介護施設の看護師が辞めたいと感じる理由と、経験を活かす転職先の選び方

介護施設の看護師が辞めたいと感じる主な原因は、医師不在時の判断責任・介護職との役割分担の摩擦・少人数配置による孤立感・看護スキル低下の不安の4つです。介護施設で働く看護職員の離職率は15.3%（介護労働安定センター「令和5年度 介護労働実態調査」）。これは同じ介護の職場で働く7職種のなかで最も高い数字です。介護職員（13.1%）よりも、ケアマネ（10.0%）よりも、看護職員がいちばん辞めています。つまりこれは「介護業界だから辞める人が多い」という話ではなく、介護施設のなかで看護職という立場だけに集中している負荷の話です。

介護施設の看護師が辞めたいと感じるのは珍しくない

「夜中に入居者さんの急変コールが来ても、施設には医師がいない。電話一本で判断を求められる」

「介護スタッフから『これ医療行為ですよね？看護師さんがやってください』と言われるたびに、境界線が分からなくなる」

「看護師は自分1人。相談できる同職種がいない」

こうした声は、介護施設で働く看護師からよく聞かれます。辛いのはあなただけではありません。介護施設の看護師には、病院では起こりにくい固有のストレス要因が重なっています。

同じ職場の他職種と並べると、この数字の意味がはっきりします。

看護職員の15.3%は、いちばん低いサービス提供責任者（7.1%）の2倍以上です。採用率も19.6%と7職種中で最も高く、「入っては辞める」の回転がいちばん速い職種になっています。参考までに、全国の病院で働く正規雇用看護職員の離職率は11.0%（日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」・2024年度データ）です。

この差をどう読むかが大事です。「介護施設に行くと辞めたくなる」のではありません。同じ施設で働く介護職員は13.1%、ケアマネは10.0%で踏みとどまっている。看護職だけが抜けて高いという事実は、施設のなかで看護師が置かれている立場——医療判断を1人で背負い、同職種の相談相手がいない構造——を指しています。あなたが感じている辛さは、気のせいでも適性の問題でもなく、この構造から来ている可能性が高いということです。

もう一つ、介護の職場を辞めた人の理由も見ておきましょう。前職が介護関係だった人が辞めた理由の最多は「職場の人間関係に問題があったため」で34.3%、前年度から6.8ポイント増えています（介護労働安定センター「令和5年度 介護労働実態調査」労働者調査）。さらにその中身を見ると、「上司の思いやりのない言動、きつい指導、パワハラなどがあった」が49.3%と約半数、「同僚の言動（きつい言い方・悪口・嫌み・嫌がらせなど）でストレスがあった」が38.8%でした。「人間関係が悪い」と一言でまとめられがちですが、実際には上司との関係が半分を占めています。もしあなたの悩みが施設長や主任との関係なら、それは介護の職場で最も多く報告されているパターンそのものです。

介護施設の看護師が辞めたくなる4つの原因

医師不在時の判断責任の重さ

これは根性論ではなく、制度の設計そのものから来ています。特別養護老人ホームの人員基準で、医師は「入所者に対し健康管理及び療養上の指導を行うために必要な数」と定められているだけで、常勤である必要はありません（特別養護老人ホームの設備及び運営に関する基準・第12条）。

制度が何を標準と考えているかは、介護報酬の作りを見ると分かります。常勤・専従の医師を1人以上配置した施設には「常勤医師配置加算」（25単位/日）が付きます。常勤医がいることが基準ではなく、加算＝プラスアルファの扱いなのです。裏を返せば、常勤医のいない特養が制度上の標準だということになります。

だから夜間や休日には、看護師が施設内で最も医療知識のある職種として判断を求められます。

• 「救急搬送すべきか、経過観察でよいか」
• 「主治医に連絡する緊急性があるか」
• 「入居者の状態変化が通常の範囲か」

こうした判断を1人で下す場面が、毎日のように発生します。日本医療労働組合連合会の2022年調査では、医療・看護事故が続く大きな原因の1位に「慢性的な人手不足による医療現場の忙しさ」（86.3%）が挙げられており、常勤医がいない施設ではこの判断の負担がさらに増幅されます。

介護職との役割分担の摩擦

医療行為と介護行為の境界線は、厚生労働省の「医師法等の解釈に関する通知」（2022年改定）でも整理されています。しかし現場では、この境界が曖昧になりがちです。

「爪切りは医療行為か介護行為か」「褥瘡の処置はどこまで介護スタッフに任せられるか」といった判断が日々発生し、「看護師さんがやってください」と頼まれる業務が増えていきます。

医療優先の判断を下す看護師と、入居者の生活の質を重視する介護スタッフとの間で、価値観の違いが摩擦を生むこともあります。日本医療労働組合連合会の2022年調査では「職場の人間関係」を仕事を辞めたい理由に挙げた看護職員が20.1%おり、施設では介護職との関係の難しさがこの悩みに拍車をかけます。

