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看護師が在職中に転職活動をする手順|面接の休み・ばれない線引き・在職証明書
目次
- 01働きながら探すのは、特別なことではない
- 02在職のまま探すか、辞めてから探すか
- 03手順の全体像
- 04ステップ1:就業規則と雇用契約書を3点確認する
- 05ステップ2:面接と見学に使う休み(有給)を作る
- 使う日数を、先に見積もる
- 休みを出す順番
- 06ステップ3:応募先と面接日程を詰める
- 07ステップ4:現職に伝わる経路を塞ぐ(職場にばれる場面と線引き)
- 08ステップ5:在職証明書・源泉徴収票などの書類
- 09ステップ6:内定後に条件を確かめ、退職を申し出る
- 10うまくいかないときの切り分け
- 11この手順を使わないほうがよい場合
- 12失敗例・よくあるNG
- 13よくある質問
- Q. 在職中に転職活動をしていることは、職場にばれますか?
- Q. 面接のために有給を使うとき、理由は言わなければなりませんか?
- Q. 在職証明書は必ず必要ですか?
- Q. 内定が出る前に、退職を伝えたほうがよいですか?
- Q. 在職中のほうが、辞めてから探すより転職が決まりやすいですか?
- 14まとめ
在職中の転職は、年休で面接日を作り、内定の承諾と労働条件の書面確認まで現職に伝えず、書類は内定後に頼む順で進めます。
勤務表を開いて、面接に行ける日が何日あるかを数えている方も多いはずです。面接は平日の日中が多く、夜勤や日勤の予定は自分の都合では動かせません。現職の同僚や師長に黙って動くことへの後ろめたさもあるでしょう。休みの作り方、現職に伝わる経路、書類の頼み時の3つを、6つのステップで順に整理します。
この記事で扱うのは、働きながら進めるときにだけ起きる論点です。前提は、期間の定めのない雇用(契約期間が決まっていない働き方)で、就業規則のある職場です。有期契約や公務員の方は、末尾の「この手順を使わないほうがよい場合」を先に見てください。次の話題は別の記事にまとめています。
- 転職活動全体の流れと期間 → 看護師の転職活動の流れ完全ガイド
- 有給が通らないときの条文と出し方 → 看護師の有給が取れないとき
- 退職の切り出し方・引き止めへの返し → 看護師の退職の伝え方完全ガイド
- 退職日の決め方 → 看護師の退職日の決め方
働きながら探すのは、特別なことではない
総務省「労働力調査」の2025年平均では、就業者のうち転職等希望者は1,023万人で、推移表にある2015年以降で最多でした。そのうち実際に仕事を探している人(求職者)は360万人です。
「転職等希望者」は、今の仕事をやめて他の仕事に変わりたい人と、今の仕事のほかに別の仕事もしたい人を合わせた区分です。360万人には後者も入り、全産業の数字なので看護師に限りません。それでも、働きながら探すのは多くの人が通る道だとわかります。
就業者のうち、転職等希望者の内訳(2025年平均)
出典: 総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2025年(令和7年)平均結果の概要」
次の表は、この記事で使う4つの数字を、何を数えたものかと一緒に整理したものです。出典と調査の対象がそれぞれ違うので、足し引きはしません。
| 指標 | 数値 | 何の数か | 読み方 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 転職等希望者 | 1,023万人(前年比+23万人) | 就業者のうち、転職か別の仕事を希望する人 | 探す人の数ではなく、希望の数。探している人は360万人 | 労働力調査 2025年 |
| 転職入職者の賃金の変化 | 前職より増加40.8%・減少31.0% | 転職入職者が、前職と比べて賃金が増えたか減ったか | 全産業で、在職中に探した人と辞めてから探した人を分けていない。上がるとは限らない | 雇用動向調査 令和7年 |
