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50代の看護師が辞めたいと感じたとき|「定年まで我慢」を数字で検証する
目次
- 01看護師の3人に1人は50代以上
- 0250代以降、年収はどう動くのか
- 03「定年まで我慢」の“定年”は、何歳ですか
- 0450代になっても、負荷は減らない
- 05判断の前に確かめる3つのこと
- 1. 自分の「定年」と、その後の条件を書面で確認する
- 2. 退職金と公的年金の受け取り時期を、自分の数字にする
- 3. 体力の変化は「夜勤の回数」ではなく「回復にかかる時間」で測る
- 0650代の「辞めたい」でよくある失敗
- 失敗1: 定年の年齢を確認しないまま「あと◯年」と数える
- 失敗2: 体調を崩してから条件を変えようとする
- 失敗3: 退職の申し出と引き継ぎを同時に進めようとする
- 07よくある質問
- Q. 50代の看護師でも転職できますか?
- Q. 50代で転職すると年収は下がりますか?
- Q. 定年まで我慢したほうがいいですか?
- Q. 50代で辞めたいと思うのは珍しいですか?
- 08まとめ
50代の看護師が「辞めたい」と感じたとき、判断を止めているのはたいてい「あと少しで定年だから」という一文です。ただしこの一文は、自分の定年が何歳で、そのあと条件がどう変わるかを確認しないと成り立ちません。就業看護師の3人に1人は50代以上。年収は50〜54歳でピークを迎え、60〜64歳では約75万円下がります。この記事では、残りの年数と条件を数字にしてから判断するための材料を整理します。働き方の選択肢そのものは50代看護師のパート・非常勤という選び方にまとめています。
看護師の3人に1人は50代以上
厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例(就業医療関係者)」(2024年末現在)によると、就業看護師1,363,142人のうち50歳以上は436,760人。構成割合を合算すると32.1%で、およそ3人に1人にあたります。50代だけでも293,279人(21.5%)です。
就業看護師に占める50歳以上の割合(436,760人)。およそ3人に1人32.1%
厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」(2024年)
この層は増え続けています。とくに60代前半の伸びは顕著です。
60〜64歳の就業看護師数の推移(隔年・各年末現在)
出典: 厚生労働省「衛生行政報告例(就業医療関係者)」統計表2 各年版
60〜64歳は10年で39,133人から84,049人へ、約2.1倍になりました。65歳以上も59,432人います。「50代で辞めたら働く場所がない」という前提は、数字の上では成り立ちません。問題は働けるかどうかではなく、どの条件で働くかです。
50代以降、年収はどう動くのか
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月公表・一般労働者・企業規模10人以上)の看護師の数値を、年収換算(きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額。看護師全体の平均524.7万円と同じ計算方法)と就業者数で並べたのが下の表です。
| 年齢階級 | 年収換算 | 就業者数(2024年末) | 2014年比 |
|---|---|---|---|
| 50〜54歳 | 577.7万円(全年齢でピーク) | 164,077人 | +55,949人 |
| 55〜59歳 | 573.5万円 | 129,202人 | +52,097人 |
| 60〜64歳 | 502.9万円 | 84,049人 | +44,916人 |
出典: 年収換算は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(職種別・年齢階級別、男女計)、就業者数は同省「衛生行政報告例」統計表2。
読み取れることは2つあります。ひとつは、年収のピークが50〜54歳にあること。看護師全体の平均524.7万円を53.0万円上回ります。もうひとつは、ピークの50〜54歳から60〜64歳にかけて約74.8万円下がることです(55〜59歳との比較でも約70.6万円の差があります)。
この下がり方は、個々の職場の事情というより、60歳前後で雇用の形が切り替わることの反映です。つまり50代の「辞めたい」は、「我慢すれば今の条件が続く」という前提では考えにくい。むしろ条件が変わる時期が先にあり、その変わり方を自分で設計できるかどうかが論点になります。
条件が変わる前に、相場を知っておく
60歳前後で雇用形態が変わる職場は少なくありません。今の経験が外でどう評価されるかを、動く前に確認しておくと選択肢が残ります。
「定年まで我慢」の“定年”は、何歳ですか
厚生労働省「令和7年 高年齢者雇用状況等報告」(2025年6月1日現在・常時雇用21人以上の企業237,739社)によると、65歳までの雇用確保措置を実施済みの企業は99.9%です。ただし、その中身は分かれます。
| 措置の内容 | 企業の割合 |
|---|---|
