看護師の退職の伝え方完全ガイド｜タイミング・理由・引き止め対策

看護師が退職を伝えるときは、直属の上司（病棟なら師長）に対面で、「相談」ではなく「決めたこと」として伝えます。

時期は、就業規則の予告期間を確かめたうえで、引き継ぎと有給休暇の消化に必要な日数から逆算します。理由は事実を短く前向きに言い、引き止めにはパターンごとの返し方と次の一手を用意しておくと、話が止まりません。

この記事は、退職を決めた人に向けた手順です。まだ辞めるかどうか迷っている場合は、看護師が辞めたいと思ったときの対処法で、辞める以外の選択肢も含めて整理してから進めてください。

退職を切り出せないのは、あなただけではありません

申し送りが終わって師長の手が空いたように見えても、「今日は忙しそうだから」と声をかけずに帰ってしまう。「師長の顔を見ると言い出せない」「迷惑をかける気がして、先延ばしにしている」。そう感じながら、何か月も過ぎていませんか。

日本看護協会の調査では、2024年度の正規雇用看護職員の離職率は11.0%でした。同じ年度に入職した人でも、新卒採用者は8.4%、既卒採用者は16.1%が年度内に辞めています。厚生労働省「令和7年雇用動向調査」でも、医療・福祉の一般労働者の離職率は13.6%（2025年）でした。調査の対象や期間は違いますが、職場を移る人が毎年一定数いることは共通しています。退職は病棟にとって毎年起きる出来事で、あなたの申し出だけが特別なわけではありません。

辞めたい理由も人それぞれです。ナースセンターに登録した求職者のうち、看護職として働いている人が挙げた「今の職場を退職したい理由」は次のとおりです。

最も多いのは「看護職の他の職場への興味」（14.3%）で、子育て、転居、自分の健康（身体的理由）、結婚と続きます。興味や生活の変化は、そのまま伝えても角が立ちにくい理由です。一方、「上司（看護管理者等）との関係」（4.5%）や「同僚との関係」（3.2%）のように、言い方を工夫しないと話がこじれやすい理由もあります。なお、このデータはナースセンターで仕事を探している人の回答で、看護職全体の退職理由を表すものではありません。

伝える前に決めておく4つのこと

面談の前に、次の4つを紙に書いておくと、その場で気持ちが揺れても話がぶれません。

1. 退職希望日: 就業規則の「退職に関する事項」で予告期間を確認します。申し出から退職日までに、引き継ぎの期間と有給休暇を消化する期間が収まる日を選びます。たとえば引き継ぎに2週間、有給の残りが勤務日で約1か月あるなら、申し出から退職日まで少なくとも1か月半が必要です（有給をすべて使う場合の最小限の目安です）。実務では、就業規則の予告期間のほうが長ければ、そちらに合わせて進めるのが無難です。契約職員など期間の定めのある雇用の人は、後の「雇用形態で変わるルール」の節もあわせて読んでください
2. 伝える相手と順番: 最初に伝えるのは直属の上司です。病棟なら師長、クリニックなら院長や看護部門の責任者、訪問看護ステーションなら管理者にあたります。看護部長や人事へはその後に進め、同僚に話すのは上司に伝えてからにします
3. 理由の一文: 1〜2文で言える形にしておきます（後の節で言い換えの例を示します）
4. 譲らない条件: 退職すること自体と、退職日の幅（「◯月末、遅くとも◯月◯日まで」）を決めておきます

残っている有給休暇の日数は、人によって大きく違います。日本看護協会の調査では、2024年度の正規雇用看護職員の年次有給休暇取得率は、病院ごとの平均で69.6%でした（取得日数÷その年度の付与日数。前年度からの繰越分は含まない）。平均的な病院でも、その年度に付与された日数の3割ほどが使われていないことになります。退職日を逆算する前に、給与明細や勤怠の記録で自分の残り日数を確かめておきましょう。有給休暇の法律上の扱いは、看護師の有給が取れないときで整理しています。