| 既卒採用者の離職率 | 16.1%(新卒採用者は8.4%) | 病院の採用者のうち、2024年度に離職した人の割合 | 転職先でも辞める人が一定数いる。在職中に探した人かどうかは区別されない | 日本看護協会 2025年 病院看護実態調査 |
| 年次有給休暇の付与・取得日数 | 医療,福祉は付与17.7日・取得12.1日(取得率68.4%)。全産業は付与18.1日・取得12.1日(66.9%) | 労働者1人平均。付与は繰越を除く。2024年の1年間 | 取得は平均で付与の7割弱。使える日数は、自分の残日数を見る | 就労条件総合調査 令和7年 |
見方は2つです。探している人は多いので、引け目を感じる必要はありません。一方で、年休は年に十数日です。面接と見学で何日使うかを先に見積もることが、この記事の出発点です。
在職のまま探すか、辞めてから探すか
結論は「収入を止めたくなく、面接の日が確保できるなら在職のまま」です。ただし、心身がすでに限界の場合は別の判断になります(末尾の「この手順を使わないほうがよい場合」)。
| 観点 | 在職のまま探す | 辞めてから探す |
|---|---|---|
| 収入 | 給与が続く | 止まる。失業給付は受給条件を満たしたときだけ(失業保険と退職後の手続き) |
| 面接の日程 | 休みを作る必要がある | 応募先に合わせやすい |
| 現職への配慮 | 内定まで伝わらないよう気をつける | 気にする必要が減る |
| 条件の比べ方 | 現職と並べて比べられる | 比べる基準が手元に残りにくい |
| 入職日の決め方 | 退職日と引き継ぎから逆算する | 入職日を自分で決めやすい |
賃金について、公的統計に注意したい数字があります。厚生労働省「雇用動向調査」令和7年では、転職入職者のうち前職より賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%でした。
転職入職者の、前職と比べた賃金の変化(令和7年)
出典: 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6(前職雇用者で調査時在籍の転職入職者。不詳を含む)
この数字は全産業で、在職中に探した人と辞めてから探した人を分けていません。「在職中に動けば賃金が上がる」とは読めません。読み取れるのは、転職すれば必ず上がるわけではないことと、1割以上減る人が5人に1人以上いることです(内訳の合計が31.0%と31.1%でずれるのは、原典の端数処理のためです)。現職の条件を手元に残したまま、応募先の条件を並べて比べられる点が、在職中に探す実利です。
日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」では、2024年度の既卒採用者の離職率は16.1%で、新卒採用者の8.4%を上回りました。既卒採用者には在職中に探した人も、辞めてから探した人も含まれ、背景はこの調査からはわかりません。この数字から言えるのは、転職先でも辞める人が一定数いることまでです。
手順の全体像
6つのステップに分け、現職に伝える場面を「年休の申請」と「内定承諾後の退職の申し出」の2つに絞ります。
| ステップ | やること | 現職に伝えるか |
|---|---|---|
| 1 | 就業規則と雇用契約書を3点確認する | 伝えない |
| 2 | 面接と見学に使う休みを作る | 年休を希望休として申請する(理由は私用) |
| 3 | 応募先と面接日程を詰める | 伝えない |
| 4 | 現職に伝わる経路を塞ぐ | 伝えない |
| 5 | 書類の頼み時を決める | 内定後まで頼まない |
| 6 | 条件を書面で確かめ、退職を申し出る | 内定承諾後に伝える |
ステップ1:就業規則と雇用契約書を3点確認する
最初にやるのは、応募ではなく就業規則の確認です。見るのは次の3点です。
- 退職の申し出の期限。就業規則の「退職」の項にあります。労働基準法89条は、常時10人以上を使う事業場に、退職に関する事項を就業規則に書くよう求めています。10人未満で就業規則がない場合は、雇用契約書を見ます
- 年休の申請方法。申請の締切と、半日単位・時間単位で取れるかを見ます。時間単位の年休は、労使協定がある職場でだけ使え、年5日以内です(労働基準法39条4項)
