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看護師の腰痛で転職を考えるとき|労災の仕組みと、腰に負担の少ない職場の選び方
目次
- 01「腰が痛い」人は2人に1人。労災になるのはその先のごく一部
- 02どの場面で起きているのか——「物」ではなく「人を動かす動作」
- 03労災になる腰痛・ならない腰痛——認定の仕組み
- 04職場の側に求められていること——腰痛予防対策指針
- 05腰への負担が少ない職場をどう選ぶか
- 06腰痛で動く前によくある失敗例
- 失敗例1: 受診も記録もしないまま、退職を先に決める
- 失敗例2: 「慣れれば平気」と言われて、判断の基準を職場の中に置いてしまう
- 失敗例3: 転職先を「業種」で選び、介助量を確認しない
- 07よくある質問
- Q. はっきりしたきっかけがない腰痛でも、労災の相談はできますか?
- Q. 腰痛を理由に配置転換を申し出ると、評価に響きませんか?
- Q. 腰痛が治ってから転職活動をしたほうがいいですか?
- 08まとめ
腰痛は、看護職にとって最も多い体の不調のひとつです。日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」(回答35,933人)では、最近の自覚症状に「腰痛」を挙げた人が48.2%。およそ2人に1人です。
それでも「腰が痛いくらいで」と言い出せないまま働いている方が多い。そこで先に事実を2つ。腰痛は労働災害として認定される制度があり、その認定基準は1976年から通達で定められています。 そして職場の側には、介護・看護作業に従事する人へ「配置する際と、その後6か月以内ごとに1回」腰痛の健康診断を行うことが指針で求められています(厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」)。
この記事で扱うのは、労災の仕組み、職場に求められている対策、腰への負担が少ない職場の選び方です。症状の判断や治療については医療機関にご相談ください。
「腰が痛い」人は2人に1人。労災になるのはその先のごく一部
まず、腰痛がどの段階で止まっているのかを見てください。同じ「腰痛」でも、訴え・受診・労災では母数も定義もまったく違います。3つを1枚に並べると、落差がはっきりします。
| 段階 | 指標の定義 | 数値 | 出典(年次) |
|---|---|---|---|
| ①症状を自覚している | 最近の自覚症状(該当するものすべて)に「腰痛」 | 48.2%(自覚症状のうち2位) | 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」問32 |
| ②医療機関にかかった | この1年間の受診歴に「腰痛」 | 10.4%(疾患別で最多) | 同 問33 |
| ③労災として報告された | 保健衛生業の災害性腰痛(休業4日以上) | 2,251件(2024年) | 厚生労働省「業務上疾病発生状況等調査(令和6年)」第1表 |
約半数が症状を自覚し、受診まで至るのは10.4%。そして休業4日以上の労災として記録に残るのは、保健衛生業(医療保健業・社会福祉施設等)全体で年間2,251件です。「腰痛はあって当たり前」という職場の空気は、この①と③の落差そのものです。
最近の自覚症状に「腰痛」を挙げた看護職員の割合(自覚症状のうち第2位)48.2%
日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」問32(2022年)
自覚症状のなかでの順位も押さえておいてください。腰痛は2番目に多い訴えです。
看護職員の最近の自覚症状(該当するものすべてを選択・上位5項目の抜粋)
出典: 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」問32(回答35,933人)※上位5項目の抜粋
※ 差が見えるようグラフの起点は0%ではありません。最大と最小の差は11.2ポイントで、バーの長さの比ほど離れていません。
さらに、この1年間の受診歴では、該当疾患なしが58.5%で最多。そのうえで疾患別の1位が「腰痛」10.4%(2位は高血圧8.3%)でした。看護職が実際に医療機関にかかっている理由の筆頭が腰痛だということです。
どの場面で起きているのか——「物」ではなく「人を動かす動作」
労働安全衛生総合研究所(独立行政法人労働者健康安全機構)が労働者死傷病報告を解析した報告書「労働者死傷病報告における業務上腰痛の発生状況」は、業務上腰痛の発生場面を業種別に分解しています。2018年・2019年の2年間で報告された業務上腰痛は合計10,208件。その内訳は次のとおりです。
| 区分 | 件数(2018・2019年の合計) | 全体に占める割合 |
|---|---|---|
| 保健衛生業 全体 | 3,195件 | 31.3% |
| うち 社会福祉施設 | 2,483件 | 24.3% |
| うち 医療保健業 | 688件 | 6.7% |
| 商業 | 1,688件 | 16.5% |
| 製造業 | 1,527件 | 15.0% |
