看護師のブラック病院の見分け方｜公的データで調べる3つの軸

「ブラック病院」は感覚の言葉です。そのままでは調べようがないので、応募前に確認できる3つの軸に置き換えます。

• 法令違反: 人員配置や労働時間が法令の基準を満たしているか
• 離職率: 同じ規模・同じ設置主体の平均と比べて高いか
• 労働時間: 夜勤の回数と休日が、続けられる水準か

この3つは、いずれも公的な制度や統計で確認する手段があります。口コミを探す前に、こちらを先に見てください。

「ブラック病院」を3つの軸に分解する

まず、3つの軸それぞれについて「基準になる数字」と「どこで調べるか」を1枚にまとめます。以降の章は、この表を順に掘り下げる構成です。

軸	何を見るか	基準になる公的な数字	調べられる場所
①法令違反	看護職員の人員配置、労働時間の法令適合	一般病床は入院患者3人に看護職員1人が標準（医療法施行規則第19条第2項第2号）	医療情報ネット（ナビイ）／病院内で閲覧できる報告書面／都道府県労働局の公表事案
②離職率	全国平均ではなく、同じ規模・設置主体との差	正規雇用看護職員 11.0%（2024年度）。設置主体別では公立8.0%〜医療生協14.4%	日本看護協会「病院看護実態調査」の公表資料／面接での質問
③労働時間	夜勤の回数、年間休日、有給の取得実績	月72時間を超える夜勤者率33.9%、年間休日1企業平均112.4日	求人票の記載／若者雇用促進法に基づく職場情報の提供／面接

出典: e-Gov法令検索「医療法施行規則」、日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」（2026年3月31日公表）、厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」。軸の整理は編集部によるものです。

重要なのは、3軸のうち1つだけを見て判断しないことです。離職率が低くても夜勤が重い職場はありますし、人員配置が基準どおりでも有給がまったく取れない職場もあります。

なお、この記事では特定の医療機関名は扱いません。個別の施設が法令に違反しているかどうかの判断は、行政の調査を経て行われるものです。ここで紹介するのは、応募者が自分で確認できる手順です。

軸①：人員配置と法令違反を、公的な制度で確かめる

病院の情報は「報告・公表」が義務づけられています

医療法第6条の3は、病院・診療所・助産所の管理者に対し、厚生労働省令で定める事項を都道府県知事へ報告し、その事項を記載した書面を院内で閲覧に供することを義務づけています。報告を受けた都道府県知事には公表義務があり（同条第5項）、報告をしない場合や虚偽の報告をした場合には是正を命じることができます（同条第8項）。

この制度が医療機能情報提供制度です。従来は都道府県ごとのシステムでしたが、令和5年法律第31号による医療法改正で全国統一の情報提供システム「医療情報ネット（ナビイ）」に集約され、2024年4月から運用されています。応募先の名称で検索すれば、公表されている情報を確認できます。

看護職員の人員配置には法令上の標準があります

医療法施行規則第19条第2項第2号は、病院に置くべき看護師・准看護師の員数について、都道府県が条例を定める際に従うべき基準を次のように定めています。

• 感染症病床・一般病床: 入院患者数 ÷ 3
• 療養病床・精神病床・結核病床: 入院患者数 ÷ 4
• これに加えて、外来患者数が30またはその端数を増すごとに1

つまり、一般病床であれば入院患者3人に対して看護職員1人が標準です。病床数が分かれば、その病院に最低限必要な看護職員数を自分で概算できます。医療情報ネットや病院の公表資料で看護職員数が確認できる場合は、病床数から逆算した数と突き合わせてみてください。

労働局が公表している違反事案を確認できます

各都道府県労働局は、「労働基準関係法令違反に係る公表事案」として、企業・事業場の名称、所在地、違反法条、事案の概要などを公表しています。応募先の所在地を管轄する労働局のサイトで確認できます。

ただし、この公表は送検・是正指導に至った事案に限られます。掲載されていないことは「問題がない」ことの証明にはなりません。あくまで「載っていたら重く受け止める」ための情報源として使ってください。

新卒・既卒3年以内なら、職場情報の提供を求められます

若者雇用促進法（青少年の雇用の促進等に関する法律）に基づき、新卒者等の募集を行う企業は、応募者等から求めがあった場合、次の3類型それぞれについて1つ以上の情報を提供する義務があります。

