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看護師の離職率|都道府県別一覧(2024年度)正規・新卒・既卒と2年の順位の動き
目次
- 01看護師の離職率の都道府県別一覧|正規雇用・新卒・既卒(2024年度)
- 02看護師の離職率が高い県・低い県ランキング|上位・下位5県は指標で顔ぶれが違う
- 03県の順位は翌年どれだけ動くか|2年分の表を突き合わせる
- 04離職率が高い都府県は首都圏・関西圏に集まる|看護師数・給与との関係
- 05自県の離職率を、転職の判断に使う4つの手順
- 1. 自県(志望県)の値と、自分の立場の列を選ぶ
- 2. 県の値を、応募先と近い病院の相場と並べる
- 3. 応募先本人の数字を、見学や面接で聞く
- 4. 県をまたぐ転職なら、離職率を他の材料と並べる
- 06県別の離職率を見て動くときの失敗例
- 07よくある質問
- Q. 看護師の離職率の全国平均は?
- Q. 看護師の離職率が一番高い都道府県はどこですか?
- Q. 看護師の離職率が低い県はどこですか?
- Q. 離職率が低い県は、働きやすい県ですか?
- Q. 自分の県の離職率は、どこで確認できますか?
- 08まとめ|県の数字は「傾向の目安」。決める材料は応募先の数字に置く
- 次のステップへ
転職先や引っ越し先の県を考えて「看護師 離職率 県別」と調べると、「大阪は高い」「東北は低い」といった数字が目に入ります。その数字を、どこまで信じてよいのでしょうか。
2024年度の病院の看護職員(正規雇用)の離職率は全国11.0%。最高は大阪府・奈良県の14.1%、最低は山形県の7.1%で、7.0ポイントの幅があります(日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」、2026年11月時点で最新)。
ただし、この数字を「県ごとの働きやすさの順位」として読むのは早計です。47都道府県の表を2年分並べると、次の3点が見えてきます。なお、この記事で「看護師の離職率」と書くのは、保健師・助産師・看護師・准看護師を合わせた病院の「看護職員」の数字です。
- 高い県の顔ぶれは、正規雇用・新卒・既卒で入れ替わります。3つとも上位10に入るのは東京都・大阪府・兵庫県だけです
- 正規雇用の県の並びは2年続けて似ています(2年の値の相関係数0.88。1に近いほど並びが似ている)が、新卒(0.37)と既卒(0.54)は1年で大きく入れ替わります
- 離職率が高い都府県は、首都圏と関西圏(埼玉・千葉・東京・神奈川・京都・大阪・兵庫・奈良)に集まっています。この集計では、この8都府県を除くと、看護師数や給与との関係は見えなくなります
- 47都道府県の離職率の一覧(2024年度)と、自県の探し方
- 県の順位が翌年どれだけ動くか、看護師数・給与との関係で何が言えるか
- 自県の数字を転職の判断に使う手順と、応募先に聞く質問の見本
看護師の離職率の都道府県別一覧|正規雇用・新卒・既卒(2024年度)
自分の県が全国と比べて高いのかは、一覧にしないと分かりません。47都道府県を北から南の順に並べたので、自県の行を探してください。
見ている数字は次の3つです。いずれも病院で働く看護職員の、2024年度(2024年4月〜2025年3月)の離職率です。
- 正規雇用看護職員の離職率: 年間の総退職者数が平均職員数に占める割合。定年退職や転職での退職を含み、新卒の離職も含みます
- 新卒採用者の離職率: その年度に採用された新卒のうち、年度末までに辞めた人の割合
- 既卒採用者の離職率: その年度に採用された既卒(新卒ではない看護職経験者、いわゆる中途採用)のうち、年度末までに辞めた人の割合
| 都道府県 | 正規雇用 | 新卒採用者 | 既卒採用者 | 回答病院数 | 参考: 正規雇用(2023年度) |
|---|---|---|---|---|---|
| 全国 | 11.0% | 8.4% | 16.1% | 3,440 | 11.3% |
| 北海道 | 12.0% | 6.5% | 16.3% | 183 | 11.5% |
| 青森県 | 7.3% | 4.2% | 12.7% | 52 | 8.6% |
| 岩手県 | 7.5% | 6.5% | 14.3% | 43 | 6.8% |
| 宮城県 | 9.4% | 6.9% | 18.4% | 68 | 9.1% |
| 秋田県 | 7.4% | 6.3% | 8.4% | 36 | 7.4% |
| 山形県 | 7.1% | 3.9% | 8.4% | 36 | 6.8% |