| 運輸交通業 | 1,407件 | 13.8% |
出典: 労働安全衛生総合研究所「労働者死傷病報告における業務上腰痛の発生状況(平成30年及び令和元年)」表1
保健衛生業が全業種で最も多く、31.3%。そして同じ報告書の起因物別の分析では、保健衛生業の腰痛のうち61.9%(1,977件)が「起因物なし」に分類されています。起因物なしとは、災害の主因が人のみで、荷物や設備が関与していないケースのことです。
つまり、看護・介護現場の腰痛の6割は、重い物を持ったからではなく、人を動かす動作そのもので起きているということです。移乗、体位変換、おむつ交換、入浴介助。どれも「業務の中身そのもの」であり、気をつけて避けられる場面ではありません。ここが、荷物を扱う業種の腰痛と決定的に違う点です。
労災になる腰痛・ならない腰痛——認定の仕組み
腰痛の労災認定は、「業務上腰痛の認定基準等について」(昭和51年10月16日 基発第750号)という通達で、2種類に分けて定められています。制度の骨格だけ、正確に押さえておいてください。なお、個別のケースが認定されるかどうかは労働基準監督署の判断であり、この記事で断定はできません。
① 災害性の原因による腰痛(労働基準法施行規則別表第1の2 第1号)
次の2つの要件を満たし、かつ医学上療養を必要とするときに該当します。
- 腰部の負傷、または腰部の負傷を生ぜしめたと考えられる通常の動作と異なる動作による腰部への急激な力の作用が、業務遂行中に突発的なできごととして生じたと明らかに認められること
- 腰部に作用した力が腰痛を発症させ、または腰痛の既往症・基礎疾患を著しく増悪させたと医学的に認めるに足りること
「通常の動作と異なる動作」「突発的なできごと」という2つの言葉が要です。いつもどおりの移乗ではなく、患者さんが急に崩れて支えた、1人介助になって無理な姿勢で受け止めた——そうした場面が該当しうることになります。
② 災害性の原因によらない腰痛(同 第3号2)
こちらは2類型あります。
- 比較的短期間(おおむね3か月から数年以内)、腰部に過度の負担のかかる業務に従事して発症した腰痛。「腰部にとって極めて不自然ないしは非生理的な姿勢で毎日数時間程度行う業務」などが例示されています
- 相当長期間(おおむね10年以上)継続して従事した労働者の慢性的な腰痛。おおむね30kg以上の重量物を労働時間の3分の1程度以上扱う業務などが目安で、かつ胸腰椎に通常の加齢を明らかに超える病的な変性が認められること
災害性の腰痛は「いつ・どの動作で」が特定できることが前提になります。ところが看護現場でいちばん多いのは、特定の1日ではなく何か月もかけて悪化していくタイプです。このとき多くの人は「きっかけがないから労災にはならない」と考え、記録を取らずに市販の対処でしのぎます。ここに落とし穴があります。非災害性の腰痛にも認定の枠組みがある以上、避けるべきなのは「記録がないこと」です。 ①痛みが出た日付とそのとき何の介助をしていたか、②その勤務帯の介助回数と2人介助ができなかった回数、③リフトやスライディングシートを使えたかどうか——この3つを勤務表の余白に1行で書き足してください。後から「あの頃から痛かった」と振り返っても証拠にはなりません。配置転換を申し出るときも労基署に相談するときも、日付入りの記録が最も強い材料になります。
腰の負担は、職場の条件で決まる部分が大きい
介助量の少ない職場、日勤のみの職場、リフトが配備されている職場。どんな求人があるかを知っておくだけでも、続けるか動くかの判断材料が増えます。
職場の側に求められていること——腰痛予防対策指針
厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」は、2013年(平成25年)6月に19年ぶりに改訂されました。労働安全衛生法第28条の2(リスクアセスメント)と労働安全衛生規則第24条の2(労働安全衛生マネジメントシステム)を土台に、腰痛の発生が比較的多い5つの作業について予防対策を示しています。そのひとつが「福祉・医療分野等における介護・看護作業」です。
指針のなかで、現場に持ち出しやすい記述を3つ挙げます。
① 抱上げについて移乗介助、入浴介助及び排泄介助における対象者の抱上げは、労働者の腰部に著しく負担がかかることから、全介助の必要な対象者には、リフト等を積極的に使用することとし、原則として人力による人の抱上げは行わせないこと
「原則として人力による人の抱上げは行わせないこと」。全介助の対象者を人力で抱え上げる運用が常態化している職場は、指針が想定している状態から外れています。
② 腰痛の健康診断について介護・看護作業等、腰部に著しい負担のかかる作業に常時従事する労働者には、その作業に配置する際と、その後6か月以内ごとに1回、定期に、医師による腰痛の健康診断を実施することとされています。一般的な定期健康診断とは別に定められた項目です。
③ 心理・社会的要因について指針は、腰痛を感じながら仕事をすること自体がストレス要因になると述べたうえで、「人員不足等から、強い腰痛があっても仕事を続けざるを得ない状況」や、「腰痛で休業治療中の場合に生じうる職場に迷惑をかけているのではという罪悪感」を、事業場が組織として取り組むべき要因として明記しています。我慢は個人の気合いの問題ではなく、職場が対策すべき要因として指針に書かれているということです。
