50代看護師のパート転職｜時給1,933円の相場と、年収がどう動くかの計算

50代でパートに切り替えることは、「もう第一線を退く」という意味ではありません。短時間労働者として働く看護師の平均年齢は50.9歳で、全国に277,530人います（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」）。つまりパート看護師の標準的な像は、すでに50代なのです。時給は1,933円で、短時間労働者全体の平均1,518円の約1.27倍。この記事では、切り替えたときに年収がいくらになるのかを実際に計算し、65歳以降も働けるかを法律で確認します。

50歳以上の看護師は約44万人——就業看護師の32.1%

年齢構成を見ると、50代以上が薄い層ではないことがわかります。

年齢階級	就業看護師数	構成割合
45〜49歳	186,529人	13.7%
50〜54歳	164,077人	12.0%
55〜59歳	129,202人	9.5%
60〜64歳	84,049人	6.2%
65歳以上	59,432人	4.4%
50歳以上 合計	436,760人	32.1%

出典: 厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」表3（2024年末現在）。合計は人数・割合とも各階級の公表値の合算（実数から再計算した割合は32.0%）

就業看護師1,363,142人の約3人に1人が50歳以上です。雇用形態で見ると、正規雇用が81.8%（1,115,543人）、非正規雇用が17.8%（242,085人）、派遣が0.4%（5,514人）。非正規で働く看護師は24万人を超えています（同調査 図1）。

パート看護師の相場を分解する

まず、時給の位置づけです。

看護師1,933円は、短時間労働者全体の平均より415円高い水準です。ただし「時給が高い」だけでは生活の設計になりません。同じ調査には、実際の働き方の平均も載っています。それを掛け合わせると、年収が出ます。

項目	値	計算
1時間当たり所定内給与額	1,933円	—
1日当たり所定内実労働時間数	6.0時間	—
実労働日数	13.8日/月	—
月の所定内給与額	約160,052円	1,933×6.0×13.8
年間賞与その他特別給与額	110,700円	—
年収の目安	約203万円	160,052×12＋110,700

出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」短時間労働者・職種小分類第1表（看護師・企業規模計10人以上・男女計）。月収・年収は同表の平均値から当サイトが算出

週3日強・1日6時間で年約203万円。これが平均的なパート看護師の姿です。「時給2,000円近い」という印象と、「年収200万円台前半」という現実の両方を、同じ表から読み取れます。日数や時間を増やせば比例して増えますが、増やした先に何が待っているかは、次の節で正社員側の数字と並べると見えてきます。

正職員を続けた場合、年収は何歳がピークか

パートに切り替えるかどうかの判断材料として、正職員（一般労働者）のまま働いたときの年収カーブを見ておきます。

年齢階級	きまって支給	うち所定内	年間賞与	年収
45〜49歳	387,000円	353,900円	967,800円	561.2万円
50〜54歳	394,900円	362,500円	1,038,200円	577.7万円
55〜59歳	393,000円	361,700円	1,019,300円	573.5万円
60〜64歳	359,900円	339,800円	709,900円	502.9万円
65〜69歳	308,300円	294,100円	540,900円	424.1万円

出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・職種小分類第5表（看護師・企業規模計10人以上・男女計）。年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出

看護師の年収のピークは50〜54歳の577.7万円です。40代でも、60代でもありません。いま50代前半なら、生涯でいちばん高い時期に立っていることになります。

そして60〜64歳で502.9万円へ、74.8万円（12.9%）落ちます。ここで大事なのは何が落ちているかです。所定内給与額（基本給など、時間外・深夜・休日・宿日直・交替手当を除いた額）は362,500円から339,800円へ22,700円の減少にとどまるのに対し、年間賞与は1,038,200円から709,900円へ328,300円も減っています。

つまり60代の減収は、能力の評価が下がるからではなく、賞与の算定基盤と夜勤・残業が外れるから起きています。「きまって支給する現金給与額－所定内給与額」で計算できる超過労働給与額は、50〜54歳の32,400円から60〜64歳の20,100円、65〜69歳の14,200円へと段階的に消えていきます。

この構造がわかると、判断の軸が変わります。夜勤をやめた時点で、正職員でいても収入は下がる。だとすれば「夜勤をやめる」と「パートにする」を同時に決める必要はなく、別々に検討できます。