看護師1〜2人体制の孤立感

特別養護老人ホームの看護職員の配置基準は、入所者数に応じて次のように決まっています（同基準・第12条第1項第4号ロ）。

入所者数	必要な看護職員数（常勤換算）
30人以下	1以上
31〜50人	2以上
51〜130人	3以上
130人超	3＋（50人増えるごとに1）

このうち常勤でなければならないのは1人以上だけです。ここを具体的に想像してみてください。定員100人の特養でも、基準を満たすのは看護職員が常勤換算で3人。3人を平日日勤に置けば基準は満たせるので、夜間に看護職員が施設にいないことは基準違反ではありません。相談できる同職種がいない環境ですべての判断を1人で背負う——それは運が悪い職場に当たったのではなく、基準どおりに運営された結果として起こりうることです。

だからこそ、施設を選ぶときに見るべきは「看護師が何人いるか」ではなく「自分がシフトに入る時間帯に、ほかに看護職員がいるか」になります。

看護スキル低下への不安

介護施設では、急性期病院と比べると、静脈注射や高度な医療処置の機会が限られます。「このまま施設にいたら、病院に戻れなくなるのではないか」という不安を抱える看護師は少なくありません。

日本医療労働組合連合会の2022年調査では「思うような看護ができず仕事の達成感がない」を辞めたい理由に挙げた看護職員が23.1%おり、医療処置の機会が限られる施設看護師にとってはより切実に実感されやすい項目です。

1位の「人手不足で仕事がきつい」（58.1%）は施設の少人数体制そのもの、「職場の人間関係」（20.1%）は介護職との摩擦、「思うような看護ができず達成感がない」（23.1%）は医療処置の機会の少なさとして、介護施設ではそれぞれ形を変えて現れます。

辞めるべきか迷ったときのセルフチェック

このリストは自分の優先順位を整理するための材料で、何かを判定するものではありません。体調のつらさが続いているときは、専門家に相談することも選択肢の一つです。あてはまる項目があったなら、次のセクションで「それは施設を変えれば解決するのか、職場の種類ごと変える必要があるのか」を切り分けていきましょう。

辞めたいと感じたときの3つの対処法

1. 辛さの主因を特定する

まず、何が一番きついのかを書き出してみましょう。

• 判断責任が重い → 複数の看護師が配置された施設や、医師が常勤に近い体制の老人保健施設（老健）への移動を検討
• 介護職との関係に消耗している → 医療・介護の役割整理が進んでいる大規模施設や、看護部門が確立されている施設を探す
• 孤立感がつらい → 看護師複数配置の施設や、同職種の仲間がいる環境に変える
• スキルが不安 → 病院や訪問看護への転職を視野に入れる

原因が特定できると、「環境を変えれば解決するか」「職場の種類を変える必要があるか」の判断がしやすくなります。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：「判断責任が重い」を「経験不足」と混同して自責してしまう

「急変時に自分1人で判断しなければならない恐怖を感じるのは、まだ経験が足りないからだ」と自己批判して、転職という選択肢を先送りにするケースがあります。しかし特養の人員基準が医師に常勤を求めておらず、常勤医の配置がわざわざ加算の対象になっているという事実は、個人の経験値で解決できる問題ではありません。夜間に医師不在の施設で最終判断を1人で下す構造は、ベテラン看護師でも精神的負荷が高いと感じる環境です。「自分が弱い」と思う前に、「この構造自体が自分に合っているか」を問い直してみてください。判断責任を分散できる環境（常勤医がいる老健・看護師複数配置の大規模施設・急性期病院）への転職は、弱さからの逃げではなく、キャリアの合理的な選択です。

2. 施設の規模・種類を変える

介護施設でのキャリアを続けながら、働きやすい環境に移ることも有効です。

看護師が複数配置されている大規模施設や、医師の関与が多い老人保健施設（老健）・介護医療院では、孤立感や判断責任の重さが軽減されます。

受け皿の広さも確認しておきましょう。就業看護師1,363,142人のうち、介護保険施設等で働く人は7.9%（107,984人。厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例（就業医療関係者）」2024年末時点）。約10.8万人が同じ環境で働いている計算で、移り先の候補は決して少なくありません。同じ「介護施設」でも、老健・介護医療院は特養より医師の関与が制度上も厚く、判断責任の重さが変わります。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：老健に移れば夜間の判断責任が減ると思っていたが変わらなかった