職場に相談するときの文例を置いておきます。
⚠️ つまずきやすい落とし穴:体調の話だけで相談してしまう腰の負担について相談させてください。今月、全介助の移乗が◯回あり、そのうち1人介助が◯回でした。腰痛予防対策指針では全介助の対象者にはリフト等の使用が求められていると聞いています。機器の配備か、2人介助の体制について検討していただけないでしょうか。
「腰が痛いので配慮してほしい」という伝え方は、受け取る側にとって判断材料がありません。結果として「みんな痛いから」「様子を見よう」で流れます。指針が求めているのはリスクアセスメント、つまり作業ごとに要因を洗い出して見積もることです。ですから相談も、体調の訴えではなく作業量の事実から始めるほうが通ります。回数・人数・機器の有無という3つの数字を添えてください。また、相談先を師長だけに限定しないことです。産業医や衛生委員会は労働安全衛生法にもとづく仕組みで、腰痛の健康診断の実施状況も含めて扱えます。1か所で止まったら別の入口を試してください。
腰への負担が少ない職場をどう選ぶか
環境を変える段階では、就業先の広さを前提に置いてください。厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」によると、2024年末時点の就業看護師1,363,142人のうち病院は65.7%。残る34.3%、約3人に1人は病院以外で働いています。
| 就業場所 | 実人員 | 構成割合 |
|---|---|---|
| 病院 | 895,944人 | 65.7% |
| 診療所 | 194,665人 | 14.3% |
| 介護保険施設等 | 107,984人 | 7.9% |
| 訪問看護ステーション | 91,022人 | 6.7% |
| 社会福祉施設 | 28,093人 | 2.1% |
出典: 厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」表2(2024年末現在)
ただし「病院以外なら腰に優しい」わけではありません。前掲のとおり、業務上腰痛の件数がいちばん多い区分は社会福祉施設(2,483件)で、医療保健業(688件)の3.6倍です。介助量は施設の種類ではなく、対象者の状態像と人員体制で決まります。
求人票と面接で確認する項目を、優先順位の高い順に挙げます。
- 全介助の対象者が何割いるか — 指針が「原則として人力による抱上げは行わせない」としているのは、この層への介助です
- リフト・スライディングボード・スライディングシートの配備台数 — 「ある」ではなく「何台あるか」「日常的に使っているか」まで聞く
- 2人介助が原則になっているか、夜勤帯もそうか — 夜勤の人員配置で運用が変わる職場は多くあります
- 腰痛の健康診断を実施しているか — 指針では配置時と6か月ごとです。実施していれば、職場が指針を認識している傍証になります
- 立位・前屈の時間が長い業務がどれくらいあるか — 外来や健診センターは移乗が少ない一方、立ちっぱなしの時間が長い職場もあります
腰痛を理由に職場を探すとき、最初に外したくなるのが夜勤です。たしかに夜勤帯は人員が薄く、1人介助になりやすい時間帯なので、外す判断には根拠があります。ところが「日勤のみ」だけで絞ると、日中の介助量が非常に多い職場に当たることがあります。入浴介助が日勤に集中している施設では、午前中だけで移乗が何十回にもなります。指針が挙げる腰痛の要因は抱上げだけでなく、前屈・中腰・ひねりといった不自然な姿勢の頻度と同一姿勢での作業時間も含まれます。条件はまず「1勤務あたりの移乗回数」と「前屈・中腰が続く時間」で書き出し、そのうえで夜勤の有無を足してください。 順番を逆にすると、夜勤がないのに腰が悪化する職場を選んでしまいます。整形外科病棟など介助量の多い部署で悩んでいる場合は、整形外科看護師が辞めたいと感じたときもあわせてご覧ください。
腰痛で動く前によくある失敗例
失敗例1: 受診も記録もしないまま、退職を先に決める
在職中でなければ使えない仕組みがあります。職場での配置転換の相談、産業医や衛生委員会への申し出、腰痛の健康診断。退職してからでは、いずれも入口が閉じます。辞めると決める前に、記録と相談を一度通しておいてください。
失敗例2: 「慣れれば平気」と言われて、判断の基準を職場の中に置いてしまう
同じ職場の人に相談すると、比較の軸が職場の内側だけになります。腰痛を自覚症状に挙げた看護職員は48.2%——痛みを抱えているのが多数派である以上、「みんな痛い」は基準になりません。基準は自分の介助回数と、指針が示す対策が実施されているかどうかです。
失敗例3: 転職先を「業種」で選び、介助量を確認しない
「病院はきついから施設へ」と考える方は多いのですが、業務上腰痛の件数は社会福祉施設が最多です。施設か病院かではなく、対象者の状態像・機器の配備・夜勤の人員配置という3点で比べてください。夜勤そのものを外したい場合の選択肢は夜勤なしで働く方法にまとめています。