1. 募集・採用に関する状況: 直近3事業年度の新卒採用者数・離職者数、男女別人数、平均勤続年数
2. 職業能力の開発・向上に関する取組: 研修の有無と内容、メンター制度、キャリアコンサルティング制度など
3. 職場定着に関する取組: 前事業年度の月平均所定外労働時間、有給休暇の平均取得日数、育児休業の取得者数など

「前事業年度の月平均所定外労働時間」と「有給休暇の平均取得日数」は、労働時間の実態を数字で確かめられる数少ない項目です。対象となる募集であれば、遠慮せずに求めてください。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：口コミサイトの評価を先に読んでしまい、公的な情報を確認しなくなる

転職先を調べるとき、多くの人はまず口コミサイトを開きます。ところが口コミは、投稿者の在籍時期・部署・雇用形態がばらばらで、同じ病院でも評価が正反対に分かれます。さらに、不満を持って辞めた人ほど投稿する動機が強いため、分布そのものが偏ります。ここで判断を固めてしまうと、あとから公的な情報を見ても「やっぱり悪い病院だ」と裏づけを探す読み方になりがちです。順番を逆にしてください。①医療情報ネットで公表情報を確認する、②病床数から必要な看護職員数を概算する、③所在地の労働局で公表事案を確認する、④そのうえで口コミを読み、公的情報と矛盾しない記述だけを参考にする。この順番なら、口コミは「仮説を確かめる材料」になり、判断の起点にはなりません。

軸②：離職率は「全国平均」ではなく「同じ条件」と比べる

日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」によると、2024年度の離職率は正規雇用看護職員11.0%、新卒採用者8.4%、既卒採用者16.1%でした。ただし、この全国平均と応募先を直接比べても、あまり意味がありません。離職率は設置主体と病床規模で大きく変わるためです。

※ 差が見えるようグラフの起点は0%ではありません。最大と最小の差は6.4ポイントで、バーの長さの比ほど離れていません。

抜粋したなかで最も低い公立の8.0%と、最も高い医療生協の14.4%では6.4ポイントの開きがあります。回答病院数が最も多い医療法人（1,875病院）は14.0%で、全体の11.0%より3ポイント高い水準です。

民間の医療法人に応募するなら、比べる相手は11.0%ではなく14.0%です。 「全国平均より高い」だけで警戒すると、民間病院はほとんどが該当してしまい、判断材料になりません。

病床規模でも傾向が変わります。

病床規模	正規雇用看護職員	新卒採用者	既卒採用者	回答病院数
99床以下	13.1%	13.8%	19.0%	866
100〜199床	12.6%	11.3%	18.0%	1,223
200〜299床	11.3%	8.8%	14.4%	475
300〜399床	11.1%	8.3%	14.4%	374
400〜499床	10.1%	8.2%	14.5%	208
500床以上	10.0%	7.6%	13.1%	279
全体	11.0%	8.4%	16.1%	3,440

出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」図表2（2024年度離職率）。

中途で入職する方が見るべきは、既卒採用者の列です。99床以下では19.0%、500床以上では13.1%と、5.9ポイントの差があります。この指標は「その年度に既卒採用された人のうち、同じ年度内に退職した人の割合」なので、小規模な病院ほど、中途入職者が入職初年度のうちに辞める割合が高いという意味になります。

離職率という指標そのものの定義や、求人票に書かれる「定着率」の読み方は、病院の離職率は本当に高いのかで詳しく解説しています。あわせて読むと、面接で聞いた数字を正しく解釈できます。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：面接で「離職率は何%ですか」と聞いて、返ってきた数字をそのまま比べる

離職率には複数の計算方法があります。日本看護協会の定義は「年間の総退職者数（定年退職を含む）÷平均職員数×100」ですが、病院側が答える数字は、定年退職を除いていたり、看護部だけでなく病院全体の職員を分母にしていたり、パートを含めていなかったりします。定義が違う数字を全国平均と比べても、高いか低いかは分かりません。聞き方を変えてください。①「その数字は定年退職を含みますか」、②「分母は看護職員だけですか、病院全体ですか」、③「正規雇用と中途採用で分けた数字はありますか」の3点を確認したうえで、この記事の表の該当区分と比べます。答えられない場合は、数字を追うより「昨年度、この病棟で何人採用して何人残っていますか」と実数で聞くほうが確実です。

軸③：夜勤と休日の負荷は、規模では決まりません

「大きい病院のほうが人手があるから夜勤は楽」——これは、データを見ると必ずしも当てはまりません。日本看護協会の同調査から、病床規模別に離職率と夜勤の状況を並べます。