「老健は医師が常勤に近い体制だから、夜間の判断責任が軽くなるはず」と期待して特養から老健に移籍したものの、夜間帯は結局看護師1人の当直体制で、急変時の一次判断は変わらず自分が担うことになった——というケースがあります。老健には常勤医師の配置義務がありますが、夜間・休日は当直医が対応する体制が多く、看護師が医師に連絡する前に状態のトリアージを行う役割は特養と大きく変わらないことがあります。移籍前に確認すべきは「常勤医師が日中いるか」だけでなく、「夜間・休日は何人体制か」「夜間に医師へ連絡する際の判断基準が施設として整備されているか」「急変時のプロトコルが文書化されているか」の3点です。これらが整備されている施設では、1人判断の不安が大きく軽減されます。

3. 病院・他の職場への転職を検討する

「施設を離れて病院に戻りたい」という気持ちがあるなら、転職は現実的な選択肢です。

「施設は給料が安いから、病院に戻れば上がる」と考える前に、実際の水準を確認しておきましょう。

月額給与（常勤・月給の者）	金額	何が含まれるか
介護施設の看護職員	384,620円	基本給＋手当＋一時金の1/6（厚生労働省「令和6年度 介護従事者処遇状況等調査」2024年9月）
病院勤務の看護職員	409,436円	税込給与総額。通勤・住宅・家族・夜勤・当直手当等を含む（日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」2025年1月）

2つの調査は集計の定義が完全に同じではないため厳密な比較はできませんが、差はおおむね月2〜3万円の範囲で、「施設は極端に安い」という思い込みほどの開きはありません。しかも介護施設の看護職員の給与は前年同月比+9,360円と上がっています。

読者にとっての意味はこうです。給与だけを理由に病院へ戻ると、月2万円台のために夜勤と急性期のスピードを取り戻すことになります。逆に、いま辛いのが給与ではなく「1人で判断を背負うこと」なら、転職先を選ぶ基準は金額ではなく体制であるべきです。求人票の給与欄より先に、シフト表を見せてもらってください。

施設での経験は、病院でも評価されます。全身管理の視点・多職種連携・看取りケアの経験は、急性期病棟や在宅医療の現場でも求められるスキルです。

転職の流れを詳しく確認したい方は看護師の転職活動の流れと手順を、病院への復帰を考えるなら病院の離職率データで見る「辞める人が多い職場」を先に読んでおくと、同じ理由で辞める職場を避けられます。在宅系に関心があるなら訪問看護を辞めたいと感じたときの選択肢に、1人訪問との違いをまとめています。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：介護施設での経験を「医療スキルがない期間」と捉えて面接でアピールできない

「施設にいたので急性期の経験がなく、病院の面接で何を話せばいいか分からない」という声はよく聞きます。しかし、介護施設での経験には病院にはない強みが複数あります。医師がいない状況で状態変化を早期に察知しトリアージするアセスメント力、介護スタッフ・ケアマネ・家族・かかりつけ医を巻き込んだ多職種連携力、そして看取りケアの実践経験は、地域包括ケア病棟・回復期リハビリ病棟・訪問診療クリニックで特に評価されます。「施設にいたからスキルが落ちた」と自己評価を下げるのではなく、「施設でしか積めない経験をしてきた」という視点で面接を準備することが重要です。転職エージェントに「施設経験を病院向けにどう言語化するか」を相談すると、具体的なアピール文を一緒に整理してもらえます。

よくある質問

Q. 介護施設の看護師から病棟に戻ることはできますか？

A. 可能です。施設での全身管理・バイタル観察・多職種連携・看取りケアの経験は、病院でも評価されます。「ブランクがある」という感覚を持つ方もいますが、急性期病棟や回復期病棟への転職を実現している看護師は多くいます。転職エージェントに施設経験のアピール方法を相談するとスムーズです。

Q. 施設看護師の求人は多いですか？

A. 就業看護師1,363,142人のうち介護保険施設等で働く人は7.9%（107,984人。厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例」2024年末時点）で、約10.8万人規模の市場があります。就業看護師数そのものも前回調査から51,455人増えて過去最多を更新しており、施設系の受け皿がすぐに細る状況ではありません。ただし施設ごとの体制差が大きい分野なので、「求人があるか」より「その施設の看護体制がどうか」を基準に選ぶことをおすすめします。

Q. 介護施設の看護師の給与は病院より低いですか？

A. 極端な差はありません。介護施設の看護職員の平均給与額は月384,620円（厚生労働省「令和6年度 介護従事者処遇状況等調査」2024年9月、基本給＋手当＋一時金の1/6）、病院勤務者の税込給与総額は月409,436円（日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」2025年1月）です。集計の定義が完全に同じではないため厳密な比較はできませんが、差はおおむね月2〜3万円の範囲にとどまります。「施設は給料が安い」というイメージほどの開きは、公的データからは確認できません。