| 継続雇用制度の導入 | 65.1% |
| 定年の引上げ | 31.0% |
| 定年制の廃止 | 3.9% |
さらに、65歳以上定年の企業(定年制の廃止を含む)は34.9%、70歳までの就業確保措置(努力義務)を実施済みの企業は34.8%にとどまります。
出典: 厚生労働省「令和7年 高年齢者雇用状況等報告」(2025年12月19日公表)
つまり、およそ3分の2の企業では「継続雇用制度」により、いったん定年を迎えてから再雇用される形になります。再雇用時に給与・勤務形態・役職が変わるかどうかは勤務先の規程次第です。「定年まで我慢する」と決める前に、その定年が何歳で、その後どういう条件になるのかを確認しないと、我慢する期間の見積もりそのものがずれます。看護師の定年が何歳か(60歳・65歳の割合、公務員と国立病院機構の引上げの日程)と、定年後の再雇用・パート・転職の選び方、在職老齢年金の影響は看護師の定年は何歳?で整理しています。
50代になっても、負荷は減らない
「年齢が上がれば楽になる」という想定も、データでは支持されません。日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」(回答35,933人)の年齢階級別を見ると、次のとおりです。
- 仕事量の増加は50代が最も強い: 1年前と比べて仕事量が「大幅に増えた」割合は、40〜49歳30.1%に対し50〜59歳30.4%で全年代の最高です。
- 有給は劇的には増えない: 年次有給休暇を10日以上取得した割合は50〜59歳53.3%。全体平均50.8%とほぼ同水準で、60〜64歳になってようやく61.9%に上がります。
- 上司からのハラスメントも残る: パワハラを受けた相手として「看護部門の上司」を挙げた割合は、50〜59歳で53.0%。20〜24歳の78.7%からは下がりますが、半数を超えています。
同調査は時間外労働についても「40〜50歳代の時間外労働が他の年代に比べて多い傾向にあった」とし、ベテラン層が新人教育や委員会活動を担いながら若手の負荷もカバーしている状況を指摘しています。50代の疲れは、加齢だけで説明できるものではありません。
判断の前に確かめる3つのこと
1. 自分の「定年」と、その後の条件を書面で確認する
- 手順: ①就業規則で定年年齢と継続雇用の規定を確認する → ②人事・総務に「再雇用後の給与水準・勤務形態・夜勤の有無」を質問する → ③口頭の回答ではなく、規程の該当箇所を見せてもらう
- 見本: 「再雇用後の勤務条件について、規程のどの部分を見ればよいか教えていただけますか」
⚠️ つまずきやすい落とし穴いちばん多いのが、同僚の話を自分の条件として受け取ってしまうことです。再雇用後の給与水準や夜勤の扱いは、同じ病院でも職種・役職・入職時期で運用が分かれることがあり、「先輩は7割くらいになったらしい」という話が自分に当てはまるとは限りません。しかも継続雇用の条件は、規程の改定で数年のうちに変わることもあります。確認すべきは噂ではなく現行の規程で、聞く相手は同僚ではなく人事です。「あと5年我慢する」と決める判断は、この確認をしてから初めて成り立ちます。
2. 退職金と公的年金の受け取り時期を、自分の数字にする
- 手順: ①退職金規程で「勤続年数ごとの支給率」と自己都合・会社都合の差を確認する → ②ねんきん定期便またはねんきんネットで受給見込みを確認する → ③①②の金額と時期を1枚の紙に書き出す
- 見本: 「60歳時点/65歳時点」の2列で、退職金・年金・給与の見込みを並べて比較する
⚠️ つまずきやすい落とし穴退職金は勤続年数に応じた支給率で決まることが多く、あと数年で区切りの年数に届くケースがあります。ここを確認せずに退職日を決めると、数十万円単位で結果が変わることがあります。逆に「区切りまで待つ」と決めたあとで、その間の心身の負担を見落とすのもよくある失敗です。どちらが正解ということではなく、金額と期間を並べて見ないと比較そのものができないのが問題です。金額の見込みは人事と年金の公的な窓口でしか正確に出せません。推測で判断しないでください。
3. 体力の変化は「夜勤の回数」ではなく「回復にかかる時間」で測る
- 手順: ①直近3か月の夜勤明けについて、翌日に予定を入れられたかを記録する → ②入れられなかった回数が半分を超えるかを見る → ③超えていれば、夜勤の上限回数を決めてから求人を見る
- 見本: 「夜勤は月3回までを希望します。日勤帯での新人指導は引き受けられます」
⚠️ つまずきやすい落とし穴「まだやれている」を基準に判断すると、限界が来たときに選択肢が狭くなります。体調を崩してから条件を変えようとすると、休職や離職を挟むことになり、在職中に交渉する場合より条件が悪くなりがちです。また夜勤を続けられるかどうかだけを見て、通勤時間や立ち仕事の総時間を見落とす人も多くいます。測るべきは夜勤の回数ではなく、次の勤務までに回復できているかどうかです。回復が追いつかない状態が3か月続いているなら、それは意思の問題ではなく勤務設計の問題として扱ってください。
- 自分の職場の定年年齢と、継続雇用の規程を実際に読んだ
- 再雇用後の給与水準・勤務形態を人事に確認した
- 退職金の支給率と、公的年金の受給見込みを数字で把握している
