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看護師の将来性|2040年の需給推計・地域の偏り・養成数の減少をデータで読む、「余る」は本当か

ナースひとやすみ 編集部2026年11月22日 更新約16分で読めます
目次

休憩中に「看護師 将来」と検索すると、「なくなる」と「余る」が両方出てきて、手が止まる。そんな方に向けて、公的な資料で確かめられる範囲だけを整理します。

看護師が「なくなる」と言える公的な根拠は確認できません。就業看護師は10年で25.4%増えています。 「余る」「足りなくなる」を示す2040年の推計も、2026年11月4日時点では公表されていません。国(厚生労働省)の検討会が2040年頃までの看護職員の需給推計を作っている途中で、10月19日の第6回までの資料に、2040年の需要と供給の推計結果は載っていません。そのうえで、統計から確かめられることが3つあります。

  • 就業看護師は、2014年末の108.7万人から2024年末の136.3万人へ、10年で25.4%増えています
  • 2040年に向けて、15〜64歳の人口は2020年比で17.3%減り、75歳以上は19.7%増えます。需要と担い手は、変わる方向がそろいません
  • 担い手の入口(看護師養成5課程の入学者)は5年で11.5%減り、いまの看護師の45.7%は45歳以上です。ただし地域と領域で事情が大きく違います
この記事でわかること
  • 「なくなる」「余る」と言える範囲と、言えない範囲
  • 2040年に向けて動く需要(人口・入院・外来・在宅)と供給(入学者・年齢構成)
  • 大都市・地方都市・過疎の地域で、見通しがどう違うか
  • 自分の地域・領域・年齢で、将来を確かめる手順

求人倍率の現状は看護師の求人倍率と人手不足の推移に、准看護師は准看護師の将来性にまとめました。ここでは看護師の将来の見通しに絞ります。


「なくなる」「余る」と言える推計は、いま公表されているのか

問い公的な資料から言えること言えないこと
看護師はなくなるか就業看護師は2014年から2024年まで増え続け、136.3万人(2024年末)将来の就業者数。国が推計中
看護師は余るか、足りなくなるか2040年頃までの需給推計は作成中。第1〜6回の資料に2040年の推計結果はない2040年の需要と供給の差
全国一律に言えるか検討会の委員から「地域や領域による偏在(地域や分野で偏りがあること)が非常に大きな問題」という意見が出ている全国一律の「余る」「足りない」

前回(第8次)の推計は、いまの実態と単純に比べられない

先に断っておくと、次の数字を「いま足りない人数」とは読めません。2019年にまとめた第8次看護職員需給見通しでは、2025年の看護職員(保健師・助産師・看護師・准看護師の合計。上の看護師だけの数とは対象が違います)の需要が180.2万人、供給が174.7万人で、差は約5.5万人でした(需要は都道府県の報告値で、係数等の処理前の値。内訳は求人倍率の記事に載せています)。厚生労働省の第4回検討会資料は、就業者数のデータが2023年までに限られるため「単純に比較することは困難」とし、この見通しは、作成した2019年当時の受療率(人口あたりの患者数)が変わらないと仮定した推計で、受療率の低下傾向や業務効率化の効果は反映されていない、と明記しています。

2040年の推計は、方法を決めている段階

  • 検討会は2026年4月10日の第1回から、10月19日の第6回まで開かれました
  • 推計は都道府県ごとに、2040年頃まで行います。供給は年齢構造の変化を反映し、需要は「医療需要あたりの看護職員数×医療需要」で出す方針です
  • 業務効率化や勤務環境改善を踏まえたシナリオ分けは、第5回以降に検討するとされています。第5回(勤務環境改善)・第6回(資質向上・確保策)の資料は、推計値を示す内容ではありません
  • 第1回の検討スケジュール(案)は「2026年冬頃に取りまとめに向けた議論」で、第4回の資料には「議論の進捗により、スケジュール感に変更はあり得る」と添えられています

推計の結果が出るまで、「2040年に何万人足りない(余る)」という公的な数字はありません。見かけたら、どの資料の推計かを確かめてください。


就業看護師は10年で25.4%増えた

就業看護師数の推移(各年末・看護師のみ)

2014
108.7万人
2016
114.9万人
2018
121.9万人
2020
128.1万人
2022
131.2万人
2024
136.3万人

出典: 厚生労働省「衛生行政報告例(就業医療関係者)」令和6年(隔年調査。保健師・助産師・准看護師を含まない)