失敗例・よくあるNG：介護施設からの転職でやりがちなミス

介護施設の看護師が転職・移籍を検討する際に多い、実際のつまずきパターンを3つ紹介します。

NG1：介護職との摩擦を「自分のコミュニケーション不足」と思い込んで施設に留まり続けた

「介護スタッフとうまくやれないのは自分の伝え方が悪いからだ」と自責し、コミュニケーションの改善に努めながら2〜3年が経過したものの、医療行為の境界に関する摩擦は本質的に解消されなかった——というパターンがあります。医療行為と介護行為の境界の曖昧さは、個人のコミュニケーション力で解決できる問題には限界があります。施設として「医療・介護の役割分担ルール」が文書化・周知されているかどうかが、摩擦の発生しやすさを左右します。移籍先を探す際は「医療と介護の役割分担についてどのようなルールを設けていますか」と面接で確認することで、整備されている施設かどうかを見分けられます。

NG2：看護師1人体制の施設から「看護師2人以上」の施設に移ったが、実態は非常勤で孤立感が変わらなかった

「常勤看護師2名配置」と求人票に書かれていたため孤立感が解消されると期待したものの、もう1人は週2〜3日の非常勤で、日常的に相談できる同職種はほぼいなかった——という例があります。「看護師配置数」の確認だけでは不十分で、「常勤・非常勤の内訳」「シフトが重なる日数」「急変時に連絡できる看護師が日中何人いるか」を確認する必要があります。孤立感の解消を目的に移籍する場合は、「日中は常に看護師が2人以上シフトに入っていますか」と具体的に確認しましょう。

NG3：「施設看護は病院に戻れなくなる」という周囲の声を信じて早期に転職を急いだ

「施設にいると病院に戻れなくなる」という先輩の言葉を聞いて焦り、施設での経験が浅いまま病棟へ転職したものの、アセスメント力・多職種連携の経験が十分に積めていない状態で急性期病棟に入り、かえって苦労した——というケースがあります。施設での経験年数が長くなるほど病棟復帰のハードルが上がるという面はありますが、1〜2年で「もう戻れない」ということはありません。焦って転職するより、「自分が施設でどんな経験を積みたいか」を整理してから動く方が、転職後の満足度が高くなります。転職のタイミングは周囲の声ではなく、自分のキャリア目標を基準に判断しましょう。

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まとめ：今の辛さは、環境で変えられることが多い

介護施設の看護師が辞めたいと感じる主な原因は次の4つです。

• 医師不在時の判断責任の重さ（医師の配置に常勤要件がなく、常勤医の配置は「加算」扱い）
• 介護職との役割分担の摩擦（医療・介護の境界の曖昧さ。介護の職場を辞めた理由の最多は人間関係34.3%）
• 少人数配置による孤立感（定員100人でも看護職員は常勤換算3人以上でよい）
• 看護スキル低下への不安（医療処置の機会が病院に比べ限定的）

看護職員の離職率15.3%が、同じ職場の介護職員13.1%やケアマネ10.0%より高いのは、これらの負荷が看護職だけに集中するためです。ただし、多くのケースは「施設看護師が向いていない」のではなく、「今の施設・体制が合っていない」ことが原因です。体制は施設ごとにまったく違うので、変えられる余地は思っているより大きいはずです。

次のステップとして、以下を参考にしてみてください。

• 転職の進め方を知りたい → 看護師の転職活動の流れと手順
• 病院への復帰を考えている → 病院の離職率データで見る「辞める人が多い職場」
• 在宅系に関心がある → 訪問看護を辞めたいと感じたときの選択肢
• 同じく高齢患者との長期的な関係に悩んでいる → 透析看護師が辞めたいと感じる理由
• 夜勤のない働き方を探したい → 夜勤なしで働ける転職先の探し方
• 人間関係が主な原因 → 看護師の人間関係の悩みと対処法
• 転職サービスを比較したい → 転職エージェントの選び方と比較

悩みの種類別の対処法は看護師が「辞めたい」と感じたときの対処法まとめにまとめています。

参考文献

1. 介護労働安定センター「令和5年度 介護労働実態調査 結果の概要」（事業所調査・労働者調査）（2026-09-08 閲覧）
2. 厚生労働省「令和6年度 介護従事者処遇状況等調査結果の概要」（2024年9月時点）（2026-09-08 閲覧）
3. 厚生労働省「特別養護老人ホームの設備及び運営に関する基準」（平成11年厚生省令第46号）第12条（2026-09-08 閲覧）
4. 厚生労働省 社会保障審議会介護給付費分科会 第183回 資料1「介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）」（2026-09-08 閲覧）
5. 日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」報告書（2025年1月支給分）（2026-09-08 閲覧）
6. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」結果（2024年度データ・2026年3月公表）（2026-09-07 閲覧）
7. 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」報告集（回答35,933人）（2026-09-08 閲覧）
8. 厚生労働省「令和6年 衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（2026-09-08 閲覧）