| 福島県 | 8.0% | 6.3% | 15.5% | 53 | 9.2% |
| 茨城県 | 9.8% | 8.0% | 14.0% | 56 | 10.1% |
| 栃木県 | 10.1% | 10.8% | 16.1% | 37 | 10.2% |
| 群馬県 | 8.2% | 6.9% | 16.0% | 53 | 8.1% |
| 埼玉県 | 12.1% | 8.6% | 18.2% | 114 | 12.4% |
| 千葉県 | 12.9% | 7.3% | 18.2% | 133 | 12.6% |
| 東京都 | 13.0% | 10.5% | 17.9% | 232 | 14.2% |
| 神奈川県 | 13.3% | 8.5% | 17.0% | 150 | 13.6% |
| 新潟県 | 9.1% | 8.0% | 9.5% | 68 | 9.7% |
| 富山県 | 9.3% | 9.2% | 13.0% | 42 | 7.6% |
| 石川県 | 8.1% | 4.3% | 7.1% | 33 | 9.3% |
| 福井県 | 8.3% | 5.6% | 7.8% | 32 | 8.2% |
| 山梨県 | 11.0% | 7.8% | 16.2% | 38 | 11.3% |
| 長野県 | 8.6% | 6.6% | 8.9% | 52 | 8.8% |
| 岐阜県 | 10.6% | 7.8% | 14.2% | 48 | 10.3% |
| 静岡県 | 10.3% | 6.6% | 14.1% | 77 | 9.6% |
| 愛知県 | 10.7% | 7.0% | 11.8% | 140 | 12.1% |
| 三重県 | 10.8% | 6.1% | 13.0% | 65 | 10.2% |
| 滋賀県 | 10.8% | 8.6% | 10.8% | 43 | 10.0% |
| 京都府 | 11.9% | 7.6% | 15.6% | 84 | 12.3% |
| 大阪府 | 14.1% | 11.1% | 20.1% | 160 | 13.7% |
| 兵庫県 | 12.7% | 9.8% | 20.1% | 189 | 13.1% |
| 奈良県 | 14.1% | 7.9% | 15.9% | 38 | 11.8% |
| 和歌山県 | 9.5% | 8.0% | 18.8% | 38 | 10.6% |
| 鳥取県 | 7.8% | 8.3% | 10.5% | 26 | 8.5% |
| 島根県 | 8.2% | 8.5% | 8.7% | 30 | 8.4% |
| 岡山県 | 9.9% | 5.7% | 15.6% | 96 | 10.1% |
| 広島県 | 9.5% | 9.0% | 13.2% | 124 | 10.3% |
| 山口県 | 9.6% | 7.2% | 17.7% | 63 | 9.5% |
| 徳島県 | 7.2% | 9.7% | 16.7% | 30 | 7.9% |
| 香川県 | 10.2% | 11.5% | 16.0% | 32 | 8.1% |
| 愛媛県 | 9.5% | 11.0% | 15.0% | 42 | 11.3% |
| 高知県 | 10.1% | 10.8% | 12.8% | 36 | 9.2% |
| 福岡県 | 11.1% | 9.1% | 15.9% | 149 | 11.7% |
| 佐賀県 | 8.8% | 2.9% | 12.9% | 26 | 8.5% |
| 長崎県 | 8.9% | 8.9% | 14.2% | 72 | 9.0% |
| 熊本県 | 10.1% | 10.2% | 13.3% | 100 | 10.5% |
| 大分県 | 10.2% | 7.4% | 15.2% | 64 | 9.9% |
| 宮崎県 | 9.2% | 7.5% | 13.0% | 45 | 9.5% |
| 鹿児島県 | 10.7% | 5.8% | 12.7% | 56 | 13.0% |
| 沖縄県 | 11.4% | 7.7% | 20.0% | 45 | 12.1% |
出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」報告書(No.102)表26、2023年度の正規雇用は「2024年 病院看護実態調査」報告書(No.101)表16。回答病院数は正規雇用の離職率の算出に使われた数で、新卒・既卒は数県で1〜2病院少なくなります