- 守秘・兼業・端末の使い方。院内のパソコン・メール・名札を私的に使う規定、勤務時間中の私的な行動の規定、兼業の規定を見ます。転職活動そのものは、一般には兼業にあたりません。ただし、入職日が現職の在籍と重なる、転職先での有償の体験勤務や研修に出る、といった動きは兼業の規定に触れうるので、先に確かめます
就業規則を確かめないまま探し始め、内定の承諾後に退職の申し出期限が長いと知るケースがあります。たとえば、入職日を翌月1日で承諾した後に、規則に「退職の1か月前までに申し出る」とあり、引き継ぎを含めると間に合わなかった、という具合です。承諾後は入職日を動かしにくいので、確認は応募より前に済ませます。置き場所がわからなければ、総務や事務に就業規則を見たいと伝えます。見つからない場合は、雇用契約書で代わりにします。応募先と入職日を相談するときも、この期限が基準になります。
ステップ2:面接と見学に使う休み(有給)を作る
面接の休みは年次有給休暇で作ります。労働基準法39条5項は、使用者に、労働者が請求する時季に有給休暇を与えるよう求めています。例外は、請求された日に与えることが事業の正常な運営を妨げる場合で、その場合も認められるのは他の時季に与えることです。断る権利ではありません。勤務表の公休(休日)を希望休として出し、面接日に当てられるなら、年休は使わずに済みます。公休の扱いは職場の運用で変わるので、師長か就業規則で確かめます。取れないときの条文の読み方と出し方は有給が取れないときで詳しく扱っているので、ここでは面接に固有の順序だけを書きます(候補日の取り方はステップ3)。
条文は、年休を請求するときに理由の届出を求めていません。申請書に理由欄がある職場では、「私用のため」と書けば事実のとおりです。理由を偽る必要はなく、理由を詳しく書く必要もありません。
使う日数を、先に見積もる
仮に3か所に応募し、各所で面接1日と見学1日を使うなら、年休は6日です。就労条件総合調査の令和7年では、医療,福祉の労働者1人平均で、付与が17.7日(繰越を除く)、取得が12.1日でした。6日は、平均の取得日数の約半分にあたります(編集部の仮定による試算)。ふだんの年休と合わせて足りるかは、給与明細の残日数で数えます。応募先を絞る、見学と面接を同じ日に組む、時間単位年休が使える職場ならそれを使う、といった対応で減らせます。
休みを出す順番
面接日が決まってから申請すると、勤務表がすでに組まれていて動かせません。順番を逆にします。
- 応募先から、面接の候補日を複数もらう(次のステップ3)
- 候補日が、自分の勤務表で日勤・休み・夜勤のどれに当たるかを確かめる
- 勤務表の希望休の締切までに、現職へ年休を希望休として出す
申請の文例は次のとおりです。
◯月◯日(◯)に、私用のため年次有給休暇をいただきたいです。夜勤の交代が必要でしたら、調整します。
締切が過ぎて勤務表が出た後なら、次のように頼みます。
⚠️ つまずきやすい落とし穴勤務表が出たあとで恐縮ですが、◯月◯日の日勤を年休にできないでしょうか。難しければ、代わりに入れる日を教えてください。
面接日が決まったあとに年休を申請し、すでに組まれた勤務表と人員の都合で、別の日を求められることがあります。応募先に別の候補日を頼むことになり、先方の都合と合わずに選考から外れる心配も出ます。避けるには、応募先から候補日を先に複数もらい、勤務表の締切前に、現職へ希望休として出しておくことです。夜勤明けの面接は、疲労と時間のずれで遅刻につながるので避け、面接日の前後は日勤か休みにしておきます。勤務表の希望休の締切日は、就業規則か師長に先に聞いておきます。
ステップ3:応募先と面接日程を詰める
在職中であることは、応募の段階で応募先に伝えます。日時が決まる前に伝えるほうが、調整を頼みやすくなります。応募先へのメールの見本を示します。
現在就業中のため、面接は◯曜日の◯時以降、または◯日・◯日の終日で調整いただけますと幸いです。オンラインでの実施が可能でしたら、あわせてお知らせください。
ポイントは3つです。
- 候補は複数、時間帯も幅を持たせる。1つだけ出すと、断られたときに詰みます