⚠️ つまずきやすい落とし穴

退職日の上限を決めないまま面談に入ると、「後任が決まるまで」「繁忙期が終わるまで」と言われたときに断る基準がありません。一度「それなら少し延ばします」と答えると、次の面談では延ばした日付が出発点になり、退職日が決まらないまま数か月が過ぎることがあります。面談の前に「◯月末を希望、遅くとも◯月◯日まで」と上限を紙に書き、その範囲の中でだけ調整すると決めておきましょう。上限を超える提案には「その日までは難しいので、引き継ぎを前倒しして対応します」と、代わりにできることを添えて返すと角が立ちません。

師長への伝え方：切り出しから面談までの台本

師長には、まず面談の時間をもらい、面談では「結論→感謝→引き継ぎの意思→理由→段取りの確認」の順に話します。

声をかける

業務が落ち着いている時間に、ほかのスタッフがいない場所で声をかけます。

師長、お話ししたいことがあるので、今週どこかで15分ほどお時間をいただけますか。

面談で話す順番

最初に結論を言うのが、いちばん大切です。理由から話し始めると、「それなら改善できる」という相談の流れになりやすくなります。

1. 結論: 退職の意思と退職希望日
2. 感謝: これまで指導を受けたことへのお礼
3. 引き継ぎの意思: 最後まで責任を持って引き継ぐこと
4. 理由: 用意した一文で短く（聞かれてからでもかまいません）
5. 段取りの確認: 看護部への報告や書類の出し方

台本にすると、次のようになります。

◯月末で退職させていただきます。◯年間、たくさん指導していただいて、本当にありがとうございました。引き継ぎは◯月◯日までに終えられるよう準備します。以前から訪問看護に関心があり、在宅の患者さんに関わる仕事に移ることを決めました。看護部への報告や書類の提出は、どのように進めればよいでしょうか。

面談で次の4つが決まれば、「伝える」は完了です。決まらなかった項目は、次の面談の日程を決めて持ち越します。

• 退職日（合意した日付）
• 退職願などの書類の出し方と提出日
• 引き継ぎの期限と引き継ぐ相手
• 有給休暇を消化する日程

⚠️ つまずきやすい落とし穴

上司より先に同僚へ話してしまうと、面談が「なぜ先に言わなかったのか」という話から始まり、本題に入る前に気まずさが残ります。人づてに伝わった話は、日付や理由が変わって届くこともあります。退職を決めたら、仲の良い同僚にも上司との面談が終わるまでは話さないのが安全です。すでに話してしまった場合は、面談の冒頭で「本来は最初にお伝えすべきところ、順番が前後してしまい申し訳ありません」と先に謝ってから、結論を伝えましょう。面談の内容（日時・相手・決まったこと）は、その日のうちにメモに残しておくと、後の確認がスムーズです。

退職願はいつ出すか

最初に伝えるときは口頭で足ります。民法第627条は、解約の申入れの方法を書面に限っていません。就業規則や看護部の運用で書面の提出が定められていれば、その指示に従って退職願か退職届を出します。退職願は「退職させてほしい」と願い出る書類、退職届は「退職します」と届け出る書類です。

書面を出すときは、次の順で進めると、日付の食い違いが起きません。

1. 面談で退職日を合意してから出す（面談の前に書面だけを渡さない）
2. 病院で決まった書式や提出先があるかを、師長か看護部・人事に聞く
3. 書面の退職日を面談で合意した日付とそろえ、提出前に控え（コピーや写真）を残す