この調査は、全国の病院8,022施設に看護部長が回答する形で行われ、有効回収は3,502施設(43.7%)です。そのうち正規雇用の離職率を答えたのが、表の全国の回答病院数3,440施設です。回答しなかった病院の離職率は分かりません。県ごとの回答病院は26〜232で、鳥取県・佐賀県は26、東京都は232です。県の値をどう計算したか(病院ごとの率の平均か、人数の合計か)は、報告書の本文からは確認できませんでした。
全国値と、県の真ん中の値は違います。 正規雇用の全国値は11.0%ですが、これを上回る県は47都道府県のうち11で、山梨県が同率、35県は下回ります。上回る11は、北海道・埼玉・千葉・東京・神奈川・京都・大阪・兵庫・奈良・福岡・沖縄です。県の単純な中央値は9.9%で、全国値より1.1ポイント低くなります。離職率が高い都府県に職員が多いためと考えられますが、県別の職員数は表に載っていないため確かめられません。地方で働く方は、全国値の11.0%ではなく、自県の値と比べてください。
参考に、全産業の一般労働者(パートを除く)の離職率は11.4%です(厚生労働省「令和7年雇用動向調査」、2025年1〜12月)。期間や分母が違うので優劣は言えませんが、看護職員の11.0%が突出した水準ではないことは分かります。規模別・設置主体別の相場は看護師の離職率・定着率にまとめています。
看護師の離職率が高い県・低い県ランキング|上位・下位5県は指標で顔ぶれが違う
3つの指標で、高い順・低い順に5県ずつ並べると、同じ県が並ぶわけではありません。
| 高い順 | 正規雇用 | 新卒採用者 | 既卒採用者 |
|---|---|---|---|
| 1番目 | 大阪府 14.1% | 香川県 11.5% | 大阪府 20.1% |
| 2番目 | 奈良県 14.1%(同率) | 大阪府 11.1% | 兵庫県 20.1%(同率) |
| 3番目 | 神奈川県 13.3% | 愛媛県 11.0% | 沖縄県 20.0% |
| 4番目 | 東京都 13.0% | 栃木県 10.8% | 和歌山県 18.8% |
| 5番目 | 千葉県 12.9% | 高知県 10.8%(同率) | 宮城県 18.4% |
| 低い順 | 正規雇用 | 新卒採用者 | 既卒採用者 |
|---|---|---|---|
| 1番目 | 山形県 7.1% | 佐賀県 2.9% | 石川県 7.1% |
| 2番目 | 徳島県 7.2% | 山形県 3.9% | 福井県 7.8% |
| 3番目 | 青森県 7.3% | 青森県 4.2% | 秋田県 8.4% |
| 4番目 | 秋田県 7.4% | 石川県 4.3% | 山形県 8.4%(同率) |
| 5番目 | 岩手県 7.5% | 福井県 5.6% | 島根県 8.7% |
出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」報告書(No.102)表26から当サイトが並べ替え。各指標の上位・下位5番目までを掲載しています
正規雇用の上位は、神奈川・東京・千葉・埼玉の首都圏と、大阪・奈良・兵庫の関西圏で7位までを占めました(8位は北海道の12.0%、9位は京都府の11.9%)。新卒では香川・愛媛・栃木・高知が上位に入り、大都市圏に限りません。既卒では大阪府・兵庫県に沖縄県・和歌山県が続きます。
指標ごとに、県の最高と最低の差も違います。
都道府県間の差(最高と最低の離職率の差、2024年度)
出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」報告書(No.102)表26から当サイトが算出(最高−最低)
※ 差が見えるよう、グラフの起点は0ではありません。
既卒の差は13.0ポイントで、全国値(16.1%)の8割にあたります。「どの県で入るか」で大きく変わるように見えますが、次の節のとおり、この数字は1年で大きく動きます。
3つの指標がそろって高い(低い)県は多くありません。離職率の県別の並びが指標の間でどれだけ似ているかを相関係数で見ると、正規雇用と既卒が0.61、正規雇用と新卒が0.40、新卒と既卒が0.42でした(1に近いほど並びが似ていて、0は関係なし)。
- 3つとも上位10に入る県: 東京都(正規雇用4位・新卒6位・既卒8位)、大阪府(1位・2位・1位)、兵庫県(6位・8位・1位)。順位は同率を含みます
- 3つとも下位10に入る県: 山形県・秋田県・石川県
読むときの使い分けは次のとおりです。新卒で入る方は新卒、中途で入る方は既卒の列を見ます。正規雇用の列は、定年退職や在職年数の長い人も含んだ職場全体の動きなので、自分の立場に近い列があれば、そちらを優先してください。
県の順位は翌年どれだけ動くか|2年分の表を突き合わせる