病床規模	正規雇用離職率	夜勤専従率	月72時間を超える夜勤者率
99床以下	13.1%	6.9%	33.3%
100〜199床	12.6%	5.3%	34.9%
200〜299床	11.3%	4.2%	36.8%
300〜399床	11.1%	4.2%	32.7%
400〜499床	10.1%	2.5%	32.3%
500床以上	10.0%	1.7%	34.2%
全体	11.0%	3.3%	33.9%

出典: 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」図表2（2024年度離職率・回答3,440病院）および図表14（2025年9月の一般病棟の夜勤状況・回答2,104病院）を編集部が1表に統合。離職率と夜勤の回答病院数は異なります。

読み取れることは2つあります。

• 離職率は規模と連動する: 99床以下13.1%から500床以上10.0%まで、規模が大きいほど下がります
• 夜勤の重さは規模と連動しない: 月72時間を超える夜勤者率は、どの規模でも32〜37%の範囲に収まります。500床以上でも34.2%で、99床以下の33.3%より高い

一方で、夜勤専従に頼る割合は小規模ほど高く、99床以下の6.9%に対し500床以上は1.7%です。小規模病院は少人数の夜勤専従者で夜間を回し、大規模病院は多くの看護師が交替で夜勤に入る——同じ「3人に1人が72時間超」でも、その中身は違います。

大規模病院を選べば夜勤が軽くなるとは限らないということです。規模ではなく、配属予定の病棟の夜勤回数を実数で確認してください。

休日の水準も確認しておきましょう。厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」によると、令和6年の1年間の年間休日総数は1企業平均112.4日でした。医療機関の求人票では「4週8休」と書かれることが多く、これは年約104日にあたります。祝日が別途休みになるかどうかで、全産業平均との差は10日以上変わります。換算の仕方は看護師の求人票の見方で解説しています。

参考までに、日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」（回答35,933人）では、仕事を辞めたい主な理由の1位が「人手不足で仕事がきつい」58.1%、3位が「思うように休暇が取れない」32.6%でした。人員と休暇は、離職に直結する要素です。

⚠️ つまずきやすい落とし穴：病棟ではなく病院全体の数字を聞いて安心してしまう

「当院の夜勤は月平均4回です」と言われたとき、それが病院全体の平均なのか、配属予定の病棟の数字なのかで意味はまったく変わります。急性期病棟と療養病棟、外来を平均すれば、負荷の高い病棟の実態は薄まります。確認の手順は3つです。①「配属予定の病棟」を先に特定する（未定なら候補を挙げてもらう）、②その病棟の「先月の夜勤回数の最多の人と最少の人」を聞く、③その病棟の看護配置（7対1・10対1など）と病床数を聞き、夜勤帯の人数を確認する。平均値ではなく幅を聞くのがポイントです。同じ月平均4回でも、2回の人と6回の人がいる病棟と、全員が4回の病棟では、入職後の生活が変わります。求人票側の読み方は看護師の求人票の見方にまとめています。

「求人がいつも出ている」病院をどう読むか

検索するたびに同じ病院の求人が出てくると、不安になるかもしれません。ただし、掲載が続いていること自体は、良し悪しの判断材料にはなりません。職業安定法第5条の4は、労働者の募集を行う者に対し、募集に関する情報を正確かつ最新の内容に保つ義務を定めています。掲載が続いているのは、募集が続いているという事実を示すだけです。

見分けるべきは、募集が続いている理由です。

• 増床・新規部署の開設: 「今年度に何床増やす予定ですか」「新しい病棟の稼働はいつですか」と聞けば確認できます
• 複数部署の同時募集: 「現在、何部署で何名を募集していますか」と聞きます。特定の1部署だけで通年募集が続いていれば、その部署の事情を確認する理由になります
• 欠員の補充: 「この募集は欠員補充ですか、増員ですか」と直接聞いて問題ありません

転職に失敗した人がやりがちな確認漏れ

• 失敗例1: 病院の評判だけを調べ、配属先の病棟を調べなかった → 同じ病院でも病棟ごとに夜勤回数も人員配置も違います。→ 配属予定の病棟を特定してから、その病棟の数字を聞く
• 失敗例2: 「離職率は非公開です」で確認を終わらせた → 離職率そのものが答えられなくても、病床数・看護配置・昨年度の採用人数は答えられます。→ 答えられる数字に質問を切り替える
• 失敗例3: 面接がその場で内定になったことを「歓迎されている」と受け取った → 選考の速さは、人員の逼迫を示している可能性もあります。→ 内定の場で条件を決めず、労働条件通知書を書面で受け取ってから判断する
• 失敗例4: 求人票の記載と実際が違ったが、誰にも相談しなかった → ハローワーク経由の求人ならハローワーク求人ホットライン、それ以外は全国378か所の総合労働相談コーナー（無料・予約不要）が使えます。→ 入職前でも相談できます