退職理由は「事実を短く、前向きに」

理由は正直に、ただし細かく並べないのがコツです。改善できそうな不満を具体的に挙げるほど、「それなら直すから」と引き止めの材料になります。

本音	伝え方の例	ポイント
別の分野に挑戦したい	「訪問看護で在宅の患者さんに関わりたいと考え、転職を決めました」	そのまま伝えてよい理由。行き先を具体的に言うほど引き止められにくい
人間関係がつらい	「別の環境で看護を続けることに決めました」	個人名や経緯は出さない
残業が多く体力的にきつい	「次の職場では、長く看護師を続けられる働き方を選ぶことにしました」	「きつい」ではなく、続けるための選択として話す。「勤務時間を見直したい」と言うと、今の職場での調整を提案されやすい
夜勤がつらい	「日勤中心の働き方に切り替えることにしました」	体調の詳細まで説明する必要はない
給与に不満がある	「これまでの経験を活かせる職場で、新しく挑戦することにしました」	金額や条件には触れない。「条件」と言うと、条件の改善を示されて引き止めの材料になりやすい
子育て・転居・結婚	「転居が決まりました」など、事実をそのまま	生活の変化は説明が短くて済む

⚠️ つまずきやすい落とし穴

「人が足りない」「夜勤が多い」「休みが取れない」と不満を並べると、ひとつずつ「来年度は増員する」「夜勤を減らす」と返され、話し合いが改善策の検討に変わってしまいます。理由を正直に話すこと自体は悪くありませんが、面談の目的は退職日と段取りを決めることです。理由は一文にとどめ、「次の職場でやりたいこと」を軸に話しましょう。反対に、家族の事情など事実と違う理由を作るのも避けます。退職日まで同じ職場で働く以上、後から具体的に質問されたときに説明が苦しくなるからです。

引き止めのパターン別の返し方

引き止めは、言葉ごとに返し方と次の一手を決めておくと、落ち着いて対応できます。

引き止めの言葉	返し方の例	次の一手
「もう少し考えてみて」	「十分に考えて決めました。◯月末で退職させてください」	理由の議論に戻らず、同じ結論を繰り返す
「条件を改善するから残って」	「ありがとうございます。ただ、次の職場でやりたいことがあって決めました」	その場で即答しない。検討するなら、いつまでに何が変わるかを書面で示してもらう
「後任が決まるまで待って」	「引き継ぎには協力します。退職日は◯月末でお願いします」	最初に決めた退職日の幅の中でだけ調整する
「無責任」「みんなが困る」	「ご迷惑をおかけして申し訳ありません。そのぶん引き継ぎはしっかり行います」	謝罪と退職の意思を分けて伝える
「聞かなかったことにする」「受け取れない」	「では、看護部長にもお伝えしてよろしいでしょうか」	日時・相手・言われた内容を記録し、看護部長や人事へ伝える
「辞めるなら損害賠償を請求する」	「内容を確認して、改めてお返事します」	違約金や賠償額をあらかじめ定める契約は労働基準法第16条で禁じられている。契約書・誓約書にそうした定めがないかを確かめ、請求の可否は個別の事情で変わるため相談窓口に相談する

話が進まないときは、次の順に段階を上げます。

1. 面談の記録を残す
2. 看護部長・人事に伝える
3. 書面で退職の意思を伝える
4. 職場の外の相談窓口を使う

相談するときは、就業規則、雇用契約書（労働条件通知書）、面談の記録、出した書面の控えを持っていくと、状況を正確に伝えられます。

⚠️ つまずきやすい落とし穴

避けたいのは、条件の改善を約束されて、その場で退職を撤回してしまうことです。「来年度から夜勤を減らす」「部署を変える」といった約束は、口頭のままだと、実現しなかったときに確かめる手段が残りません。いったん撤回すると、次に申し出るときは「前回も残ってくれた」という前提で話が進みやすく、切り出しにくくなることがあります。条件の提示を受けたら「一度持ち帰って考えます」と伝え、何が・いつから・どう変わるのかを書面やメールで示してもらってから判断すれば、納得して残るか、予定どおり辞めるかを落ち着いて選べます。

雇用形態で変わる「辞めるときのルール」

退職の決まりは、雇用契約に期間の定めがあるかどうかで変わります。自分がどちらかは、雇用契約書（労働条件通知書）の「契約期間」の欄で確かめます。正職員かパートかといった呼び方では決まりません。以下は2026年9月時点の条文にもとづきます。