看護師の就業者数は10年で27.6万人増。「看護師が減っている」という実績は確認できない+25.4%

厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例」(2024年)

増え方には波があります。2014〜2020年は2年ごとに約6万〜7万人ずつ増え、2020〜2022年は3.1万人増に鈍り、2022〜2024年は5.1万人増でした。人口10万人あたりでは855.2人(2014年)から1,101.1人(2024年)へ、28.8%増えています。

ここで見ているのは看護師だけです。准看護師は2014年末の340,153人から2024年末の233,022人へ、10年で10.7万人減りました(前回調査の2022年からは8.4%減)。看護師と准看護師を合わせると、1,426,932人から1,596,164人へ+11.9%で、看護師だけの+25.4%より緩やかです。准看護師の見通しは准看護師の将来性で扱いました。

この数字から言えるのは、これまでの実績では看護師は減っていないことです。言えないのは、これからも増え続けるかどうかです。就業者が増えても、必要とされる数が増える速さを超えるかどうかは別の問題で、それを推計しているのが検討会です。


2040年に向けて動くもの①需要の側(人口と、患者数のピーク)

社会保障・人口問題研究所の推計(令和5年推計・出生中位)では、2040年は団塊ジュニア世代が高齢期(65歳以上)に入り、65歳以上が全人口の35%になります。

2020年2040年変化
総人口12,615万人11,284万人−10.6%
15〜64歳7,509万人6,213万人−17.3%
65歳以上3,603万人3,928万人+9.0%
75歳以上1,860万人2,227万人+19.7%

出典: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」(令和5年推計)。厚生労働省の第1回検討会 資料5に載った値で、変化率は当サイトの算出です。

高齢者が増えると医療の需要も増えそうに見えますが、患者数のピークは領域ごとに位置が違います。国の資料にある患者数の推計は次のとおりです。

領域全国の患者数がピークを迎える時期(推計)
外来2025年(2020年までに218の二次医療圏でピークを迎えたと見込み)
入院2040年(2035年までに236の二次医療圏でピークを迎える見込み)
在宅(訪問診療)2040年以降
訪問看護の利用者数198の二次医療圏で2040年以降

二次医療圏は、入院医療などを完結させる地域の単位です。出典: 新たな地域医療構想等に関する検討会資料(令和6年3月29日。訪問看護の行は令和6年9月30日の資料)。厚生労働省の第1回検討会 資料3に転載された推計です。

読み取れるのは、需要は一様に増えるのではなく、外来は患者数がすでに頭打ち、入院は全国では2040年まで増えつつ236の二次医療圏は2035年までに先にピークを迎え、在宅・訪問看護は2040年以降も増える圏域が多いということです。自分の働く領域で山の位置が違います。

ただし、これは患者数の推計で、看護師が何人必要かではありません。しかも2017年の患者調査の受療率を将来の人口に当てはめた推計なので、受療率の変化は織り込まれていません。必要数への換算(医療需要あたりの看護職員数、受療率の変化、業務効率化の効果)は、検討会の推計を待つ段階です。


2040年に向けて動くもの②供給の側(入口の細りと、年齢構成)

看護師養成5課程の入学者は、5年で11.5%減った

看護師の免許を得る課程の入学者を、2020年度と2025年度で並べました。

課程2020年度2025年度変化充足率(2020→2025年度)
大学25,815人26,871人+1,056人(+4.1%)103.1% → 99.7%
看護師3年課程(専修学校・各種養成所など)27,064人20,868人−6,196人(−22.9%)95.9% → 79.5%
高等学校・専攻科の一貫教育校3,842人2,905人−937人(−24.4%)90.2% → 69.8%
短期大学3年課程1,201人685人−516人(−43.0%)103.5% → 81.5%
看護師3年課程(定時制)235人153人−82人(−34.9%)95.9% → 65.1%
5課程の合計58,157人51,482人−6,675人(−11.5%)—

充足率は、1学年定員に対する入学者の割合です(例: 看護師3年課程の2025年度は20,868÷26,244=79.5%)。出典: 厚生労働省「看護師等学校養成所入学状況及び卒業生就業状況調査」令和2年度・令和7年度。准看護師課程と2年課程は含みません。合計と変化率は当サイトの算出です。

大学はほぼ定員を満たしていますが、3年課程は定員の79.5%しか埋まっていません。背景には若年人口の減少があります。15〜19歳の人口は、2020年に比べて2030年に8.8%、2035年に18.7%、2040年に29.0%減る見込みです(社会保障・人口問題研究所の地域別推計・令和5年推計。第3回検討会 資料3)。