結論から言うと、正規雇用の県の並びは翌年も似ていて、新卒と既卒は1年で入れ替わります。県の数字を転職に使うなら、「翌年も同じ順位か」が大事です。1年だけたまたま高かった県を「離職の多い県」と読んでしまうからです。2024年度(2025年調査)と2023年度(2024年調査)の47都道府県を突き合わせました。
| 指標 | 2年の相関係数 | 2年の差の中央値 | 2年続けて上位10に入る県 | 最も動いた県 | 読み方 |
|---|---|---|---|---|---|
| 正規雇用 | 0.88 | 0.4ポイント | 8県 | 鹿児島県 13.0%→10.7%、奈良県 11.8%→14.1%(ともに2.3ポイント) | 1年分でも目安になる |
| 新卒採用者 | 0.37 | 1.2ポイント | 5県 | 佐賀県 9.5%→2.9%(26病院) | 2年分で見る |
| 既卒採用者 | 0.54 | 1.7ポイント | 3県 | 鹿児島県 22.0%→12.7% | 2年分で見る |
出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」報告書(No.102)表26、「2024年 病院看護実態調査」報告書(No.101)表16から当サイトが集計。値は2023年度→2024年度。2023年度の新卒・既卒を含む全県の値は、表16で確認できます
相関係数(1に近いほど2年の並びが似ている)。正規雇用は1年分でも目安になり、新卒(0.37)・既卒(0.54)は2年分で見る0.88
日本看護協会「病院看護実態調査」2024年・2025年から当サイトが算出(47都道府県、2023→2024年度の相関係数)(2023〜2024年)
正規雇用は、2年続けて上位10に入る県が8つありました(京都府・兵庫県・千葉県・埼玉県・大阪府・東京都・沖縄県・神奈川県)。一方、既卒で2年続けて入ったのは大阪府・神奈川県・沖縄県の3県だけです。2023年度に既卒で1位だった大分県は22.4%から15.2%に、2位の鹿児島県は22.0%から12.7%に下がり、全国値の16.1%を下回りました。新卒の香川県は、順位は2年連続で1位ですが、値は15.2%から11.5%へ3.7ポイント下がりました。順位が同じでも、値は動きます。
正規雇用でも動いた県はあります。東京都は14.2%(1位)から13.0%(4位)に、奈良県は11.8%から14.1%に動きました。それでも、新卒・既卒に比べると動きは小さく、1県の1年分の値から傾向を読むなら、正規雇用が最も安定しています。
集計の手順は次のとおりです。表計算ソフトで再現できます。
- 2025年調査の表26と2024年調査の表16から、47都道府県の正規雇用・新卒・既卒の離職率を写す
- 指標ごとに、2年の値の相関係数(ピアソン)と、2年の差の絶対値の中央値を求める
- 指標ごとに、年度別に離職率の高い上位10県を選び、2年続けて入る県を数える
- 2024年度の回答病院が40未満の14県と、40以上の33都道府県に分け、差の絶対値の中央値を比べる(40は区切りの目安)
この集計で言えないこともあります。
- 回答病院は毎年同じとは限りません。回答病院数は全国で3,346(2023年度)から3,440(2024年度)に、東京都は246から232に変わっています。有効回収率も42.3%から43.7%に変わりました
- 回答病院数が少ない県ほど値が動く、という結果は出ませんでした。40未満の14県と、それ以外の33都道府県で、2年の差の中央値は正規雇用0.5と0.4ポイント、新卒1.5と1.2ポイント、既卒1.7と1.7ポイントで、ほぼ同じです。ただし、これは「回答病院が少なくても安心」という意味ではありません
- 新卒・既卒の離職率は、分母が採用された人数です。その人数は県別には載っていないため、鳥取県・佐賀県(26病院)、徳島県・島根県(30病院)のような県で、数人の退職がどれだけ率を動かしているかは確かめられません
新卒・既卒は1年分の県の順位で判断せず、2年とも高い(低い)かを見ます。この調査の結果は、直近2回は3月31日に公表されています(2025年、2026年)。2026年11月時点で最新なのは、2026年3月31日に公表された2025年調査(2024年度)です。
離職率が高い都府県は首都圏・関西圏に集まる|看護師数・給与との関係
正規雇用の上位7位までを首都圏と関西圏が占めたことから、「看護師が足りない都市部ほど辞める人が多いのでは」と考える方もいるでしょう。人口10万人あたりの就業看護師数(厚生労働省「令和6年衛生行政報告例」)で見ると、埼玉県827.0、神奈川県836.7、千葉県837.0が全国で少ない3県で、全国値は1,101.1、最多は高知県の1,757.8です。この3県は、正規雇用の離職率でも埼玉12.1%、千葉12.9%、神奈川13.3%と上位に入っています。