定年後も働けるのか——法律が保証している範囲

「60歳で定年、その先は不安定」というイメージは、現在の制度とはずれています。

年齢	事業主に課されていること	具体的な措置
65歳まで	義務（高年齢者雇用確保措置）	①定年制の廃止 ②65歳までの定年の引き上げ ③希望者全員の65歳までの継続雇用制度の導入——のいずれか
70歳まで	努力義務（高年齢者就業確保措置、2021年4月〜）	①70歳までの定年の引上げ ②定年制の廃止 ③70歳までの継続雇用制度（再雇用・勤務延長）の導入 等

出典: 厚生労働省「高年齢者雇用安定法の改正」（65歳までの雇用確保措置／70歳までの就業機会確保）

65歳までの措置については、労使協定で継続雇用の対象者を限定できた経過措置が2025年3月31日で終了しました。2025年4月1日以降は、上の3つのいずれかを講じる必要があります。ただし「65歳定年」が義務になったわけではなく、③の継続雇用制度を選んでいる職場では、60歳でいったん退職して再雇用という形になります。待遇が変わるのはこのタイミングです。65歳以上の看護師が59,432人いるという数字は、その先も働き続けられることを示しています。

切り替えを決める前の3つの手順

1. 辞める前に、いまの職場の短時間勤務制度を調べる

• 手順: ①就業規則で「短時間正職員」「育児・介護以外の理由で使える短時間勤務」の規定があるか確認 → ②あれば適用条件（申請時期・最低勤務時間・賞与や退職金の扱い）を読む → ③人事に「制度の直近の利用実績は何人か」を聞く → ④なければ、勤務日数を減らす相談が可能かを師長に確認する

⚠️ つまずきやすい落とし穴：「パートになるには辞めるしかない」と思い込んで退職を先に決める

同一法人内で雇用形態を変えられる職場は少なくありません。制度を使えば、勤続年数が途切れず、退職金の算定期間も継続します。外部に転職してパートになると、勤続はゼロからのやり直しです。さらに、長く勤めた職場では業務の全体像が頭に入っているため、時間を減らしても戦力として扱われやすい。まったく新しい職場でパートから始めると、人間関係と業務の把握に半年前後かかり、そのあいだ賃金は低いままです。退職届を出す前に、就業規則の該当条文を自分の目で確認し、人事に利用実績を聞く。この2つだけは済ませてください。「うちにはそんな制度はない」と現場で言われても、規程上は存在していることがあります。

2. 求人票の時給を、自分の生活時間に当てはめて年収にする

• 手順: ①求人の時給×1日の勤務時間×月の勤務日数で月収を出す → ②賞与の有無と支給月数を確認する → ③交通費の支給上限を確認する → ④現職の直近12か月の源泉徴収票の支払金額と並べる

記入見本（面接・面談で聞く形）: 「週3日・1日6時間を希望しています。その場合の月収と、賞与の実績支給月数、交通費の上限を教えていただけますか」

⚠️ つまずきやすい落とし穴：時給の高さだけで選んで、勤務日数が確保できない

パート求人は「時給2,200円」といった数字が目立つように書かれています。ところが実際に入ってみると、シフトに入れるのが週2日だけだった、という食い違いが起きます。前掲の平均像は「1日6.0時間・月13.8日」で年約203万円。日数が月8日に減れば、同じ時給でも年収は6割弱になります。判断すべきは時給ではなく、時給×時間×日数の掛け算の結果です。面談では「最低保証の勤務日数はあるか」「シフトはいつ確定するか」「希望日が通らなかった実績はどれくらいか」を必ず確認してください。求人票に書かれていない条件ほど、入職後の収入を左右します。

3. 65歳以降の扱いを、いまの職場の就業規則で確認しておく

• 手順: ①就業規則の定年と継続雇用の条文を読む → ②継続雇用後の職種・勤務時間・賃金の決め方が書かれているか確認 → ③書かれていなければ人事に「直近で継続雇用に移った方の勤務形態」を聞く → ④70歳までの就業確保措置を導入しているかも併せて確認する