- 夜勤明け・夜勤前を避けたい理由は、「就業中のため」だけで足ります。詳細は書かなくて構いません
- 見学と面接を同じ日に組めるか聞く。使う休みを減らせます。見学で確かめる数字は看護師の病院見学にまとめています
面接の候補日を複数もらい、安全のために全部の日を希望休で出すと、現職の勤務表に年休が何日分も入ります。面接日が1日に決まったあと、残りを取り下げ忘れると、使わない日の勤務を同僚に代わってもらうことになり、人手の少ない職場ほど迷惑がかかります。避けるには、希望休で押さえるのは候補日のうち最大2日までにし、応募先の返事をもらった当日に、使わない日を師長へ取り下げることです。応募先ごとの候補日と返事の期限を一覧にして、勤務表と重ねて見ておけば、取り下げ忘れを防げます。
ステップ4:現職に伝わる経路を塞ぐ(職場にばれる場面と線引き)
目的は、隠し通すことではありません。内定が出て条件を書面で見るまで、仕事に支障が出る形で伝わらないようにすることです。内定が出なければ、今の職場で働き続けるからです。黙って動くことに後ろめたさを覚える方もいますが、守るべきは、勤務中の仕事と、患者・職場の情報です。伝わりうる経路と、先に決めておく線は次のとおりです。
| 経路 | 起こりうる場面 | 先に決める線 |
|---|---|---|
| 同僚・同期への相談 | 休憩室での雑談、帰り道の会話 | 内定が出るまで、現職の人には話さない。話す相手は、勤務表や人事に関わらない人に限る |
| SNS | 面接の投稿、転職用アカウントの発信 | 応募先・病院名・日時を書かない。SNSと守秘義務も確認 |
| 院内の端末・名札・勤務時間 | 院内のパソコンで応募、勤務中の電話 | 私物の端末を使い、休憩と勤務外の時間に限る。履歴書は院内のコピー機で印刷しない |
| 応募先からの問い合わせ | 在籍確認、前職への照会 | 応募時に「現職への問い合わせは、内定後・承諾後にお願いしたい」と伝える |
面接で現職の経験を聞かれたときは、患者や家族を特定できる情報を出さないのが前提です。症例は、年齢・病名・時期をぼかした形で話します。
⚠️ つまずきやすい落とし穴「相談」のつもりで師長に転職の意向をにおわせると、内定が出なかった場合でも、その後も同じ職場で働くことになり、関係が気まずいまま続くおそれがあります。話す順番は、内定→条件の書面確認→承諾の後です。もう1つ、先に友人や同僚に「受けてみる」と話すと、そこから伝わることがあります。院内の端末で応募書類を作ったり、勤務中に応募先へ電話したりするのも、同じ経路になります。話してよいのは、現職に関係のない家族や、すでに退職した元同僚などに限ります。それでも応募先の名前までは言わないほうが安全です。
ステップ5:在職証明書・源泉徴収票などの書類
在職証明書は、いまその職場に在籍していることを、現職が証明する書類です。在職中に頼むと転職活動が伝わりやすい書類があるので、どれをいつ頼むかを先に決めます。
| 書類 | 出すところ | 時期 | 使う場面 | 注意 |
|---|---|---|---|---|
| 在職証明書 | 現職 | 必要になったとき | 保育園の就労証明、資格の受験で求められる実務経験の証明など | 頼むと用途を聞かれ、転職活動が伝わることがある |
| 退職証明書 | 現職 | 退職後に請求 | 転職先から提出を求められたとき | 労基法22条。請求した項目だけが書かれる |
| 源泉徴収票 | 現職 | 年の中途の退職は、退職の日以後1か月以内 | 転職先の年末調整 | 所得税法226条1項。年末調整の記事 |
在職証明書について、労働基準法22条は「退職の場合」の証明書だけを定めています。在職中の証明書を使用者に義務づける条文は、この記事で確認した範囲ではありません。発行するかどうか、どの書式かは職場の運用によります。応募先から在職証明書を求められたときは、内定後・入職時でよいかを先に確かめます。用途を偽って頼むことはしません。応募先への尋ね方と、内定後に現職へ頼む文例は次のとおりです。
在職証明書のご提出を求められましたが、内定後・入職時にお出しする形でも差し支えないでしょうか。
