけて、日勤のみの選択肢を最初から外してしまうのも失敗のもとです。実際には官公庁621.9万円、看護系教育研究機関654.4万円と、夜勤を伴わないことが多い職場が年収の上位に並んでいます。これらは基本給が高いため、夜勤に頼らずに総支給を確保できる構造です。一方で求人が公募の時期に限られたり、応募要件が設定されていたりするため、思い立ってすぐ応募できるとは限りません。だからこそ「いま探して見つからない」ではなく、候補として登録しておき、出たときに動ける状態にしておくのが現実的です。年収の上位に何があるかを知らないまま病院の中だけで探すと、この選択肢は視界に入りません。

よくある質問

Q. 看護師で年収600万円は現実的ですか?

A. 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」で年収を回答した正規雇用フルタイム勤務者3,602人のうち、600万円以上は1,507人・41.8%でした。病院勤務者に限ると45.2%です。ただしパート・短時間勤務を含まない集計で、多くは夜勤を含む働き方が前提になっています。

Q. 一番給料が高い職場はどこですか?

A. 就業先別の平均年収では看護系教育研究機関が654.4万円、官公庁が621.9万円と上位です(同調査 図表40)。ただし回答者数がそれぞれ155人・82人と少なく、求人数も限られます。特定の職場を「最も良い」と断定できる調査ではないため、自分の要件に合うかを個別に確認してください。

Q. 給料を上げるには夜勤を増やすしかないのでしょうか?

A. それだけではありません。病院勤務者の税込給与総額のうち基本給以外は30.8%ですが、官公庁では14.3%と、基本給そのものが高い職場もあります。また二交代夜勤の定額手当は病院ごとの平均で11,470円と、増やしても1回あたりの効き幅は限られます。基本給の水準を変えるほうが、賞与や退職金まで含めた影響は大きくなります。

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まとめ

  • 正規雇用フルタイムで働く看護職員のうち、年収500万円以上は68.1%、600万円以上は41.8%。600万円台は例外的な水準ではありません
  • 年収を動かす軸は3つ。病床規模で基本給に月37,696円、地域で年150.5万円、就業先で年141.3万円の差があります
  • 病院の高い年収は総支給の30.8%を占める基本給以外(夜勤・時間外など)に支えられています。官公庁の14.3%と比べると、夜勤を減らしたときの目減り幅が大きく違います
  • 求人票で見るのは年収ではなく、基本給の額と、その年収を成立させる夜勤回数の2点です

まずは給与明細を基本給とそれ以外に分けるところから始めてみてください。地域の相場は看護師の年収が高い都道府県で確認できます。

年齢・役職・地域・職種別の平均年収は、看護師の年収・給料はいくら?で一覧にしています。

参考文献

  1. 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」報告書(2026-09-21 閲覧)
  2. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月公表)(2026-09-21 閲覧)
  3. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」結果(2026年3月31日公表)(2026-09-21 閲覧)
  4. 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」報告書(回答35,933人)(2026-09-21 閲覧)

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