よくある質問
Q. はっきりしたきっかけがない腰痛でも、労災の相談はできますか?
A. 相談自体はできます。「業務上腰痛の認定基準等について」(昭和51年 基発第750号)は、災害性の原因によらない腰痛についても認定の枠組みを置いています。ただし認定されるかどうかは労働基準監督署が個別に判断するため、この記事で結論は出せません。痛みが出た時期・そのとき担当していた介助・介助回数の記録を揃えてから相談すると、話が具体的になります。
Q. 腰痛を理由に配置転換を申し出ると、評価に響きませんか?
A. 「職場における腰痛予防対策指針」は、介護・看護作業を行う職場にリスクアセスメントと対策の実施を求め、腰部に著しい負担のかかる作業に常時従事する労働者には配置時と6か月ごとの腰痛の健康診断も求めています。配置の調整は個人へのお願いではなく、事業者に求められている対策の一部です。伝え方は体調の訴えではなく、移乗回数・1人介助の回数・機器の有無という事実から始めてください。
Q. 腰痛が治ってから転職活動をしたほうがいいですか?
A. 症状の見通しは医療機関にご相談いただく前提ですが、働き方の面では、情報収集と応募は別に進められます。求人を見る段階では体力をほとんど使いません。一方で、在職中にしかできないこと(配置転換の相談、産業医や衛生委員会への申し出、腰痛の健康診断の受診)もあります。順番としては、在職中の選択肢を一度通したうえで、並行して求人の条件を把握しておくのが現実的です。
「移乗回数」と「機器の配備」で求人を絞れます
全介助の割合、リフトの台数、2人介助の運用。条件を伝えて、その条件に合う職場があるかを確認するところから始められます。
まとめ
- 腰痛は看護職の2人に1人の訴え: 最近の自覚症状に「腰痛」を挙げた人は48.2%で、自覚症状のうち2位。この1年の受診歴でも腰痛10.4%が疾患別の最多です(日本医療労働組合連合会 2022年)
- 労災として残るのはごく一部: 保健衛生業の災害性腰痛(休業4日以上)は2024年に2,251件。業務上腰痛では保健衛生業が31.3%で最多、その61.9%が起因物なし=業務の中身そのもので起きています
- 労災には2つの枠組みがある: 災害性(突発的なできごと・通常と異なる動作)と、非災害性(おおむね3か月〜数年/おおむね10年以上の2類型)。どちらも記録が出発点です
- 職場には対策が求められている: 「原則として人力による人の抱上げは行わせないこと」、配置時と6か月ごとの腰痛の健康診断——いずれも腰痛予防対策指針の記述です
- 職場選びは業種ではなく介助量で: 移乗回数・機器の配備台数・2人介助の運用・夜勤の人員配置。この4点で比べてください
「向いていないのかもしれない」と感じている場合は看護師に向いてないと感じたらを、辞めたい気持ちの整理の仕方は看護師が「辞めたい」と感じたときの対処法をご覧ください。
腰痛以外の業務上のけがでは、針刺し事故の報告から労災の請求までの順番を針刺し事故の報告と労災の手続きにまとめています。
参考文献
- 厚生労働省「業務上疾病発生状況等調査(令和6年)」第1表 業務上疾病発生状況(業種別・疾病別)※休業4日以上(2026-09-20 閲覧)
- 厚生労働省「業務上腰痛の認定基準等について」(昭和51年10月16日 基発第750号)(2026-09-20 閲覧)
- 厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」(平成25年6月18日改訂・基発0618第1号)(2026-09-20 閲覧)
- 労働安全衛生総合研究所「労働者死傷病報告における業務上腰痛の発生状況(平成30年及び令和元年)」(2026-09-20 閲覧)
- 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」報告集(問32・問33)(2026-09-20 閲覧)
- 厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」表2 就業場所別にみた就業保健師等(2026-09-20 閲覧)
- 職場のあんぜんサイト(厚生労働省)「腰痛予防」安全衛生キーワード(2026-09-20 閲覧)
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