入学者の減少が、そのまま就業者の減少になるわけではありません。検討会の供給推計の方針にも、直近の新規就業者の実績は令和4年以前の入学者が大半で、近年の定員充足率の低下は反映されていない、とあります。入学者の減少が就業者数に表れるのはこれからです。委員からは、新規就業者の減少を「人口構造の変化」と「看護職を職業として選ぶ割合の変化」に分けて推計・提示すべきだという意見も出ています。どちらが主因かは、まだ示されていません。

看護師の45.7%は45歳以上

年齢階級別の就業看護師の構成割合(2024年末)

25歳未満
8.3%
25〜29歳
13%
30〜34歳
10.9%
35〜39歳
10.2%
40〜44歳
11.9%
45〜49歳
13.7%
50〜54歳
12%
55〜59歳
9.5%
60〜64歳
6.2%
65歳以上
4.4%

出典: 厚生労働省「令和6年(2024)衛生行政報告例(就業医療関係者)」表3(看護師1,363,142人。年齢階級の割合は同表の値)

最多は45〜49歳(13.7%)で、45歳以上の合計は623,289人、45.7%です(当サイトの合算。グラフの各割合を足すと四捨五入で45.8%になります)。この世代は2040年には61歳以上になります。検討会は供給推計で、現在の就業者の約半数を占める45歳以上が2040年には60歳代〜80歳代以上となり、定年退職等で就業を続ける人が減ると見込み、その変化を反映する方針です。あわせて、高年齢者の雇用が進む場合の推計も作ります。

対象には注意してください。検討会資料の「45歳以上が約半数」と、衛生行政報告例にある55歳以上の看護職員(2008年17.1万人→2024年41.3万人)は、保健師・助産師・准看護師を含む看護職員の値です。上の45.7%は看護師だけの値で、並べて比べる数字ではありません。年齢構成の詳しい読み方は看護師は何歳が多い?、定年と60代の働き方は看護師の定年は何歳?にあります。


地域で見ると「余る」と「足りない」は同じ年に起きうる

検討会の資料にある、2025年から2040年の人口の変化を、地域の型別に並べます(337の構想区域の平均値。構想区域は、地域の医療提供体制を考える単位として都道府県が定める区域です)。

地域の型生産年齢人口(15〜64歳)の変化高齢人口の変化
大都市型−11.9%+17.2%
地方都市型−19.1%+2.4%
過疎地域型−28.4%−12.2%

出典: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口」(令和5年推計)。新たな地域医療構想等に関する検討会資料(令和6年3月29日)を転載した厚生労働省の第1回検討会 資料3。大都市型は人口100万人以上(または人口密度2,000人/km2以上)、過疎地域型は地方都市型にも当たらない地域です。

大都市型は高齢人口が増え、担い手の世代は減ります。過疎地域型は高齢人口も減りますが、担い手の世代はそれ以上に減ります。高齢人口が減る構想区域は183区域で、約5割です。高齢人口が増える地域と、高齢人口も担い手の世代も減る地域が、同じ全国の数字に混ざっています。 全国の合計で「余る」「足りない」と言い切れない理由です。

いまの看護師数にも地域差があります。人口10万人あたりの就業看護師数は、全国が1,101.1人で、最多は高知県の1,757.8人、最少は埼玉県の827.0人と、約2.1倍の差です(厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例」)。ただし、これは人口あたりの数で、高齢者の数や病床数は考慮していません。少ない県がそのまま「不足」とは読めません。委員からも、偏在指標を示して可視化すべきだ、二次医療圏別の推計が必要だという意見が出ており、地域別の将来の姿は、国の推計の公開を待つ段階です。県ごとの求人倍率は求人倍率の記事、年収は看護師の年収が高い都道府県は?で確かめられます。

領域でも差があります。第6回の資料は、訪問看護ステーションは求職者の数そのものが少なく、人材確保がより困難な状況にある、と記しています(福島県の例では求職者が少ない傾向とも示されています)。訪問看護の利用者数は198の二次医療圏で2040年以降にピークを迎える見込みなので、この領域の動きは訪問看護ステーションの選び方や、介護施設への看護師転職ガイドで個別に確かめてください。