なお、労働条件が求人票と違っていた場合、労働基準法第15条第2項は、明示された労働条件が事実と相違するときに労働者が即時に労働契約を解除できると定めています。個別のケースが該当するかどうかは事情によりますので、判断は上記の相談窓口で確認してください。

Q&A

Q. 病院の離職率はどこで調べられますか？

A. 個別の病院の離職率を網羅的に公開している公的なデータベースはありません。全国・病床規模別・設置主体別・都道府県別の平均値は、日本看護協会「病院看護実態調査」の公表資料で確認できます。個別の病院については、新卒者等の募集であれば若者雇用促進法に基づいて「直近3事業年度の新卒採用者数・離職者数」「平均勤続年数」の提供を求められます。それ以外は、面接で実数を聞くのが現実的な方法です。

Q. 看護職員の人数が足りているかは、応募者にも分かりますか？

A. 概算はできます。医療法施行規則第19条第2項第2号により、一般病床では入院患者3人に看護職員1人が標準とされています。病床数が分かれば必要な人数の目安を計算できるので、医療情報ネット（ナビイ）や病院が公表している職員数と突き合わせてみてください。ただし、実際の配置は病床の種別・稼働率・外来患者数で変わります。概算はあくまで質問のきっかけとして使い、最終的な確認は面接で行ってください。

Q. 口コミサイトの評価はどのくらい参考にしてよいですか？

A. 公的情報を確認したあとの補助材料として使うのが安全です。口コミは投稿者の在籍時期・部署・雇用形態がばらばらで、同じ病院でも評価が分かれます。参考にするなら、「夜勤は月◯回だった」「有給は◯日取れた」のように検証できる記述に限り、複数の投稿で共通しているかを見てください。感情的な評価そのものより、そこに書かれた数字を面接での質問に変換するほうが役に立ちます。

まとめ

• 「ブラック病院」は法令違反・離職率・労働時間の3軸に分解すると、公的な手段で確認できます
• 人員配置の標準は医療法施行規則第19条（一般病床は入院患者3人に看護職員1人）。病院の情報は医療法第6条の3に基づき報告・公表され、医療情報ネット（ナビイ）で検索できます
• 離職率は全国平均11.0%ではなく、同じ設置主体・同じ病床規模と比べます。医療法人は14.0%、公立は8.0%です
• 月72時間を超える夜勤者率は、どの病床規模でも32〜37%。規模の大きさは夜勤の軽さを意味しません

転職活動全体の段取りは看護師の転職活動の流れ完全ガイドにまとめています。

次のステップへ

• 離職率という指標そのものを理解したい方は → 病院の離職率は本当に高いのか
• 求人票の項目ごとの読み方を知りたい方は → 看護師の求人票の見方
• すでに転職して後悔している方は → 看護師が転職に失敗してすぐ辞めたいとき
• 内定後に条件を書面で確認したい方は → 看護師の内定後の手続き完全ガイド

参考文献

1. 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」結果（2026年3月31日公表・図表2／図表3／図表14）（2026-09-20 閲覧）
2. e-Gov法令検索「医療法」第6条の3（医療機能情報の報告・公表）（2026-09-20 閲覧）
3. e-Gov法令検索「医療法施行規則」第19条（病院に置くべき従業者の員数の基準）（2026-09-20 閲覧）
4. 厚生労働省「医療機能情報提供制度について」／医療情報ネット（ナビイ）（2026-09-20 閲覧）
5. 厚生労働省「職場情報の提供制度」（若者雇用促進法に基づく3類型）（2026-09-20 閲覧）
6. 東京労働局「労働基準関係法令違反に係る公表事案」（2026-09-20 閲覧）
7. 厚生労働省「令和7年（2025年）就労条件総合調査 結果の概況」（年間休日総数）（2026-09-20 閲覧）
8. 日本医療労働組合連合会「2022年 看護職員の労働実態調査」（問39）（2026-09-20 閲覧）
9. 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」（2026-09-20 閲覧）