47都道府県で、離職率と「看護師数」「勤続10年の月額給与」の相関を見ました。給与は、日本看護協会の同じ調査で聞いている、勤続10年・31〜32歳・非管理職の看護師の平均税込給与総額(月額、2025年度実績)です。通勤・住宅・家族・夜勤・当直などの手当を含み、時間外勤務の手当は除かれます。夜勤は、三交代なら月8回(二交代なら4回)をした想定の金額です。年収そのものではありません。
| 比べる軸 | 離職率の指標 | 47都道府県 | 首都圏・関西圏の8都府県を除く39県 |
|---|---|---|---|
| 人口10万人あたり就業看護師数 | 正規雇用 | −0.44 | −0.13 |
| 人口10万人あたり就業看護師数 | 新卒採用者 | −0.05 | +0.11 |
| 人口10万人あたり就業看護師数 | 既卒採用者 | −0.32 | −0.09 |
| 勤続10年の月額給与(税込総額) | 正規雇用 | +0.49 | +0.10 |
| 勤続10年の月額給与(税込総額) | 新卒採用者 | +0.12 | −0.09 |
| 勤続10年の月額給与(税込総額) | 既卒採用者 | +0.23 | −0.10 |
出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」報告書(No.102)表26・統計表44、厚生労働省「令和6年(2024)衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」図4から当サイトが集計。8都府県は埼玉・千葉・東京・神奈川・京都・大阪・兵庫・奈良
47都道府県で見ると、「看護師数が少ない県ほど、給与が高い県ほど、正規雇用の離職率が高い」傾向があります(−0.44、+0.49)。ところが、首都圏・関西圏の8都府県を除くと、どちらもほぼ消えます(−0.13、+0.10)。この8都府県の離職率の中央値は、正規雇用13.0%(他の39県は9.5%)、新卒8.6%(7.5%)、既卒18.1%(14.0%)で、人口10万人あたり看護師数は984.1人(1,319.1人)でした。
読み取れるのは、「この集計では、関係の多くが首都圏・関西圏という塊に由来しているように見える」ということまでです。看護師数や給与が離職率を動かしているとは言えません。向きも決められません。看護師が少ないから辞めるのか、辞めやすい地域だから人が定着しないのか、区別できないからです。
数字の読み方にも限りがあります。
- 看護師数は看護師だけを、全就業場所で数えた年末の値です。離職率は病院の看護職員(准看護師などを含む)の年度の値で、対象がそろっていません
- 8都府県は、離職率の高い都府県が地理的にまとまっていたため、首都圏と関西圏の8つにしました。愛知県や福岡県は含めていません。選び方を変えれば、数字は動きます。また、離職率が高い都府県を除くと値の幅が狭まるため、相関が弱く出やすい性質もあります
- 給与は病院が答えたモデルケースの月額で、離職率(2024年度)とは年度が1年ずれています
県ごとの需給は看護師の求人倍率と人手不足の推移で、年収は看護師の年収が高い都道府県は?で扱っています。
自県の離職率を、転職の判断に使う4つの手順
県の数字は、応募先を決める材料の一つにすぎません。使い方を手順にしました。
1. 自県(志望県)の値と、自分の立場の列を選ぶ
一覧から、自県の3つの値と2023年度の正規雇用を読みます。立場は新卒なら新卒、中途なら既卒です。メモは次の形にします(千葉県を志望する中途の看護師の見本)。
- 志望県: 千葉県/立場: 中途(既卒)
- 既卒採用者の離職率 18.2%(全国 16.1%)、正規雇用 12.9%(全国 11.0%、前年度 12.6%)
- 回答病院 133。2023年度の既卒は14.2%(2年で4.0ポイント動く)
新卒で大阪府を志望する場合は、新卒採用者の離職率 11.1%(全国 8.4%、前年度 11.3%)、正規雇用 14.1%(前年度 13.7%)、回答病院 160 とメモします。新卒は2年とも全国値を上回る県と読めます。
⚠️ つまずきやすい落とし穴 1年分の既卒の値だけで県を決めてしまうことです。千葉県の既卒は2023年度が14.2%、2024年度が18.2%で、同じ県でも1年で4ポイント動きました。前年の値を見ずに「千葉は既卒に厳しい」と受け取ると、翌年に数字が下がったときに判断が覆ります。新卒・既卒は2年分を並べて、2年とも全国値より高い(低い)県だけを「傾向がある」と書き留めてください。差が小さい県(全国値との差が1ポイント前後。公的な基準ではなく、当サイトの目安です)は、高低を決めずに「平均並み」とメモするほうが安全です。