- 夜勤明けの翌日に回復できているかを、3か月ぶん記録した
- 辞めたい理由を1つに絞って言葉にできる
※ このリストは判断の材料を揃えるためのもので、何かを判定したり診断したりするものではありません。体調のつらさが続くときは、勤務先の産業医などの専門家に相談することも選択肢のひとつです。
50代の「辞めたい」でよくある失敗
失敗1: 定年の年齢を確認しないまま「あと◯年」と数える
継続雇用制度を採る企業が65.1%を占める以上、多くの職場では60歳前後で一度条件が切り替わります。「あと5年」と思っていた期間が、実際には「2年後に条件が変わり、そこから3年」だったというずれは珍しくありません。
失敗2: 体調を崩してから条件を変えようとする
在職中に勤務条件を相談するのと、休職や離職を挟んでから探すのでは、選べる範囲が変わります。回復に時間がかかるようになったと感じた時点が、相談を始めるタイミングです。
失敗3: 退職の申し出と引き継ぎを同時に進めようとする
50代は担当している役割が多く、引き継ぎに時間がかかります。伝える時期と順番は看護師の退職の伝え方完全ガイドを参考に、退職希望日から逆算してください。
よくある質問
Q. 50代の看護師でも転職できますか?
A. 就業看護師の32.1%(436,760人)が50歳以上で、60〜64歳だけでも84,049人が働いています。この数は2014年の約2.1倍です。看護師全体の有効求人倍率も2.33倍(2026年3月・常用パート除く、全職業計1.17倍)と高い水準が続いています。年齢別の求人倍率は公表されていませんが、50代で働き続けている人が多数いることは確かです。
Q. 50代で転職すると年収は下がりますか?
A. 勤務形態によります。「令和7年賃金構造基本統計調査」の看護師の年収換算は50〜54歳577.7万円がピークで、55〜59歳573.5万円、60〜64歳502.9万円と推移します。この差は夜勤や役職手当の有無が大きく影響するため、夜勤を減らす選択をすれば同じ職場にいても下がります。比較は「転職するかどうか」ではなく「どの勤務形態を選ぶか」で行ってください。
Q. 定年まで我慢したほうがいいですか?
A. まず自分の職場の定年年齢と、その後の継続雇用の条件を確認してください。65歳までの雇用確保措置を実施している企業は99.9%ですが、そのうち65.1%は継続雇用制度、つまり一度定年を迎えて再雇用される形です。再雇用後の条件は規程によるため、「我慢する期間」と「その後の条件」の両方が分からないと比較ができません。
Q. 50代で辞めたいと思うのは珍しいですか?
A. 珍しくありません。看護師全体では79.2%が「仕事を辞めたいと思いながら働いている」と回答しています(日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」)。さらに仕事量が「大幅に増えた」と答えた割合は50〜59歳30.4%で全年代の最高です。理由別の対処法は看護師が辞めたいと思ったときの対処法を参照してください。
残りの年数を、条件で設計する
50代は経験がそのまま評価される年代です。今の職場に残る場合も、外の条件を知っておくと交渉の材料になります。
まとめ
- 50代以上は3人に1人: 就業看護師の32.1%。60〜64歳は10年で約2.1倍になり、働き続ける人が増えています
- 年収は50〜54歳がピーク: 577.7万円。60〜64歳では502.9万円へ、約74.8万円下がります
- 「定年まで我慢」は確認してから: 65歳までの雇用確保措置は99.9%の企業が実施済みですが、うち65.1%は継続雇用制度。定年年齢と再雇用後の条件を規程で確かめないと、我慢する期間の見積もりがずれます
働き方そのものの選択肢は50代看護師のパート・非常勤という選び方、ひとつ前の年代は40代看護師が辞めたいと感じたとき、年齢構成の全体像は看護師は何歳が多い?年齢構成と転職しやすさをご覧ください。
体調の変化に更年期の症状が重なっている方は更年期と看護師の仕事、親の介護との両立で迷っている方は親の介護と看護師の仕事を両立するにはも参考にしてください。
参考文献
- 厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」(2024年末現在・表3/統計表2)(2026-09-20 閲覧)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月公表・職種別・年齢階級別)(2026-09-20 閲覧)
- 厚生労働省「令和7年 高年齢者雇用状況等報告」の集計結果(2025年12月19日公表・2025年6月1日現在)(2026-09-20 閲覧)
- 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」(回答35,933人・問9/問10/問17/問25/問38)(2026-09-20 閲覧)
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年3月分及び令和7年度分)」参考統計表(2026-09-20 閲覧)
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