将来の不安を、自分の条件で確かめる手順

全国の推計を待たなくても、自分の条件に引き寄せて確かめられることがあります。

  1. 自分の都道府県の現在地を見る。 人口10万人あたりの就業看護師数(全国1,101.1人)と、県の求人倍率を並べます。自分の県の人口あたり看護師数は、衛生行政報告例(令和6年)の概況の図4に47都道府県の値が載っています。求人倍率は求人倍率の記事の47都道府県の表で見られます
  2. 自分の領域の山の位置を見る。 外来は2025年、入院は2040年、在宅・訪問看護は2040年以降です。入院でも圏域によってピークの年は違うので、自分の医療圏の資料(都道府県の地域医療構想)を確かめます
  3. 2040年の自分の年齢を足す。 いまの年齢に14歳を足した、2040年時点の年齢で、どんな働き方(夜勤の有無・勤務日数)を希望するか書き出します。夜勤を続けたいか、日勤中心にしたいか、在宅に移りたいかが見えたら、看護師の定年と60代の働き方や看護師の働き先一覧で選択肢を確かめます
  4. 推計の公開を待ち、公表されたら自分の県・医療圏の値を見る。 全国の値ではなく、都道府県ごとの推計が出ます。新たな地域医療構想では、都道府県が令和8年度に将来の病床数の必要量の推計などを検討・策定する進め方が示されています
将来の不安を、自分の条件に引き寄せて確かめる
  • 勤務先の都道府県の人口10万人あたり就業看護師数を、全国(1,101.1人)と比べた
  • 自分の領域(外来・入院・在宅・介護)が、需要のピーク(2025年・2040年・2040年以降)のどこにあるか確かめた
  • 2040年の自分の年齢と、そのとき希望する働き方を書き出した
  • 国の2040年推計が公表されたら、全国値ではなく自分の都道府県・医療圏の値を見ると決めた

⚠️ つまずきやすい落とし穴: 将来の不安が強いほど、「2040年に余る(足りなくなる)と書いてあった」という全国向けの一文を根拠に、いまの職場を辞めたり、別の領域へ移ったりを急ぎたくなります。けれど国の推計は2026年11月4日時点で未公表で、公表されたあとも、都道府県・医療圏ごとの値で見なければ自分の地域には当てはまりません。回避するには、動く理由を将来の推計ではなく、いまの職場の条件(夜勤回数・休日・人員体制)と、希望する地域の現在の統計(人口あたり看護師数・求人倍率)に置きます。推計は、手元に置いて、公表されたら見直す材料にします。動くかどうかを現職の条件で先に決めておけば、推計が出たあとに判断をやり直す手間も減ります。


将来性の情報でよくある失敗

  • 失敗例1: 第8次の差(約5.5万人)を「いま足りない人数」と読む → 資料自身が単純に比較できないとしています。2025年の見通しは過去の推計の前提つきの数字だと確かめてから使う
  • 失敗例2: 入学者の減少を見て「すぐ足りなくなる」と読む → 入学者の減少が就業者に表れるのはこれからで、人口の影響か、看護職を選ぶ割合の影響かも、まだ分けて示されていません
  • 失敗例3: 看護師と看護職員の数字を混ぜる → 看護職員は保健師・助産師・准看護師を含みます。55歳以上の41.3万人は看護職員、45歳以上の45.7%は看護師の値です。引用元の対象を確かめてから並べる

Q&A

Q. 看護師は将来なくなりますか?

A. なくなると言える公的な根拠は、確認できませんでした。就業看護師は10年で25.4%増え、136.3万人です(准看護師を合わせると+11.9%)。2040年頃までの需給推計は作成中で、結果は2026年11月4日時点で出ていません。国の推計が出るまでは、どちらの方向にも言い切れません。

Q. 看護師は余りますか?足りなくなりますか?

A. 2040年の需要と供給の差は、2026年11月4日時点で公表されていません。言えるのは、患者数のピークが領域でずれること、入学者と年齢構成から担い手の側は細る方向にあること、地域の型で見通しが違うことまでです。「余る」「足りない」とは言い切れません。

Q. 2040年の推計はいつ出ますか?

A. 検討会のスケジュール(案)では、2026年冬頃に取りまとめに向けた議論を行う予定です。ただし資料に「議論の進捗により、スケジュール感に変更はあり得る」とあります。公表は、厚生労働省の「2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会」のページで確かめられます。