志望県別の詳しい数字は、千葉・埼玉・大阪・名古屋・愛知・福岡・札幌・北海道・横浜・神奈川の記事にあります。
2. 県の値を、応募先と近い病院の相場と並べる
県の値は、規模も運営する組織も違う病院を合わせた数字です。応募先の病床数と運営する組織(公立、医療法人など)を調べ、同じ区分の相場と並べます。区分別の数字と比べ方は、看護師の離職率・定着率にあります。応募先が相場より高い区分にあたるときは、候補から外すのではなく、次の手順の質問を増やします。
⚠️ つまずきやすい落とし穴 県の数字を、応募先の病院の数字として読んでしまうことです。全国では、99床以下の病院の正規雇用の離職率は13.1%、医療法人は14.0%と、全国値の11.0%を上回ります。県の値が低い県でも、応募先が小規模な病院や医療法人なら、県の値より高い区分にあたるかもしれません。反対に、県の値が高い大阪府のような県でも、500床以上(全国で10.0%)や公立(同8.0%)の区分にあたる応募先なら、県の値より低い可能性があります。県の値は「その県の病院全体の平均的な動き」の目安で、応募先の数字の代わりにはなりません。県の値と区分別の相場の両方をメモして、応募先が上下どちらに寄りそうかを考えてください。
3. 応募先本人の数字を、見学や面接で聞く
最終的に確かめたいのは、応募先の数字です。聞き方の見本は次のとおりです。見学の進め方は看護師の病院見学にあります。「入職を前向きに考えているので、定着の状況を知りたい」と前置きすると、角が立ちにくくなります。
- 「直近1年間に入職した中途採用の看護師は何人で、そのうち1年以内に退職した方は何人いますか」
- 「看護師の平均勤続年数は何年ですか」
- 「中途で入職した方への教育は、誰がどのくらいの期間担当しますか」
⚠️ つまずきやすい落とし穴 数字が出てこない、あるいは曖昧な答えだったときに、その場で「ここはやめよう」と決めてしまうことです。人事の担当者が来ていない場や、そもそも集計していない職場では、答えが曖昧になることがあります。逆に、数字を出してくれても、採用人数が少ない病院では、新卒2人のうち1人が辞めれば離職率は50%になります。人数が少ないときは、率ではなく「何人入って何人辞めたか」を聞いてください。答えが得られなかったときは、どう答えたか(即答、持ち帰り、回答なし)をメモに残します。回答なしでも、その1点だけで外す必要はありません。勤続年数や教育担当の質問にも答えがなく、曖昧さが複数の項目で続くときに、見送りを考えます。
4. 県をまたぐ転職なら、離職率を他の材料と並べる
別の県へ移る転職では、離職率を需給・年収・生活費と並べて判断します。比べるメモの見本は次の形です。
- 離職率: 志望県の正規雇用と、自分の立場の列(新卒または既卒)。2年分
- 需給: 看護師の求人倍率。求職者が少ない県で高く出る点に注意
- 年収: 都道府県別の年収。地方への移住を伴う場合はUターン・地方移住転職
- 応募先: 病床数、運営する組織、見学で聞いた入職・退職の人数
⚠️ つまずきやすい落とし穴 離職率の高低だけで、移る県を決めてしまうことです。たとえば、離職率が高い大阪府を避けて離職率が低い山形県を選んでも、年収・求人の数・通勤や生活の条件が希望と合わなければ、入職後に別の理由で辞めたくなります。反対に、離職率が高い県でも、応募先が相場より低い区分の病院で、見学で聞いた入職・退職の人数も落ち着いていれば、県の数字は気にしすぎなくてよい場合があります。県の離職率は、応募先を絞る最初の目安にとどめ、他の材料を同じメモに並べて、どれか1つに偏らないようにしてください。
県別の離職率を見て動くときの失敗例
- 離職率の高い県を避けて、低い県の病院に決める → 県の値は病院の値ではありません。県の値が低くても、応募先の規模や運営する組織で数字は変わります。応募先本人の数字を聞いて決めます
- 新卒1年分の県の順位で、「この県は新人が辞めやすい」と判断する → 香川県の新卒は15.2%(2023年度)から11.5%(2024年度)に下がりました。2年とも高い県だけを注意の目印にします。新人が辞めたいと感じたときは看護師1年目で辞めたいをご覧ください
- 中途で入った職場で苦しくなり、「既卒はどこでも辞める人が多い」と我慢する → 既卒の離職率が16.1%でも、職場や県で数字は大きく違います。数字だけで我慢する理由にはなりにくいです。入職後に「放置」されていると感じたときの確かめ方は、中途採用の看護師が「放置」される職場にあります