転職先に提出するため、在職証明書の発行をお願いしたいです。必要な書式と、受け取れる時期を教えてください。
退職証明書は、請求した事項だけを書かせられます。条文は、使用期間、業務の種類、その事業における地位、賃金、退職の事由のうち、労働者が請求しない事項を記入してはならないと定めています(労働基準法22条3項)。転職先に出すなら、使用期間と業務の種類だけを請求する、という使い方ができます。
⚠️ つまずきやすい落とし穴応募の段階で在職証明書を頼むと、用途を聞かれ、転職活動が現職に伝わります。用途を偽ると後で問題になるので、嘘はつきません。避けるには、応募先に「内定後でよいか」を確かめることです。源泉徴収票は、年内に転職先から給与が出るなら、年末調整の書類に前職の分を添えます。間に合わないと、自分で確定申告になる場合があります。退職日が決まったら、総務にいつ受け取れるかを聞いておきます。資格の受験や就労証明のように、在職証明書が必要な別の場面なら、その目的で頼むのが自然です。
ステップ6:内定後に条件を確かめ、退職を申し出る
退職の申し出は、内定を承諾し、労働条件を書面で確認した後に行います。順番は次のとおりです。
- 内定の連絡を受け、労働条件通知書で給与・夜勤・休日・入職日を確かめる(労働条件通知書の見方)
- 内定を承諾し、入職日を決める
- 現職の就業規則の期限を確かめ、期限内に退職を申し出る
- 年休の残りを確かめ、最終出勤日と退職日を決める(退職日の決め方)
民法627条1項は、期間の定めのない雇用では、解約の申入れから2週間で雇用が終わると定めています。就業規則に1か月前などの期限があれば、規程と民法のどちらを優先できるかは個別の事情で変わります。円満に辞めたいなら、まず規程の期限どおりに申し出るのが基本です。申し出の期限に間に合わない入職日を提示されたら、承諾の前に入職日の調整を応募先に相談します。切り出し方と引き止めへの返し方は退職の伝え方を見てください。
⚠️ つまずきやすい落とし穴内定の連絡を受けてすぐ、条件を確かめる前に師長へ退職を申し出てしまうケースがあります。入職日、夜勤の回数、給与の内訳が口頭の説明と違っていたとき、内定を断る選択肢を自分で狭めることになります。退職を申し出たあとで内定を辞退すると、現職には退職の意向を伝えた事実だけが残ります。避けるには、労働条件通知書が手元に届き、承諾の返事を出してから申し出ることです。就業規則の期限が1か月前なら、入職日からさかのぼって申し出の最終日を決め、年休の消化日数を含めて引き継ぎの日を数えておきます。
うまくいかないときの切り分け
| 症状 | 考えられる原因 | 対処 |
|---|---|---|
| 面接日に休みが出せない | 勤務表の締切が過ぎている、人員の都合 | 応募先に別の候補日を頼む。夜勤を交代する。時間単位年休が使えるか確かめる |
| 年休が残っていない、まだ使えない | 年休を使い切っている、付与の条件を満たしていない | 公休を希望休にして面接日に当てる。夜勤の交代を頼む。就業規則で年休の項を見る |
| 応募先が平日の昼しか空いていない | 面接の枠が少ない | オンライン可・夕方以降の枠・見学と同日を聞く |
| 現職に知られた気配がある | 同僚・SNS・端末のどこかから伝わった | 上の表で経路を確かめて塞ぐ。問われても嘘はつかない |
| 応募先から書類を求められた | 在職証明書・源泉徴収票など | 内定後・入職時でよいか確かめる。偽の用途で頼まない |
| 引き止められた | 人員の都合 | 退職の伝え方の返し方を使う |
完了の定義は、次の3つがそろった状態です。内定通知と労働条件通知書が書面で手元にある。入職日と退職日・最終出勤日が矛盾していない。現職の期限内に、退職を申し出る日が決まっている。
この手順を使わないほうがよい場合
- 心身の不調が強く、今の勤務を続けること自体が難しいとき。応募や面接の準備を並行する余裕がない場合は、先に相談や休職を検討します(メンタル不調での転職の進め方)
- ハラスメントや未払いなど、働き続けること自体にリスクがあるとき。在職のまま探すより、記録を残して相談する順番が先です(辞めたいときの対処法)