Q. AIやDX・ICTによる業務効率化で、必要な看護師の数は変わりますか?

A. 変わる幅は、2026年11月4日時点で示されていません。検討会の資料には、音声入力や看護記録の生成AIなどを使った記録業務の効率化の取り組みが例として載っていますが、必要人数への影響を数値で示した推計は載っていません。検討会は、業務効率化や勤務環境改善を踏まえた推計のシナリオ分けを第5回以降に検討するとしています。委員からは、DX・ICTの効果は導入や効果に地域差・施設差があるので、まず実態把握と効果検証を進めるべきだ、看護の安全性や職員の負担も踏まえて慎重に検討すべきだ、という意見が出ています。

Q. 少子化で看護学生が減っていますが、影響はありますか?

A. 看護師養成5課程(大学・看護師3年課程・高校一貫・短大3年・定時制)の入学者は、5年で11.5%減りました。大学以外の4課程が減り(看護師3年課程は−22.9%)、大学は4.1%増えています。就業者への影響は検討会が推計する予定で、数値は2026年11月4日時点で示されていません。大卒と専門卒の割合は看護師の大卒と専門卒の違いにまとめています。

Q. 将来性のある働き先はどこですか?

A. 特定の働き先の将来性は、公的な資料からは言えません。言えるのは、需要のピークの位置が領域で違うことです。将来を比べるなら、領域のピークの位置、勤務先の県の人口あたり看護師数と求人倍率、職場の年齢構成を並べて見ます。訪問看護の利用者は198の二次医療圏で2040年以降にピークを迎える見込みですが、訪問看護ステーションは求職者が少なく人材確保が難しいとも記されています。働き先の全体像は看護師の働き先一覧で比べられます。


手順1〜2で希望の県と領域が絞れたら、その条件の求人を見比べておく、という使い方もあります。

希望の地域・領域の求人を、いまの条件で見比べておく

まだ転職するか決めていなくても、希望する地域・領域の求人を見比べておくと、将来の不安を自分の条件に引き寄せて判断しやすくなります。

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まとめ|将来の展望は「全国の推計」でなく、自分の地域・領域・年齢で確かめる

  • 「なくなる」と言える公的な根拠は確認できず、「余る」「足りない」を示す2040年の推計も、2026年11月4日時点では未公表
  • 就業看護師は10年で25.4%増え、136.3万人。2040年に向けて15〜64歳は17.3%減、75歳以上は19.7%増
  • 患者数のピークは外来2025年・入院2040年・在宅2040年以降。入口(看護師養成5課程の入学者)は5年で11.5%減り、看護師の45.7%は45歳以上
  • 地域の型で、高齢人口が増える地域と、高齢人口も現役世代も減る地域が混ざる
  • 動くかどうかは推計ではなく、いまの職場の条件と、希望する地域の現在の統計で決める。推計は公表されたら、自分の県・医療圏の値で見直す

次の一歩として、状況に合わせて読む記事を選んでください。

参考文献

  1. 厚生労働省「令和6年(2024)衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」結果の概要(2026-11-04 閲覧)
  2. 厚生労働省「看護を取り巻く現状について」第1回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料3(令和8年4月10日)(2026-11-04 閲覧)
  3. 厚生労働省「今後の検討スケジュールについて」第1回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料2(令和8年4月10日)(2026-11-04 閲覧)
  4. 厚生労働省「看護職員の需給推計について」第1回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料5(令和8年4月10日)(2026-11-04 閲覧)
  5. 厚生労働省「看護職員の供給推計について」第2回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料3(令和8年5月8日)(2026-11-04 閲覧)
  6. 厚生労働省「看護師等養成所について」第3回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料3(令和8年6月22日)(2026-11-04 閲覧)
  7. 厚生労働省「看護職員の需要推計について」第4回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料4(令和8年7月23日)(2026-11-04 閲覧)
  8. 厚生労働省「今後の検討スケジュールについて」第4回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料2(令和8年7月23日)(2026-11-04 閲覧)
  9. 厚生労働省「看護職員確保策について」第6回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 資料2(令和8年10月19日)(2026-11-04 閲覧)
  10. 厚生労働省「これまでの御意見のまとめ」第6回2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会 参考資料(令和8年10月19日)(2026-11-04 閲覧)
  11. 厚生労働省「2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会」開催状況ページ(2026-11-04 閲覧)
  12. 厚生労働省「看護師等学校養成所入学状況及び卒業生就業状況調査 令和7年度」入学(e-Stat)(2026-11-04 閲覧)
  13. 厚生労働省「看護師等学校養成所入学状況及び卒業生就業状況調査 令和2年度」入学(e-Stat)(2026-11-04 閲覧)

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