よくある質問
Q. 看護師の離職率の全国平均は?
A. 2024年度の病院の正規雇用看護職員は11.0%、新卒採用者は8.4%、既卒採用者は16.1%です(日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」)。県の中央値は正規雇用で9.9%と、全国値より低くなります。
Q. 看護師の離職率が一番高い都道府県はどこですか?
A. 正規雇用では大阪府と奈良県が14.1%で最も高くなりました(2024年度)。新卒採用者は香川県の11.5%、既卒採用者は大阪府と兵庫県の20.1%が最も高く、指標によって県が変わります。
Q. 看護師の離職率が低い県はどこですか?
A. 正規雇用では山形県の7.1%、徳島県の7.2%、青森県の7.3%が低い県です。新卒は佐賀県の2.9%(回答26病院)、既卒は石川県の7.1%が最も低くなりました。新卒・既卒は1年で大きく動くため、2年分で見てください。
Q. 離職率が低い県は、働きやすい県ですか?
A. 言い切れません。離職には定年退職や転職での退職が含まれ、辞めた理由は調査から分かりません。県の値は病院全体の平均で、応募先の数字でもありません。
Q. 自分の県の離職率は、どこで確認できますか?
A. 日本看護協会の「2025年 病院看護実態調査」報告書(No.102)の表26に、47都道府県の正規雇用・新卒・既卒の離職率と回答病院数が載っています。この記事の一覧も同じ表から作っています。
気になる県の求人に、条件に合う職場があるか確かめる
まだ転職するか決めていなくても、候補の県の求人を条件から並べておくと、見学や面接で聞く入職・退職の人数など、具体的に確かめる相手を見つけやすくなります。
まとめ|県の数字は「傾向の目安」。決める材料は応募先の数字に置く
- 離職率の都道府県差は、正規雇用で7.0ポイント、新卒で8.6ポイント、既卒で13.0ポイント。顔ぶれは指標によって変わります
- 県の並びは、正規雇用は翌年も似ていますが、新卒・既卒は1年で入れ替わります。2年分で見ます
- 看護師数・給与との関係は、首都圏・関西圏の8都府県を除くとほとんど見えません。因果は言えません
- 県の値は、病院の値の代わりになりません。区分別の相場と、応募先の数字へ進みます
次のステップへ
- 志望県が決まっている方は、千葉・埼玉・大阪・名古屋・愛知・福岡など地域別の記事
- 県をまたぐ転職の方は、都道府県別の年収とUターン・地方移住転職
- 病院の規模や運営する組織での違いを見たい方は看護師の離職率・定着率
- 見学で何を聞くか迷う方は看護師の病院見学、求人票の数字を読みたい方は看護師の求人票の見方
- 中途で入って困っている方は中途採用の看護師が「放置」される職場
参考文献
- 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」報告書(日本看護協会調査研究報告 No.102、2026年)表26・統計表44(2026-11-04 閲覧)
- 日本看護協会「2024年 病院看護実態調査」報告書(日本看護協会調査研究報告 No.101、2025年)表16(2026-11-04 閲覧)
- 厚生労働省「令和6年(2024)衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」結果の概要(図4)(2026-11-04 閲覧)
- 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」(令和8年8月31日)(2026-11-04 閲覧)
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