- 有期契約の満了が近い、公務員など、退職の決まりが一般と違うとき。この記事の民法の説明は、期間の定めのない雇用が前提です
失敗例・よくあるNG
- 面接日を決めてから年休を申請する → 勤務表が確定して動かせない。先に候補日をもらい、希望休の締切前に出す
- 同僚や後輩に「受けてみる」と話す → 内定前に伝わる。内定が出るまで職場の人には話さない
- 条件を確かめる前に退職を申し出る → 内定を断る選択肢が狭まる。承諾して書面を確かめてから申し出る
- 面接の候補日を全部、年休で押さえたままにする → 使わない日の勤務を同僚に代わってもらうことになる。返事をもらった当日に、使わない日を取り下げる
- 院内のパソコンや勤務時間中に応募する → 端末や時間の使い方を問われる。私物の端末と休憩時間・勤務外に限る
よくある質問
Q. 在職中に転職活動をしていることは、職場にばれますか?
A. 経路を先に塞げば、内定前に伝わる可能性は下げられます。伝わるとすれば、同僚への相談、SNS、院内の端末や名札、応募先からの現職への問い合わせのどれかからです。ステップ4の表で先に線を決められます。応募先の問い合わせは応募先の運用なので、応募時に「内定後にしてほしい」と伝えます。
Q. 面接のために有給を使うとき、理由は言わなければなりませんか?
A. 労働基準法39条は、年休を請求するときの理由の届出を求めていません。申請書に理由欄があるなら「私用のため」で足ります。理由を偽る必要も、詳しく書く必要もありません。
Q. 在職証明書は必ず必要ですか?
A. 必ず必要とは限りません。求めるかどうかは応募先や受験先が決めます。応募先から求められたら、内定後・入職時でよいかをまず確かめます。条文上の扱いはステップ5を見てください。
Q. 内定が出る前に、退職を伝えたほうがよいですか?
A. 内定と労働条件を書面で確認するまでは、伝えないのが基本です。内定が出なかった場合でも、今の職場で働き続けるからです。
Q. 在職中のほうが、辞めてから探すより転職が決まりやすいですか?
A. 在職中に探した人と辞めてから探した人で、決まりやすさを比べた公的な数字は、この記事の調査では確認できませんでした。そのため、決まりやすさでは判断せず、収入を止めたくないか、面接の日が確保できるかで選びます。
応募先を絞るために、条件を先に比べておく
面接と見学で使える年休には限りがあります。まだ応募先を決めていなくても、条件を先に比べておくと、応募先を絞る材料になります。
まとめ
在職中の転職活動で、押さえる点は次の3つです。
- 休みは、応募先から候補日をもらってから、勤務表の希望休の締切前に年休で出す。理由は私用で足ります
- 現職に伝えるのは、内定を承諾し、労働条件を書面で確かめた後。それまでは同僚・SNS・院内の端末から伝わらないようにします
- 書類は内定後・入職時に頼む。在職証明書は、応募先に「後でよいか」を先に確かめます
状況別に、次に読む記事は次のとおりです。
- 転職活動全体の段取りを確かめたい → 看護師の転職活動の流れ完全ガイド
- 入職したい月から逆算したい → 看護師の転職時期はいつがいい?
- 内定後に退職を切り出す → 看護師の退職の伝え方完全ガイド
- 退職日を決める → 看護師の退職日の決め方
参考文献
- 総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2025年(令和7年)平均結果の概要」(2026年2月公表)(2026-11-03 閲覧)
- 総務省統計局「労働力調査 用語の説明」(2026-11-03 閲覧)
- 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」(2026年8月公表)(2026-11-03 閲覧)
- 厚生労働省「令和7(2025)年就労条件総合調査の概況」第5表(2025年12月公表・2024年1年間の実績)(2026-11-03 閲覧)
- 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」結果(2026年3月公表・2024年度の離職率)(2026-11-03 閲覧)
- 労働基準法 第22条・第39条・第89条(e-Gov法令検索)(2026-11-03 閲覧)
- 民法 第627条(e-Gov法令検索)(2026-11-03 閲覧)
- 所得税法 第226条(e-Gov法令検索)(2026-11-03 閲覧)
読み終えたあとの、次の一歩
いまの働き方を整理したいときは、3分の「働き方タイプ診断」から始められます。10問・匿名・登録不要で、答えは端末の中だけで処理します。
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