⚠️ つまずきやすい落とし穴：「65歳まで働ける」を「65歳まで今の条件で働ける」と読んでしまう

高年齢者雇用確保措置が保証しているのは雇用の機会であって、待遇の維持ではありません。継続雇用制度を採っている職場では、60歳でいったん定年退職し、有期契約で再雇用される形が一般的です。このとき、賃金・職位・勤務時間が変わることがあります。賃金構造基本統計調査でも、60〜64歳の年収は50〜54歳のピークから74.8万円下がっています。ここを知らずに「65歳までは今の給与が続く」と住宅ローンや教育費の計画を立てると、60歳で計算が崩れます。50代のうちに、自分の職場の継続雇用後の条件を具体的に確認しておくこと。そのうえで、条件が納得できないなら、50代前半のうちに動くほうが選択肢は多く残ります。

失敗例・よくあるNG

NG①：「50代だから求人がない」と決めつけて探さない

看護職員の有効求人倍率は全国で2.06倍（2024年、保健師・助産師・看護師計、厚生労働省の検討会資料）。短時間労働者として働く看護師の平均年齢が50.9歳であることも、50代が主戦力である職場が存在することを示しています。年齢で最初から絞らないでください。

NG②：夜勤をやめる判断とパートになる判断を、まとめて1回で決める

前述のとおり、収入が落ちる主因は夜勤・残業と賞与です。正職員のまま夜勤を外す選択肢が職場にあるなら、雇用形態はそのままにできます。2つの判断を分けると、取れる手が増えます。

NG③：退職金と社会保険の扱いを確認しないまま雇用形態を変える

勤続年数、退職金の算定、社会保険の加入要件は、雇用形態と労働時間によって扱いが変わります。加入要件は勤務先の規模や所定労働時間で決まるため、変更前に勤務先の人事と年金事務所の両方に確認してください。後から遡って直すことは基本的にできません。

Q&A

Q. 50代の看護師のパート時給はいくらくらいですか？

A. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、短時間労働者として働く看護師の1時間当たり所定内給与額は平均1,933円です（企業規模10人以上・男女計、平均年齢50.9歳）。短時間労働者全体の平均1,518円より415円高い水準です。ただし地域・施設種別・経験によって幅があります。求人票の時給は、勤務時間と日数を掛けて月収に直してから比べてください。

Q. 60代でも看護師として働けますか？

A. 働けます。60〜64歳の就業看護師は84,049人、65歳以上は59,432人います（厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例」2024年末現在）。制度面でも、事業主には65歳までの雇用確保措置が義務づけられ（2025年4月1日以降は定年廃止・65歳までの定年引上げ・希望者全員の継続雇用のいずれか）、70歳までの就業確保措置が努力義務とされています。

Q. パートに切り替えると年収はどれくらいになりますか？

A. 平均的な働き方（1日6.0時間・月13.8日）で計算すると、月の所定内給与額は約160,052円、年間賞与110,700円を加えて年約203万円が目安です。正職員の50〜54歳の平均年収は577.7万円なので、単純比較では大きく下がります。勤務日数を増やせば比例して上がるため、必要な年収から逆算して日数と時間を決めるのが現実的です。

まとめ

• パート看護師の標準像は50代: 短時間労働者として働く看護師の平均年齢は50.9歳、277,530人。50歳以上の就業看護師は436,760人（32.1%）です
• 時給1,933円、平均的な働き方で年約203万円: 1日6.0時間・月13.8日で計算した目安。時給ではなく掛け算の結果で比べてください
• 年収のピークは50〜54歳の577.7万円: 60〜64歳で502.9万円へ。減っているのは基本給ではなく、賞与（-32.8万円）と夜勤・残業分です
• 65歳までは雇用が、70歳までは就業機会が制度で支えられている: ただし保証されているのは雇用の機会であって、待遇の維持ではありません

気持ちの整理や続けるかどうかの判断は50代で看護師を辞めたいと感じたときに、年齢構成から見た転職しやすさは看護師は何歳が多い？、全体の段取りは看護師の転職の流れで解説しています。

参考文献

1. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概況（短時間労働者の賃金・主な用語の定義）（2026-09-20 閲覧）
2. 厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（2025年7月29日公表）（2026-09-20 閲覧）
3. 厚生労働省「高年齢者雇用安定法の改正～『継続雇用制度』の対象者を労使協定で限定できる仕組みの廃止～」（経過措置は2025年3月31日終了）（2026-09-20 閲覧）
4. 厚生労働省「高年齢者雇用安定法の改正～70歳までの就業機会確保～」（2021年4月1日施行・努力義務）（2026-09-20 閲覧）
5. 厚生労働省「看護を取り巻く現状について」第1回 2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料3（令和8年4月10日）（2026-09-20 閲覧）