雇用の形	法律の定め	確かめること
期間の定めのない雇用（正職員の多く）	民法第627条第1項: いつでも解約の申入れができ、申入れの日から2週間を経過すると雇用は終了する	就業規則の予告期間
期間の定めのある雇用（契約職員など）	民法第628条: やむを得ない事由があるときは、直ちに契約を解除できる。その事由が当事者の一方の過失で生じたときは、相手方に損害賠償の責任を負う	契約期間、更新の条件、契約書の内容
同上で、契約期間が1年を超える場合	労働基準法附則第137条: 契約の初日から1年を経過した後は、申し出ればいつでも退職できる（高度の専門的知識等を持つ人、満60歳以上の人の契約は除く）	契約の開始日と期間
すべての雇用	労働基準法第16条: 使用者は、労働契約の不履行について違約金を定めたり、損害賠償額を予定したりする契約をしてはならない	契約書・誓約書の内容

この表は、民間の雇用契約（労働契約）を前提にしています。国公立病院などで公務員として働く場合は、公務員法制の定めが別に適用されることがあるため、所属先の人事担当に確認してください。

期間の定めのない雇用について、厚生労働省のモデル就業規則の解説は、会社の承認がなくても、退職の申出をした日から原則として14日を経過すれば退職となると説明しています。モデル就業規則そのものは、退職願の提出から退職までの日数を空欄にしており、予告期間は職場ごとに就業規則で決まります。民法の2週間と就業規則の予告期間（1か月など）が違う場合の扱いは、契約の内容や実際のやり取りによって判断が分かれることがあり、この記事で結論を示すことはできません。実務では、就業規則の予告期間に沿って進めるのが現実的です。引き継ぎと有給消化の日程を確保しやすいためです。

期間の定めのある雇用では、契約期間が満了したときに更新しない辞め方なら、手続きが少なくて済みます。期間の途中で辞めたいときは、まず職場に退職を願い出て承認を得られるかを相談します。厚生労働省の「確かめよう労働条件」は、やむを得ない事由なく期間の途中で辞めて会社に不測の損害を与えたような場合には、損害賠償責任が発生するなどのリスクがあると説明しています。

職場で話が進まないときは、外の窓口を使えます。厚生労働省の「令和7年度個別労働紛争解決制度の施行状況」では、民事上の個別労働紛争の相談内容（延べ32万7,359件）のうち「自己都合退職」が3万8,386件（11.7%）で、「いじめ・嫌がらせ」に次いで2番目に多い内容でした。全産業の合計で見ても、辞めることをめぐる相談は珍しくありません。総合労働相談コーナーは全国378か所（2026年4月1日現在）にあり、無料・予約不要で、専門の相談員が面談か電話で対応します。自分の状況にどのルールが当てはまるかは、ここで確かめてください。

この手順が合わない場合

次のような場合は、この記事の手順をそのまま使わず、別の順番で進めてください。

• まだ辞めるか迷っている: 条件次第で残る可能性があるなら、先に看護師が辞めたいと思ったときの対処法で選択肢を整理します
• 上司からハラスメントを受けている: 上司を飛ばして看護部長や人事に先に伝えてかまいません。対処の順番は看護師のパワハラ対処法で整理しています
• 期間の定めのある契約の途中で辞めたい: 契約書で期間と更新の条件を確かめ、職場との合意を目指しつつ、必要なら総合労働相談コーナーに相談します
• 体調やハラスメントの事情で、対面での面談が難しい: メールや書面で退職の意思と希望日を伝え、送った日時を記録に残します
• 自分で伝えること自体がどうしてもできない: 退職代行に頼める範囲と、自分で辞める手順との違いは看護師の退職代行で比べています

失敗例・よくあるNG

失敗例1: 退職日を口頭の合意だけで済ませた 面談で「◯月末で」と話がまとまっても、書類やメールに残さないと、後で「そんな話はしていない」と言われたときに確かめる手段がありません。合意した退職日は、退職願などの書類か、上司へのメールで記録に残しましょう。

失敗例2: 期間の定めのある契約なのに「2週間で辞められる」と思い込んだ 民法第627条の2週間は、期間の定めのない雇用のルールです。契約職員など期間の定めのある契約では、民法第628条などの別のルールがかかります。申し出る前に、雇用契約書の契約期間を確かめてください。

失敗例3: 「辞めさせない」と言われて一人で抱え込んだ 引き止めの面談を何度も一人で受け続けると、判断が揺らぎやすくなります。記録を残し、看護部長・人事、総合労働相談コーナーの順に相談先を広げてください。

よくある質問

Q. 退職は何か月前に伝えればいいですか？

A. 民法第627条第1項では、期間の定めのない雇用は、解約の申入れの日から2週間がたつと終了します。実務では、就業規則の予告期間（1か月など）を確かめ、引き継ぎと有給休暇の消化に必要な日数から逆算します。たとえば引き継ぎに2週間、有給の残りが勤務日で約1か月あるなら、申し出から退職日まで少なくとも1か月半が必要です。民法の2週間と就業規則の予告期間が違う場合の扱いは状況によって判断が分かれるため、就業規則に沿って進めるのが現実的です。契約職員など期間の定めのある雇用では、別のルールがかかります。時期の選び方は看護師の円満退職のコツでも扱っています。

Q. 退職願は出したほうがいいですか？

A. 最初は口頭で伝えて足ります。就業規則や看護部の運用で書面が求められたら、指示された書類を出します。

Q. メールやLINEで退職を伝えてもいいですか？

A. 伝え方を定めた法律はありません。ただ、対面なら退職日や引き継ぎの段取りをその場で相談できます。体調やハラスメントの事情で対面が難しいときは、メールや書面で意思を伝え、送った日時を記録に残してください。

Q. 転職先が決まる前に退職を伝えてもいいですか？

A. 伝えてかまいません。退職日が先に決まると、転職活動の日程を組みやすくなります。一方で、収入が途切れる期間が生まれることもあるため、生活費の見通しを立ててから判断してください。転職活動の段取りは看護師の転職活動の流れが参考になります。

Q. 奨学金のお礼奉公の期間中でも辞められますか？

A. 返還の条件は奨学金の契約によって違います。辞める前に、契約書で返還する額、返還が免除される勤務年数、途中で辞めた場合の扱いの3点を確かめてください。確かめる順番は看護師の奨学金「お礼奉公」がつらいときで扱っています。

Q. 次の職場探しで転職サービスに相談すると、費用はかかりますか？

A. 求人を紹介する転職サービス（有料職業紹介事業者）は、職業安定法第32条の3第2項により、一部の例外を除いて求職者から手数料を受け取れません。紹介を伴わない有料のサービスもあるため、料金は各サービスの案内で確かめてください。登録後の連絡の方法や時間帯は、最初に希望を伝えておきましょう。電話が多くて困ったときの対処は看護師転職サイトの電話がしつこいときにまとめています。都道府県のナースセンターも、看護職向けの無料の職業紹介を行っています。次の職場がすでに決まっている人や、公的な窓口だけで進めたい人は、利用しなくてもかまいません。

まとめ

• 退職は直属の上司に対面で、「◯月末で退職させていただきます」と結論から伝えます
• 伝える前に、退職希望日・伝える順番・理由の一文・譲らない条件の4つを決めておきます
• 面談で退職日・書類・引き継ぎ・有給の日程が決まれば、「伝える」は完了です
• 引き止めには、パターンごとの返し方と次の一手を用意し、条件の提示にはその場で即答しません
• 退職のルールは、雇用契約に期間の定めがあるかどうかで変わります。話が進まないときは記録を残し、看護部長・人事、総合労働相談コーナーの順に相談先を広げます

台本と退職日の上限を用意しておけば、当日は落ち着いて話せます。

次のステップへ

• 退職時期・有給消化・引き継ぎの進め方は → 看護師の円満退職のコツ
• 次の職場の面接に備えたい方は → 看護師の面接でよく聞かれる質問と回答例
• 上司との関係がつらくて切り出せない方は → 看護師のパワハラ対処法